歴史
以下のうち、1949年の日本野球機構（NPB）発足以降で特記のないものはNPBの事象を指す。
- 1871年9月30日：横浜の外国人居留民とアメリカ軍艦「コロラド号」の乗員との間で、現在の横浜スタジアムを球場として日本で初となる野球の試合が行われた。
- 1872年頃：第一番中学（現在の東京大学）の外国人教師ホーレス・ウィルソンによって、学生たちの間に野球が広まる。
- 1907年：初の有料試合。
- 1908年：アメリカのプロ野球チーム（マイナーリーグ主体）来日。
- 1909年：羽田球場建設。「日本運動倶楽部」設立。
- 1920年：「合資会社日本運動協会」設立。日本のプロ野球の始まり。次いで「天勝野球団」が設立される（プロ球団を宣言するのは、1923年）。日本運動協会は朝鮮満州にも遠征し人気を博す。
- 1923年：関東大震災の震災被害により「日本運動協会」「天勝野球団」ともに解散。日本運動協会は阪神急行電鉄により「(宝塚運動協会)」として再結成。
- 1929年：「宝塚運動協会」解散。
- 1934年：12月26日、「大日本東京野球倶楽部（東京巨人軍、現在の読売ジャイアンツ）」が設立。
- 1935年：「大阪野球倶楽部（大阪タイガース、現在の阪神タイガース）」が設立。
- 1936年：「大日本野球連盟名古屋協会（名古屋軍、現在の中日ドラゴンズ）」、「東京野球協会（東京セネタース）」、「名古屋野球倶楽部（名古屋金鯱軍）」、「大阪阪急野球協会（阪急軍、現在のオリックス・バファローズ）」、「大日本野球連盟東京協会（大東京軍）」が発足。これらの球団と巨人、大阪により、2月5日、日本初のプロ野球リーグとして「日本職業野球連盟」設立。現在のようなペナントレース（公式戦）が始まり、日本における全国規模の社会人スポーツリーグ第1号となった。連盟が設立された2月5日はのちに「プロ野球の日」と定められる。2月9日、名古屋の鳴海球場で、巨人軍・金鯱軍がプロ野球初の対抗試合をおこなった[1]。
- 1937年：「後楽園野球倶楽部（イーグルス）」発足。
- 1938年：「南海軍（現在の福岡ソフトバンクホークス）」発足。
- 1939年：日本職業野球連盟が日本野球連盟に改称。
- 1943年：「西鉄軍（上記東京セネタースと名古屋金鯱軍が1940年に合併して出来たチーム）」と「大和軍」が解散。
- 1944年：日本野球連盟が日本野球報国会に改称。しかし、11月13日には活動休止。
- 沢村栄治など多くのプロ野球選手も第二次世界大戦に動員され、戦死者も多数出た。ヴィクトル・スタルヒン（ロシア生まれ）が敵性人として抑留、のち追放された（戦後に復帰）。
- 1945年
- 1945年（戦後）
- 1946年
- 「セネタース（現在の北海道日本ハムファイターズ）」と「ゴールドスター」が発足。
- 3月27日：ペナントレース再開。
- 1947年：日本では、2例目のプロ野球リーグ「国民野球連盟」が発足。
- 1948年
- 1949年11月・12月：プロ野球再編問題。日本野球連盟がセントラル・リーグとパシフィック・リーグに分裂（2リーグ分立）し、日本野球機構（NPB）が誕生。「毎日オリオンズ（現在の千葉ロッテマリーンズ）」、「大洋ホエールズ（現在の横浜DeNAベイスターズ）」、「西鉄クリッパース（現在の埼玉西武ライオンズ）」、「近鉄パールス」、「広島カープ（現在の広島東洋カープ）」、「国鉄スワローズ（現在の東京ヤクルトスワローズ）」「西日本パイレーツ」が発足。
- 1950年：各リーグ優勝チームによる選手権試合「日本選手権シリーズ」（1953年まで「日本ワールドシリーズ」と呼称、1954年から「日本シリーズ」の通称を使用）を開始。第1回日本シリーズ優勝は毎日オリオンズ。
- 1951年
- 1月：西日本が西鉄に吸収され消滅。NPBにおいてリーグをまたいだ吸収合併はこれが唯一である。
- この年に第1回・オールスターゲーム開催。
- 1952年：フランチャイズ制度が正式に導入。
- 1953年：松竹が大洋に吸収され消滅。
- 1954年
- 「高橋ユニオンズ」発足。
- 職業野球団に対して支出した広告宣伝費等の取扱いの特例税制優遇制度施行。
- 1955年：イースタン・リーグとウエスタン・リーグが結成。
- 1957年：高橋が大映に吸収され消滅。
- 1958年：大映が毎日に吸収され消滅。セ・パ両リーグとも6球団ずつの合計12チームとなり、以降運営母体の交代や球団の入れ替わりがありつつも12球団制が維持されている。
- 1959年：6月25日、初の天覧試合（後楽園球場での読売ジャイアンツ VS 大阪タイガース）。
- 1961年：柳川事件。社会人野球協会（現：日本野球連盟〔先述の同名組織とは別〕）はプロ退団者の受け入れを拒否。
- 1965年：第1回・プロ野球ドラフト会議（新人選手選択会議）。
- 1969年：黒い霧事件。
- 1973年：プロ野球再編問題。日拓ホームフライヤーズとロッテオリオンズの合併計画が起こる（後に破談）。
- 1974年：セーブ記録の採用。
- 1975年：パ・リーグが指名打者制導入。
- 1978年：江川事件（いわゆる「空白の1日」）。
- 1980年：日本プロ野球選手会が労働組合として認可。
- 1985年：パ・リーグが予告先発導入。当初は日曜日の試合のみ。
- 1993年：逆指名制度およびフリーエージェント制度導入。
- 1994年：パ・リーグの予告先発を全試合で導入。
- 1997年：プロ野球脱税事件。10選手が脱税で起訴される。
- 1999年：柳川事件以降中止されていた、社会人野球協会のプロ退団者受け入れを再開。
- 2004年
- パ・リーグでプレーオフ制度導入。
- プロ野球再編問題。大阪近鉄バファローズとオリックス・ブルーウェーブの合併に端を発して1リーグ移行計画にまで発展。9月18日・19日には選手会による史上初のストライキが発生した。
- 「東北楽天ゴールデンイーグルス」発足。
- 2005年
- 公式戦で初のセ・パ交流戦を実施。
- 独立リーグの四国アイランドリーグ（現：四国アイランドリーグplus）が発足。
- 2006年：ワールド・ベースボール・クラシックで、プロ選手（日本人メジャーリーガー2名を除いて全員NPB所属選手）によって構成された日本代表チームが初優勝する。
- 2007年
- セ・リーグでもプレーオフ制度が導入され、両リーグともクライマックスシリーズとして開催。
- 独立リーグの北信越ベースボール・チャレンジ・リーグ（現：ベースボール・チャレンジ・リーグ）が発足。
- 2009年
- 2010年：公式戦で本塁打の判定にビデオ判定を導入。
- 2011年
- 2012年：セ・リーグも予告先発を導入[6]。
- 2013年：2011年から東日本大震災による電力不足対策として行われてきた、「試合開始から3時間30分を経過して9回終了時点で同点の場合は試合終了とする」ルールを撤廃、再び時間無制限・延長12回までとする[7]。
- 2014年：NPB80周年ベストナインが発表され、投手：別所毅彦、捕手：野村克也、一塁手：王貞治、二塁手：千葉茂と高木守道、三塁手：長嶋茂雄、遊撃手：吉田義男、外野手：張本勲と山内一弘と山本浩二と福本豊が選出された[8][9][10]。
- 2015年：野球賭博問題[11]。当該球団のほか複数の球団においても金銭の授受が発覚した[12][13]。
- 2016年：コリジョンルールの採用、ビデオ判定の運用範囲拡大（本塁クロスプレー）[14]。
- 2017年：併殺崩しを規制するルールを追加[15]。
- 2018年：ビデオ判定に『リクエスト』制度を導入。行使は監督のみで1試合で最大2回まで（延長戦では10回表以降で1回のみ）可能だが、要求によって判定が翻った場合は回数は減らない。検証時間は5分以内とする[16]。
- 2020年：世界的に新型コロナウイルスが感染拡大する中、Jリーグと合同で対策連絡会議を設置。同会議での専門家チームからの勧告を受けてレギュラーシーズンの開幕を延期した。当初3月20日開幕の予定を最終的に約3か月遅れの6月19日まで延期し、感染リスクを避けるため当面の間は無観客試合での開催とすることを決定した[17]。交流戦、オールスター戦は中止となり、試合数は当初予定していた143から120に削減した[17]。またオープン戦も2月29日以降の全試合を無観客試合として開催した。さらに、クライマックスシリーズについてセ・リーグは中止、パ・リーグは2球団に規模を縮小した。
- 2021年：新型コロナウイルス感染拡大により、今シーズンに限り全試合延長戦なし（9回打ち切り）[20]。
日本野球機構（NPB）
| 日本野球機構 NPB | |
|---|---|
| 今シーズン・大会: 2023年の日本プロ野球 | |
| 競技 | プロ野球 |
| コミッショナー | 斉藤惇[21] |
| 開始年 | 1936年 |
| 参加チーム | 12 |
| 国 | 日本 |
| 前回優勝 | オリックス・バファローズ（2022年、5回目） |
| 最多優勝 | 読売ジャイアンツ（22回） |
| 公式サイト | https://npb.jp/ |
日本野球機構（NPB）では1軍公式戦としてセントラル・リーグとパシフィック・リーグ、ファーム公式戦としてイースタン・リーグとウエスタン・リーグが開催されているほか、オールスターゲーム、日本選手権シリーズなどを主催している。日本で単に「プロ野球」と言えば通常これらを指す。
NPBのリーグ・球団
日本野球機構（NPB）傘下にはセントラル・リーグ（セ・リーグ）とパシフィック・リーグ（パ・リーグ）の2リーグがある。
現在は両リーグがそれぞれ6球団を擁し、これらを指して一般に「12球団」と呼ばれる[22]。かつては両リーグとも最大で8球団が在籍した[注釈 1]が、黎明期に弱小球団が淘汰された結果、1950年代には現在の数となっている。
| リーグ | 球団名 | 保護地域（人口） | 本拠地球場 | 収容人数（人） | 平均観客数（人/試合） | 画像 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| セ | 読売ジャイアンツ (Yomiuri Giants) | 東京都 （14,063,564） | 東京ドーム （文京区、位置） | 46,000 | 32,199 | |
| 東京ヤクルトスワローズ (Tokyo Yakult Swallows) | 東京都 （14,063,564） | 明治神宮野球場 （新宿区、位置） | 34,572 | 22,741 | ||
| 横浜DeNAベイスターズ (Yokohama DeNA BayStars) | 神奈川県 （9,222,108） | 横浜スタジアム （横浜市中区、位置） | 34,046 | 24,708 | ||
| 中日ドラゴンズ (Chunichi Dragons) | 愛知県 （7,475,630） | ナゴヤドーム （バンテリンドーム ナゴヤ） （名古屋市東区、位置） | 38,414 | 25,459 | ||
| 阪神タイガース (Hanshin Tigers) | 兵庫県 （5,378,405） | 阪神甲子園球場 （西宮市、位置） | 47,508 | 36,370 | ||
| 広島東洋カープ (Hiroshima Toyo Carp) | 広島県 （2,745,295） | 広島市民球場 （MAZDA Zoom-Zoom スタジアム広島） （広島市南区、位置） | 33,000 | 27,732 | ||
| パ | 北海道日本ハムファイターズ (Hokkaido Nippon-Ham Fighters) | 北海道 （5,114,809） | エスコンフィールドHOKKAIDO （北広島市、位置） | 35,000 | - | |
| 東北楽天ゴールデンイーグルス (Tohoku Rakuten Golden Eagles) | 宮城県 （2,264,921） | 宮城球場 （楽天モバイルパーク宮城） （仙台市宮城野区、位置） | 30,508 | 18,748 | ||
| 埼玉西武ライオンズ (Saitama Seibu Lions) | 埼玉県 （7,328,073） | 西武ドーム （ベルーナドーム） （所沢市、位置） | 31,552[23] | 16,837 | ||
| 千葉ロッテマリーンズ (Chiba Lotte Marines) | 千葉県 （6,269,572） | 千葉マリンスタジアム （ZOZOマリンスタジアム） （千葉市美浜区、位置） | 30,118[24] | 20,685 | ||
| オリックス・バファローズ (ORIX Buffaloes) | 大阪府 （8,770,650） | 大阪ドーム （京セラドーム大阪） （大阪市西区、位置） | 36,220[25] | 19,896 | ||
| 福岡ソフトバンクホークス (Fukuoka SoftBank Hawks) | 福岡県 （5,101,340） | 福岡ドーム （福岡PayPayドーム） （福岡市中央区、位置） | 40,000[26] | 31,221 |
- 「収容人数」：消防法上の定員、またはプロ野球開催時の定員。
- 「平均観客数」：本拠地ホームゲームの1試合平均観客数（2022年）[27]。クライマックスシリーズ、日本シリーズの観客数は含まず。ソフトバンクによれば全球団が満席率をベースにしており、未発券の分を引いた数を発表しているという[28]。ただし2017年シーズンでチケット完売時に同じ数値を発表したのはソフトバンク以外には日本ハムだけである（ソフトバンク38,585人：24試合、日本ハム41,138人：9試合）。
- 2004年以前の観客動員数は概数発表であり、これは戦前から昭和20年代にかけてプロ野球が人気薄だった時代に景気づけのために考えられた「悲しい知恵の所産」とされている[29]。また、東京ドームの55,000人（消防署に届けられた定員は約46,000人[注釈 2]）、福岡ドームの48,000人[30]（2005年までの定員は35,157人）のように定員を超える発表をしていた[注釈 3]。
- 2005年からは観客動員数がチケットの発券枚数を基にした発表となる[31][32]。2017年にはセ・パ合計で2513万9463人を記録。2500万人を超えたのはNPB史上初[33]。
- 保護地域は原則、1球団に本拠地を構える都道府県ひとつが認められている。ただし、オリックスと近鉄との合併の影響に鑑みた暫定措置として、2005年から2007年度までの3年間に限っては阪神とオリックスに各2府県（大阪府・兵庫県）の保護地域が認められていた。
- プロ野球の歴史において、北海道・四国地方からNPBに加入したチームは存在しない。ただし、日本ハムファイターズが2004年に北海道に移転した。また独立リーグを含めれば、2005年創設の四国アイランドリーグ（現・四国アイランドリーグplus）所属チームが四国地方に存在する。
| ( ) セントラル・リーグ（セ・リーグ） | ( ) パシフィック・リーグ（パ・リーグ） |
ホームゲーム開催地
- 2018年度。ホームゲーム数は71ないし72試合（143試合制のため。2018年に71試合であったチームは2019年が72試合となり、また2018年に72試合であったチームは2019年が71試合となる）。
- 球団および専用球場の省略名は、NPB公式サイトで使用されている略称。
- 「■」：本拠地のある都道府県での地方主催試合。保護地域の試合。
観客数
以下に、2005年以降のペナントレース（リーグ戦＋セ・パ交流戦）における、主催試合（ホームゲーム）での、1試合あたり平均観客数（人/試合）の変遷を示す[27]。同年以降に記載を限ったのは、2004年シーズン中に発生したプロ野球再編問題の結果、翌2005年シーズンより、観客数の発表が実数に切り替わったこと、かつ、セ・パ交流戦が開始されたことによる。
2005年シーズンよりパ・リーグでは、従前のオリックス・ブルーウェーブ（兵庫県神戸市）と大阪近鉄バファローズ（大阪府大阪市）が合併し、オリックス・バファローズ（移行措置としてダブル・フランチャイズ期間あり）という1つの球団になって参戦している。また同シーズンより、東北楽天ゴールデンイーグルス（宮城県仙台市）が新規参入で加わった。この結果、パ・リーグは従前同様、6球団で維持されている。
買収により、2005年シーズンより福岡ダイエーホークスが福岡ソフトバンクホークスに、2012年シーズンより横浜ベイスターズが横浜DeNAベイスターズになった（いずれも本拠地球場に変更なし）。
21世紀以降の本拠地球場変更例として、広島東洋カープが2009年シーズンに初代の広島市民球場（収容人数：31,686人）から2代目の広島市民球場（収容人数：33,000人）に移転している（いずれも広島県広島市）。また、2004年シーズンに北海道日本ハムファイターズが東京ドーム（東京都文京区）から札幌ドーム（北海道札幌市）に本拠地球場を移転したが、さらに2023年にエスコンフィールドHOKKAIDO（北広島市）に移転する計画である（(参照)）。本拠地球場の変更がなくとも、フィールドシート設置や改築による座席増設なども行われているため、平均観客数に影響を与えている。
なおNPB12球団は、8球団が三大都市圏に所在し、4球団が札仙広福（地方中枢都市）の各都市（★）にある。
現在、技術上の問題で一時的にグラフが表示されなくなっています。 |
二軍組織（ファーム）
球団の運営母体の業種
- 新聞系 - 巨人（読売新聞）、中日（中日新聞）
- 鉄道系 - 西武（西武鉄道）[注釈 4]、阪神（阪神電気鉄道）[注釈 5]。
- 食品系 - 日本ハム（日本ハム）[注釈 6]、ロッテ（ロッテHD）、ヤクルト（ヤクルト本社）
- 情報・通信系 - ソフトバンク（ソフトバンクグループ）、楽天（楽天グループ）、DeNA（ディー・エヌ・エー）
- 金融系 - オリックス（オリックス）
- 独立系 - 広島（マツダ創業家）[注釈 7]
1950年のセ・パ分立時には、鉄道系7球団（セの阪神・国鉄、パの西鉄・阪急・近鉄・南海・東急）、新聞系4球団（セの読売・中日・西日本、パの毎日）、映画系2球団（セの松竹[注釈 8]、パの大映）、食品系1球団（セの大洋）、独立系1球団（セの広島）であった。
撤退した業種は、上述の映画系のほか、放送系（横浜：TBSHD）、流通系（ダイエー：ダイエー）、衣料品系（太陽：田村駒）、不動産業系（日拓：日拓グループ）等が挙げられる。
球団の変遷
2008年までの日本野球連盟・日本野球機構所属球団の変遷（シーズン中の変更のみ日付を記す）。
2012年からは横浜ベイスターズが横浜DeNAベイスターズとなっている。
- 新規参入に際して
- 日本野球機構では長年、新規にチームを結成し加入する場合は60億円、既存球団の株式譲渡を受けて加入する場合は30億円の「加入料」を払うことになっていた。
- 2004年の再編問題を受けて、この制度が見直され新結成・譲渡の如何に関わらず「預かり保証金」として、30億円を支払う。そのうち、25億円が預託金で、10年間譲渡されなかった場合は預託金は返還される。残り5億円は日本プロ野球組織への支払いとなり、そのうちの1億円は加盟に際しての事務手続きの手数料、残り4億円は野球振興基金への寄付となる。
球団監督
| チーム | 監督 | 生年月日（年齢） | 就任年 |
|---|---|---|---|
| 東京ヤクルトスワローズ | 高津臣吾 | 1968年11月25日（54歳） | 2020年（4年目） |
| 横浜DeNAベイスターズ | 三浦大輔 | 1973年12月25日（49歳） | 2021年（3年目） |
| 阪神タイガース | 岡田彰布 | 1957年11月25日（65歳） | 2023年（1年目） |
| 読売ジャイアンツ | 原辰徳 | 1958年7月22日（64歳） | 2019年（5年目） |
| 広島東洋カープ | 新井貴浩 | 1977年1月30日（46歳） | 2023年（1年目） |
| 中日ドラゴンズ | 立浪和義 | 1969年8月19日（53歳） | 2022年（2年目） |
| チーム | 監督 | 生年月日（年齢） | 就任年 |
|---|---|---|---|
| オリックス・バファローズ | 中嶋聡 | 1969年3月27日（54歳） | 2021年（3年目） |
| 福岡ソフトバンクホークス | 藤本博史 | 1963年11月8日（59歳） | 2022年（2年目） |
| 埼玉西武ライオンズ | 松井稼頭央 | 1975年10月23日（47歳） | 2023年（1年目） |
| 東北楽天ゴールデンイーグルス | 石井一久 | 1973年9月9日（49歳） | 2021年（3年目） |
| 千葉ロッテマリーンズ | 吉井理人 | 1965年4月20日（58歳） | 2023年（1年目） |
| 北海道日本ハムファイターズ | 新庄剛志 | 1972年1月28日（51歳） | 2022年（2年目） |
スケジュール
年間カレンダー
- 自主トレーニング（1月）
- 春季キャンプ（2月）
- オープン戦（2月下旬 - 3月下旬）
- 春期教育リーグ（二軍）（3月）
- 開幕戦（3月下旬 - 4月上旬）※現状ではほぼ毎年セ・リーグとパ・リーグが同時に開幕しているが、稀に開幕日を別にする年もある[注釈 9]。
- 日本生命セ・パ交流戦（5月中旬 - 6月中旬）
- フレッシュオールスターゲーム（二軍。旧：ジュニアオールスター）（7月下旬）
- オールスターゲーム（7月下旬、冠スポンサーはマイナビ（2017年から）〈1988年 - 2006年はSANYO、2007年はガリバー、2008年 - 2016年はマツダ〉）
- マジックナンバー点灯（8月下旬 - 9月）
- 胴上げ（レギュラーシーズン優勝決定）（9月中旬 - 10月上旬）
- 消化試合（レギュラーシーズン順位決定 - クライマックスシリーズ開幕）
- 戦力外通告（10月1日 - レギュラーシーズン終了翌日とクライマックスシリーズ終了 - 日本シリーズ終了直後の2回）
- みやざきフェニックス・リーグ（二軍）（10月）
- クライマックスシリーズ（プレーオフ制度。セ・パ両リーグで統一のプレーオフ／10月上旬 - 中旬）
- ドラフト会議（10月下旬）
- 日本シリーズ（10月下旬 - 11月上旬、冠スポンサーは三井住友銀行（2014年から）（2011年 - 2013年はコナミ））
- 秋季キャンプ（10月下旬 - 11月中旬）
- ストーブリーグ（日本シリーズ終了後 - 翌年1月）
- 翌シーズンの日程発表（11月中旬 - 12月上旬）
※あくまでもおおよその目安であって、この通りとは限らない。
試合開始時刻
- 試合開始時刻は、ナイターでは18:00プレイボールが多いが、稀に18:20開始や18:30、現在ではほぼないが例外的に19:00もある。デーゲームでは主催球場によって異なるが、13:00、13:30[注釈 10]、14:00、15:00[注釈 11] のいずれかに開始される。2017年には15:30プレイボールが1試合あった[34]（パ・リーグは13:00開始が多いが、セ・リーグは14:00開始が多い）。また、夏期などに16:00開始や17:00開始の薄暮試合とするケースも見られる。
- 2009年度は18:30[注釈 12] の試合が4試合だった。
- 那覇市の沖縄セルラースタジアム那覇で2010年以降毎年開催されている公式戦2試合は、当地のライフスタイルに合わせて2013年までは19:00開始とされていたが、2014年以降は18:30開始とされている。
- 2018年度は、DeNAが17:30または17:45としている試合がある[35]。
- 秋に開催されるポストシーズンゲームの試合開始時刻はテレビ中継に左右されるケースが多い。クライマックスシリーズは主催球団のシーズン中に倣うことが多い。日本シリーズは18:00、18:10、18:15、18:30[注釈 13] に設定される。
- 2011年は、開幕直前に見舞われた東日本大震災による電力不足の影響で、4月中に開催予定の東北、関東でのナイトゲームが自粛となった。
- 2021年は、新型コロナウイルス感染拡大による緊急事態宣言の影響で、首都圏開催の試合で試合終了を早くするため17:30、17:45開始とする試合があった。
リーグ優勝および日本一を達成した球団
1936年から1949年までは1リーグ制で開催していたが、1950年以降は2リーグ制で開催している。1950年から2006年までは各リーグの優勝球団同士が日本シリーズによって日本一球団を決定していたが、2007年以降はクライマックスシリーズの導入により、リーグ優勝を達成していない球団が日本一を達成することがある。
2013年に東北楽天ゴールデンイーグルスがリーグ優勝・日本一を達成したことにより、（一部は前身球団を含めれば）12球団が一度は優勝および日本一を達成したことになる。
1リーグ時代
| 歴代優勝(1936年〜1949年) | |||
|---|---|---|---|
| 年 | 球団 | 監督 | |
| 1936 | 春 | (決定せず) | |
| 夏 | 名軍(1) | 池田豊(1) | |
| 秋 | 巨人(1-2) | 藤本定義(1-2) | |
| 1937 | 春 | ||
| 秋 | タ軍(1-2) | 石本秀一(1-2) | |
| 1938 | 春 | ||
| 秋 | 巨人(3-8) | 藤本定義(3-7) | |
| 1939 | |||
| 1940 | |||
| 1941 | |||
| 1942 | |||
| 1943 | 中島治康(1) | ||
| 1944 | 阪神(3) | 若林忠志(1) | |
| 1945 | (中止) | ||
| 1946 | 近畿(1) | 山本一人(1) | |
| 1947 | 阪神(4) | 若林忠志(2) | |
| 1948 | 南海(2) | 山本一人(2) | |
| 1949 | 巨人(9) | 三原脩(1) | |
2リーグ時代
| 歴代リーグ優勝&日本一 | ||||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 年 | セ・リーグ | パ・リーグ | 日本一 | |||||
| 2リーグ制 | 1950 | 松竹(1) | 小西得郎(1) | 毎日(1) | 湯浅禎夫(1) | 毎日(1) | 湯浅禎夫(1) | パ(1) |
| 1951 | 巨人(1-3) | 水原茂(1-3) | 南海(1-3) | 鶴岡一人(1-3) | 巨人(1-3) | 水原茂(1-3) | セ(1-5) | |
| 1952 | ||||||||
| 1953 | ||||||||
| 1954 | 中日(1) | 天知俊一(1) | 西鉄(1) | 三原脩(1) | 中日(1) | 天知俊一(1) | ||
| 1955 | 巨人(4-8) | 水原茂(4-8) | 南海(4) | 鶴岡一人(4) | 巨人(4) | 水原茂(4) | ||
| 1956 | 西鉄(2-4) | 三原脩(1-3) | 西鉄(1-3) | 三原脩(1-3) | パ(2-5) | |||
| 1957 | ||||||||
| 1958 | ||||||||
| 1959 | 南海(5) | 鶴岡一人(5) | 南海(1) | 鶴岡一人(1) | ||||
| 1960 | 大洋(1) | 三原脩(4) | 大毎(2) | 西本幸雄(1) | 大洋(1) | 三原脩(4) | セ(6-7) | |
| 1961 | 巨人(9) | 川上哲治(1) | 南海(6) | 鶴岡一人(6) | 巨人(5) | 川上哲治(1) | ||
| 1962 | 阪神(1) | 藤本定義(1) | 東映(1) | 水原茂(9) | 東映(1) | 水原茂(5) | パ(6) | |
| 1963 | 巨人(10) | 川上哲治(3) | 西鉄(5) | 中西太(1) | 巨人(6) | 川上哲治(2) | セ(8) | |
| 1964 | 阪神(2) | 藤本定義(2) | 南海(7-9) | 鶴岡一人(7-9) | 南海(2) | 鶴岡一人(2) | パ(7) | |
| 1965 | 巨人(11-19) | 川上哲治(4-12) | 巨人(7-15) | 川上哲治(3-11) | セ(9-17) | |||
| 1966 | ||||||||
| 1967 | 阪急(1-3) | 西本幸雄(2-4) | ||||||
| 1968 | ||||||||
| 1969 | ||||||||
| 1970 | ロッテ(3) | 濃人渉(1) | ||||||
| 1971 | 阪急(4-5) | 西本幸雄(5-6) | ||||||
| 1972 | ||||||||
| 1973 | 南海(10) | 野村克也(1) | ||||||
| 1974 | 中日(2) | 与那嶺要(1) | ロッテ(4) | 金田正一(1) | ロッテ(2) | 金田正一(1) | パ(8-11) | |
| 1975 | 広島(1) | 古葉竹識(1) | 阪急(6-9) | 上田利治(1-4) | 阪急(1-3) | 上田利治(1-3) | ||
| 1976 | 巨人(20-21) | 長嶋茂雄(1-2) | ||||||
| 1977 | ||||||||
| 1978 | ヤクルト(1) | 広岡達朗(1) | ヤクルト(1) | 広岡達朗(1) | セ(18-21) | |||
| 1979 | 広島(2-3) | 古葉竹識(2-3) | 近鉄(1-2) | 西本幸雄(7-8) | 広島(1-2) | 古葉竹識(1-2) | ||
| 1980 | ||||||||
| 1981 | 巨人(22) | 藤田元司(1) | 日ハム(2) | 大沢啓二(1) | 巨人(16) | 藤田元司(1) | ||
| 1982 | 中日(3) | 近藤貞雄(1) | 西武(6-7) | 広岡達朗(2) | 西武(4-5) | 広岡達朗(2) | パ(12-13) | |
| 1983 | 巨人(23) | 藤田元司(2) | ||||||
| 1984 | 広島(4) | 古葉竹識(3) | 阪急(10) | 上田利治(5) | 広島(3) | 古葉竹識(3) | セ(22-23) | |
| 1985 | 阪神(3) | 吉田義男(1) | 西武(8-11) | 広岡達朗(3) | 阪神(1) | 吉田義男(1) | ||
| 1986 | 広島(5) | 阿南準郎(1) | 森祗晶(1-3) | 西武(6-8) | 森祗晶(1-3) | パ(14-16) | ||
| 1987 | 巨人(24) | 王貞治(1) | ||||||
| 1988 | 中日(4) | 星野仙一(1) | ||||||
| 1989 | 巨人(25-26) | 藤田元司(3-4) | 近鉄(3) | 仰木彬(1) | 巨人(17) | 藤田元司(3) | セ(24) | |
| 1990 | 西武(12-16) | 森祗晶(4-8) | 西武(9-11) | 森祗晶(4-6) | パ(17-19) | |||
| 1991 | 広島(6) | 山本浩二(1) | ||||||
| 1992 | ヤクルト(2-3) | 野村克也(2-3) | ||||||
| 1993 | ヤクルト(2) | 野村克也(4) | セ(25-27) | |||||
| 1994 | 巨人(27) | 長嶋茂雄(3) | 巨人(18) | 長嶋茂雄(1) | ||||
| 1995 | ヤクルト(4) | 野村克也(5) | オリックス(11-12) | 仰木彬(2-3) | ヤクルト(3) | 野村克也(1) | ||
| 1996 | 巨人(28) | 長嶋茂雄(4) | オリックス(4) | 仰木彬(1) | パ(20) | |||
| 1997 | ヤクルト(5) | 野村克也(6) | 西武(17-18) | 東尾修(1) | ヤクルト(4) | 野村克也(2) | セ(28-29) | |
| 1998 | 横浜(2) | 権藤博(1) | 横浜(2) | 権藤博(1) | ||||
| 1999 | 中日(5) | 星野仙一(2) | ダイエー(11-12) | 王貞治(2-3) | ダイエー(3) | 王貞治(1) | パ(21) | |
| 2000 | 巨人(29) | 長嶋茂雄(5) | 巨人(19) | 長嶋茂雄(2) | セ(30-32) | |||
| 2001 | ヤクルト(6) | 若松勉(1) | 近鉄(4) | 梨田昌孝(1) | ヤクルト(5) | 若松勉(1) | ||
| 2002 | 巨人(30) | 原辰徳(1) | 西武(19) | 伊原春樹(1) | 巨人(20) | 原辰徳(1) | ||
| 2003 | 阪神(4) | 星野仙一(3) | ダイエー(13) | 王貞治(4) | ダイエー(4) | 王貞治(2) | パ(22-25) | |
| 2004 | 中日(6) | 落合博満(1) | 西武(20) | 伊東勤(1) | 西武(12) | 伊東勤(1) | ||
| 2005 | 阪神(5) | 岡田彰布(1) | ロッテ(5) | バレンタイン(1) | ロッテ(3) | バレンタイン(1) | ||
| 2006 | 中日(7) | 落合博満(2) | 日ハム(3-4) | ヒルマン(1) | 日ハム(2) | ヒルマン(1) | ||
| 2リーグ制(CS導入) | 2007 | 巨人(31-33) | 原辰徳(2-4) | 中日(2) | 落合博満(1) | セ(33) | ||
| 2008 | 西武(21) | 渡辺久信(1) | 西武(13) | 渡辺久信(1) | パ(26) | |||
| 2009 | 日ハム(5) | 梨田昌孝(2) | 巨人(21) | 原辰徳(2) | セ(34) | |||
| 2010 | 中日(8-9) | 落合博満(3-4) | ソフトバンク(14-15) | 秋山幸二(1-2) | ロッテ(4) | 西村徳文(1) | パ(27-28) | |
| 2011 | ソフトバンク(5) | 秋山幸二(1) | ||||||
| 2012 | 巨人(34-36) | 原辰徳(5-7) | 日ハム(6) | 栗山英樹(1) | 巨人(22) | 原辰徳(3) | セ(35) | |
| 2013 | 楽天(1) | 星野仙一(4) | 楽天(1) | 星野仙一(1) | パ(29-36) | |||
| 2014 | ソフトバンク(16-17) | 秋山幸二(3) | ソフトバンク(6-7) | 秋山幸二(2) | ||||
| 2015 | ヤクルト(7) | 真中満(1) | 工藤公康(1) | 工藤公康(1) | ||||
| 2016 | 広島(7-9) | 緒方孝市(1-3) | 日ハム(7) | 栗山英樹(2) | 日ハム(3) | 栗山英樹(1) | ||
| 2017 | ソフトバンク(18) | 工藤公康(2) | ソフトバンク(8-11) | 工藤公康(2-5) | ||||
| 2018 | 西武(22-23) | 辻発彦(1-2) | ||||||
| 2019 | 巨人(37-38) | 原辰徳(8-9) | ||||||
| 2020 | ソフトバンク(19) | 工藤公康(3) | ||||||
| 2021 | ヤクルト(8-9) | 高津臣吾(1-2) | オリックス(13-14) | 中嶋聡(1-2) | ヤクルト(6) | 高津臣吾(1) | セ(36) | |
| 2022 | オリックス(5) | 中嶋聡(1) | パ(37) | |||||
NPBパートナー（協賛企業）
| 協賛企業・団体名 | 備考 |
|---|---|
| カルビー | |
| コナミ |
|
| 大正製薬 |
|
| 日本生命保険 | |
| マイナビ |
|
| 三井住友銀行 |
|
| ローソン |
|
独立リーグ
概要
2004年に起こったプロ野球再編問題と四国アイランドリーグ（現・四国アイランドリーグplus）誕生の影響もあって、当時は全国各地に独立リーグ構想が持ち上がった。ルートインBCリーグのように実現した独立リーグもあるが、資金面などの問題もあって実現までに至っていないものも複数存在する。
社会人野球を統括する日本野球連盟は、リーグ所属選手について2005年から2008年までは社会人などアマチュアと同等に扱っていた。しかし、2009年に日本野球連盟は「国内の独立リーグに関する取扱要領」を制定し、NPB同様プロ選手として扱われる（退団者の社会人野球選手登録は1チーム3人以内）ことになった[39]。2010年からは、独立リーグ退団者は退団翌年度に社会人野球選手登録ができない制限も追加された。その後、2014年11月に、すべての独立リーグ退団者に対して登録者数制限が適用外となり、日本独立リーグ野球機構所属リーグ（四国アイランドリーグplusとベースボール・チャレンジ・リーグ）並びに賛助会員チーム[注釈 14]の退団者に対しては登録期間制限も適用外となった[40]。この決定以降に機構に加盟した九州アジアリーグや北海道フロンティアリーグの選手に関しても同様に適用される。
一方、日本野球機構（NPB）は、外国人（日本の学校卒業者を除く）およびNPB在籍経験のある独立リーグ選手に対しては「移籍」の形でNPB球団と契約することを認めているが、それらに該当しない選手についてはプロ野球ドラフト会議での指名を受けなければ契約できない。この点について、独立リーグ（アイランドリーグとBCリーグ）側は、選手の経歴によらず移籍可能にしたいという意向を持っていると報じられている[41]。
独立リーグの選手もNPB同様にプロ契約を交わして球団から報酬を受け取っているものの、その額はNPBと比べ極めて少ない。解散時点のKANDOKは完全無給制で[42]、同リーグを脱退した球団によって設立されたBASEBALL FIRST LEAGUE→さわかみ関西独立リーグも同様である。そのため、オフシーズンに副業を認めるリーグも存在する。また、2020年より開幕した北海道ベースボールリーグは、シーズン中も球団地元の企業や農家で選手が就労する形態を採用する。
四国アイランドリーグplus
四国アイランドリーグplusは、下記の4球団によって構成される。
2004年の創設当初の名称は「四国アイランドリーグ」で、四国4県の各1球団が加入して2005年シーズンを行った。2007年12月、福岡・長崎の九州2球団が新規加入したのに伴い、「四国・九州アイランドリーグ」に改称。2008年シーズンから6球団で公式戦を行っていた。福岡（福岡レッドワーブラーズ）は経営難に伴い、2009年でいったんリーグ戦への参加を休止し、2010年は5球団で開催された。福岡は事務所は存続し、「準加盟球団」として新たなスポンサーを探して2011年の復帰を目指すとしていたが、2011年の復帰は見送られた。また、長崎セインツは2010年シーズン限りで撤退・解散した。一方、休止が決まったジャパン・フューチャーベースボールリーグから三重スリーアローズが加盟して2011年度より参加したことに伴い、「四国アイランドリーグplus」に改称。しかし、三重は2011年度限りでリーグを脱退し、解散。2012年度以降は四国4チームで公式戦を開催しており、福岡の復帰は実現していない。資金は4億円程である[要出典]。
ベースボール・チャレンジ・リーグ
ベースボール・チャレンジ・リーグ（ルートインBCリーグ）は、下記の8球団によって構成される。
2006年の創設当初の名称は北信越ベースボール・チャレンジ・リーグで、新潟・信濃・富山・石川の4球団が加入して2007年シーズンを行った。2007年11月、群馬・福井の2球団が新規加入したのに伴い、現名称に改称。2008年シーズンからは6球団（2地区制）で公式戦をおこなった。2015年シーズンから福島・武蔵の2球団が加入して8球団（2地区制）となり、さらに2017年度から栃木および滋賀の2球団が加入、10球団（2地区制）となった。2019年に茨城が加入し、11球団（2地区制）となる。2020年シーズンからは、神奈川がリーグ戦に参加し、12球団となった。2020年は2地区制で開催予定だったが[43]、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、3地区制に変更された[44]。2021年も3地区制で開催された[45]。2021年9月1日、西地区の4チーム（富山・石川・福井・滋賀）は2022年シーズンよりリーグに参加せず、新リーグを結成することが発表され[46]、9月16日にはリーグの名称が日本海オセアンリーグとなることが明らかにされた[47]。これに伴い、2022年は2地区制となる[48]。
また、静岡県浜松市に事務所を置く「静岡県民球団」（正式名称未定）が、将来の加盟を前提にした球団設立活動をおこなう「準加盟球団」の承認を受けている[49]。
- 福島レッドホープス
- 茨城アストロプラネッツ
- 栃木ゴールデンブレーブス
- 埼玉武蔵ヒートベアーズ
- 群馬ダイヤモンドペガサス
- 神奈川フューチャードリームス
- 新潟アルビレックス・ベースボール・クラブ
- 信濃グランセローズ
関西独立リーグ（初代）
関西独立リーグは2009年シーズンより開始。「KANDOK」の略称を使用していた。大阪エキスポセブンティーズや三重スリーアローズが加入する予定があったが、いずれも独自にリーグを結成する方針に変更した（大阪エキスポセブンティーズはリーグ発足に至らず）。また、初年度参加の大阪ゴールドビリケーンズは2009年のシーズン終了後に脱退し、2010年シーズンから韓国人選手主体のソウル・ヘチ（旧コリア・ヘチ→韓国ヘチ）が加盟した。2011年からは大阪ホークスドリームのほか、2010年限りで休止した神戸9クルーズの選手を引き継いだ兵庫ブルーサンダーズ、チームの権利を引き継いだフォレストホームの設立による神戸サンズが参加した。一方、明石レッドソルジャーズは代表者の死去などに伴い、2011年から活動を休止した。2012年度は06BULLSと大和侍レッズの2球団が加入する一方、大阪ホークスドリームやソウル・ヘチはリーグ戦への参加を休止した。2012年度終了後、大阪ホークスドリームはリーグを脱退してクラブチームに変更、神戸サンズと大和侍レッズは活動を休止した。このため、リーグ発足当時から残っている球団は紀州レンジャーズのみとなっていた。2013年度は紀州・兵庫・06BULLSの3球団であった。シーズン終了後、紀州と他の2球団が運営方針をめぐって対立し、全球団が脱退したためリーグは事実上活動を停止した。兵庫と06BULLSは、新たにBASEBALL FIRST LEAGUE（ベースボール・ファースト・リーグ、現・さわかみ関西独立リーグ）を設立した[50]。
ジャパン・フューチャーベースボールリーグ
ジャパン・フューチャーベースボールリーグは、下記の2球団によって構成されていた。
2010年シーズンより開始。三重スリーアローズは当初関西独立リーグに加盟する予定だったが、関西独立リーグの既存球団との間に選手の給与水準やリーグ運営方針に関して意見や理念の相違があったとされ、その為に2009年10月に関西独立リーグからの脱退を決定し、独自の独立リーグを結成する運びとなった。10月13日に新リーグの名称を「ジャパン・フューチャーリーグ」と発表。同年12月1日に「ジャパン・フューチャーベースボールリーグ」に改称した。また関西独立リーグの初代王者である大阪ゴールドビリケーンズも、三重スリーアローズと同様に、2009年10月に関西独立リーグからの脱退を決め、ジャパン・フューチャーベースボールリーグへの参加を表明した。2010年は四国・九州アイランドリーグとの交流戦も加えてリーグ戦を実施した。しかし、大阪球団の選手の不祥事によりスポンサーが撤退するなど経営問題が浮上し、2010年9月に2011年度のリーグ休止を決定した。上記の通り、三重は2011年度は四国アイランドリーグplusに参加した。
関西独立リーグ（2代）
関西独立リーグ（さわかみ関西独立リーグ）は、下記の5球団によって構成される。発足から2018年12月3日までのリーグ名は「BASEBALL FIRST LEAGUE」だった。2018年12月4日より「関西独立リーグ」にリーグ名を変更した。2020年のシーズン開始後に同年シーズン（12月末日まで）は命名権売却による「さわかみ関西独立リーグ」の名称を使用すると発表された。発表のないまま2021年1月以降もリーグウェブサイト等では「さわかみ関西独立リーグ」の名称が使用されていたが、同年4月になって命名権契約を更新したことが発表された[51]。2022年時点では、旧リーグと同じ「KANDOK」の略称をリーグウェブサイトにて使用している[52]。
2013年12月にリーグの運営方針をめぐって紀州と対立した兵庫ブルーサンダーズと06BULLSによって設立が表明され、2014年になって設立された姫路GoToWORLDを加えて、2014年4月に開幕した。基本的に選手が無給という点は、解散時の初代関西独立リーグと同じである。
2016年度限りで姫路が活動を休止し、一方2017年度より和歌山ファイティングバーズが加入したため、2018年度まで3球団で運営された。2019年度より堺市をフランチャイズとする堺シュライクスが加入し、4球団での運営となる。2023年からは淡路島に本拠を置く新球団淡路島ウォリアーズが加入し、5球団でリーグ戦を実施する予定である[53][54]。
北海道ベースボールリーグ
北海道ベースボールリーグは、2023年は下記の3チームにより運営される。2020年よりリーグ戦を実施し、初年度は富良野と美唄の2チームで公式戦を実施した。2021年シーズンより士別・石狩の2チームが加わっている。選手はシーズン中も球団の地元で就労しながら練習・試合をおこない、当初はチームに監督を置かないなど、過去の独立リーグとは異なる方針を採用している[55]。
2021年シーズン終了後の同年10月6日に、美唄・士別・石狩の3球団が9月30日をもってリーグを脱退し、新リーグを結成することが明らかにされた[56][57]。北海道ベースボールリーグは、残る富良野に加え、すながわリバーズ、滝川市の新球団で2022年の運営をおこなうとした[56]。滝川市の新球団は後日「滝川プレインウィンズ」に名称決定したが[58]、本拠地を滝川市から奈井江町などに変更したことに伴い「奈井江・空知ストレーツ」に再度変更された[59]。2022年シーズンからは監督を置いている。
離脱した3球団側は11月5日にリーグ設立記者会見を開き、リーグ名を北海道フロンティアリーグと発表した[60]。
2023年シーズンより「旭川ビースターズ」がリーグ戦に参加する予定である[61]。一方、前年加入した奈井江・空知はシーズン開幕前の3月31日に、前年シーズンでのリーグ脱退と解散を発表した[62]。
九州アジアリーグ
九州アジアリーグは2021年よりリーグ戦を実施し、2023年は下記の4チームにより運営される。初年度は火の国と大分の2チームであった。2021年9月より命名権による「ヤマエ久野 九州アジアリーグ」の通称を使用し、ヤマエ久野の持株会社化に伴って2022年11月に「ヤマエグループ 九州アジアリーグ」に通称を変更した。2022年9月に、宮崎県を本拠とする宮崎サンシャインズの加盟が承認された[63]。
北海道フロンティアリーグ
北海道フロンティアリーグは2021年に設立され、2022年は下記の3チームにより公式戦を開催。
ベイサイドリーグ
ベイサイドリーグは、「日本海オセアンリーグ」の名称で2021年に設立され、2022年より公式戦を開催している。発足当初はベースボール・チャレンジ・リーグの西地区から離脱した4球団で構成されていた。しかし、福井ネクサスエレファンツは2022年限りで活動を休止する一方、2023年からリーグ戦に参加する前提で千葉県に新球団を設立することが2022年10月に発表された[64]。さらに神奈川県を本拠とする「YKSホワイトキングス」の加入と滋賀GOブラックスの1年間の活動休止を発表した後、2023年は千葉・YKSによる「ベイサイドリーグ」に再編することとなった。残る富山と石川はリーグを離脱して、次節の日本海リーグを結成した。2023年は下記の2チームで公式戦を開催する予定。
なお日本海オセアンリーグ時代に1年間の活動休止が発表された滋賀の2024年以降の処遇については公表されていない。
日本海リーグ
日本海リーグは、2023年に設立され、下記の2球団で公式戦を開催する予定。
独立リーグ非加盟チーム
2020年度より始動する琉球ブルーオーシャンズは上記の独立リーグには加盟せず、NPBが参入枠を拡大した場合に加盟することを目標とする。試合はNPBのファームや上記の独立リーグのチームのほか、アジアのプロ野球リーグのチームとの交流戦を実施する意向を持っていた。しかし、2022年11月に、今後の活動を一時休止すると発表した[65]。
なお、リーグには非加盟のまま、琉球は日本独立リーグ野球機構に賛助会員として加盟していたが、2022年2月に除名された。
プロ野球マスターズリーグ
NPBで現役を終えた引退選手によるリーグであるプロ野球マスターズリーグは、下記の5球団によって構成される。
2001年（2001-2002年シーズン）よりNPBで現役を終えた選手によって、主にプロ野球のオフシーズンである冬季にリーグ戦を開催していたが、2008-2009年シーズンをもってリーグ戦は休止（以後、オールスター戦のみ開催）。その後はリーグ戦再開を目指しているが、2019年現在再開には至っていない。
- (札幌アンビシャス)
- (東京ドリームス)
- (名古屋80D'sers)
- (大阪ロマンズ)
- (福岡ドンタクズ)
女子プロ野球
女性によるプロ野球リーグとして、1950 - 1951年にかけて日本女子野球連盟が存在した。
2010年より日本女子プロ野球機構によるリーグが開始され、59年ぶりに女子プロ野球リーグが復活した。2020年までリーグ戦が開催されていたが、2021年7月21日に所属選手が0人となったため、以後は事実上の消滅状態となっている。
- 2010年創設
- 2012年創設
- 大阪ブレイビーハニーズ（現・レイア）
- 2013年創設
- イースト・アストライア（現・埼玉アストライア）
一方、2009年に発足した関西独立リーグにおいて、吉田えりが神戸9クルーズに入団し、男子リーグでプレーする初の女子プロ野球選手となった（同年限りで退団）。吉田は2013年に石川ミリオンスターズに移籍した。2010年に、増田里絵が明石レッドソルジャーズに入団し、2人目となった。NPB及び四国アイランドリーグplusでも女子選手のプレーが認められているが、2021年現在まで所属した女子選手は現れていない（NPBでは過去にオリックスや近鉄で女性が入団テストを受験した事例がある）。
その他
ドーピング対策
ドーピングに対しては平成19年（2007年）から機構独自の検査を行い、罰則を設けている[66]。日本アンチ・ドーピング機構（JADA）には加盟していない。2017年度シーズンからは血液検査も実施される[67][68]。
暴力団排除活動
2003年に「暴力団等排除宣言」。12球団や球場等で「プロ野球暴力団等排除対策協議会」を結成[69][70][71]。2016年、前年に野球賭博問題があり、改めて反社会的勢力の遮断の必要性があるとのことから、各球団に身元確認などを強化するよう要請。野球協約の改定も検討課題と報じられた[72]。
国際大会への配慮
- 1964年、日本で戦後初めての近代オリンピックとなる東京オリンピックが開かれた。10月10日のオリンピックの開幕式までに日本シリーズ（史上初の全試合ナイター開催）を含む全ての公式戦を消化するように日程の配慮が行われ、通常オープン戦が行われる3月中旬（パ･3月14日、セ･3月20日）に開幕。
- しかし、日本シリーズの阪神vs南海戦は、当初9月29日開幕予定が、セントラル・リーグの優勝がなかなか決まらずに、阪神が優勝した翌日の10月1日に開幕。更に雨天中止が災って、最終戦の第7戦が東京五輪の開幕日の10月10日に行われる羽目になった。
- 2000年に開かれたシドニーオリンピックにおいて、野球が夏季オリンピックで初めてプロ選手の出場が認められた。この年の大会は、パシフィック・リーグ所属の主力選手（各チーム1人ずつ）が代表として派遣された。その為、期間中に行われるパ・リーグの公式戦のうち、東京ドームをホームスタジアムとする日本ハムの主催ゲーム（他のイベントの都合上日程が変更できなかった）を除く平日の試合を極力行わないように配慮した。
- 2002年に開催されたサッカーワールドカップ日韓大会では、日本代表チームの試合日や決勝戦開催日などに試合を行わないように日程を調整した。
- 2004年に開かれたアテネオリンピック、2008年に行われた北京オリンピックでは全12チームから2名ずつ代表選手を選抜した日本代表チームが派遣された。シドニーオリンピック時のような日程調整はなかったが、代表チームに参加した選手（日本以外の代表チームに参加した選手も含む）たちには代表チームの公式日程期間中に挙行された試合数を規定打席・規定投球回の計算から除外する特例措置が設けられた。
- 2020年に行われる予定だった東京オリンピックでは、12球団から選抜された日本代表チームの派遣、また開催期間にあたる7月21日から8月13日までのシーズン中断が予定されていた。それに伴って開幕は例年より1週間早い3月20日、閉幕は例年より遅い10月17日、そしてクライマックスシリーズと日本選手権シリーズも例年より3週間遅くなる予定だった。さらに、オリンピックの試合会場となっているなどの理由で、五輪前後の期間中に本拠地球場が使用できないDeNA、ヤクルト、日本ハムは、期間中の主催試合を減らす、他球団の本拠地球場での代替開催や地方球場開催を増やすなど日程上の配慮が行われていた。ただし、前述のとおり世界的な新型コロナウイルスの感染拡大と東京オリンピックの延期に伴い、当初組まれていた日程でのプロ野球開催は行われなかった。
- その後2021年に1年延期されることが決定したため、2021年もオリンピック準備期間を考慮した日程を組むこととなった。
公式戦海外遠征
古くは日本運動協会と天勝野球団が、1923年にソウルでプロ球団同士の海外試合を行っている。
プロ野球リーグ戦開始後、初の公式戦海外遠征開催は、1940年に行われた満州リーグ戦である。満州（現在の中華人民共和国・東北部）に参加全9チームが総遠征し、7-8月にかけての夏季リーグ戦（事前の練習試合・オープン戦含む）を開催した。翌1941年も開催する予定だったが日中戦争の戦局悪化の影響で取りやめとなった。
戦後は1961年5月20日に当時アメリカ占領下の沖縄・奥武山野球場で西鉄ライオンズ対東映フライヤーズ戦で戦後初の海外遠征が開催された（1962年6月13、14日にも阪急ブレーブス対大毎オリオンズ戦が同じく沖縄遠征を実施）。
2002年5月14、15日には台湾（中華民国）の台北市・天母棒球場で福岡ダイエーホークス対オリックス・ブルーウェーブ戦が開催された。
2005年にも韓国のソウルの蚕室（チャムシル）球場と釜山の社稷（サジク）球場で千葉ロッテマリーンズ対福岡ソフトバンクホークス戦が6月28、29日に予定されていたが、韓国プロ野球のLGツインズと斗山ベアーズが蚕室球場を本拠地として使っているため、空き日がなく試合が不可能となり、代わりに仁川の文鶴（ムナク）球場で試合することに決めたが、採算が取れないと判断し、同年3月9日に開催取りやめを発表した（実際はロッテの本拠地・千葉マリンスタジアムで開催）。
このほか、2014年の開幕戦「巨人対阪神」を日本プロ野球創立80年記念としてアメリカ合衆国で開催する計画もあったが、予算その他の理由により同年度の開催を見送っている[73]。なおアメリカ開催に際しては外務省出身だった当時のNPBコミッショナー・加藤良三が強く熱望していたといわれている。
中継番組
NPBによるプロ野球中継は対巨人戦ナイターをメインとして、黎明期からラジオやテレビ（NHK・各民放）の地上波で全国放送されてきたものの、2000年代になると視聴率低迷とBSデジタル放送・CS放送の普及により地上波放送は激減した。衛星放送の多チャンネル化で民放系BS放送局やJ SPORTS、トゥエルビなどで、特にパ・リーグ主催試合を中心に放送が増えた。2010年代後半からはDAZN、パ・リーグTVなどインターネットで配信する事例も多くなった。
報道量上位競技では地上波でもプロ野球の比率が非常に高く、視聴率の低さに対して報道量は多い。特に2007年から2009年にかけては、2位3位に対して約2倍の報道量である[74]。近年の全国放送は開幕戦や週末デーゲーム、日本シリーズなど少数だが、関東地方以外の本拠地を持つ球団では地元局でのローカル中継は随時放送されており、視聴率も各地で高視聴率を獲得している[75][76][77][78][79]。
ラジオでは、2007年にはラジオ大阪が国内中波ラジオ局としては初めてプロ野球中継から撤退している。また、2012年には、地上波の視聴率が低いことから、読売ジャイアンツが日本シリーズに進出したにもかかわらず、日本テレビ系列のラジオ日本が日本シリーズの放送を行わなかった。さらに、2017年にはTBSラジオが関東キー局では初となるプロ野球中継から全面撤退している。1980年代まではラジオNIKKEI（当時はラジオたんぱ）もプロ野球中継を編成していた。衛星放送局の日本BS放送(BS11)では、四国・九州アイランドリーグとベースボール・チャレンジ・リーグ（BCリーグ）による一部の公式戦も中継していた（現在はNPBを含め、BS11でのプロ野球・セミプロ野球の放送はしていない）[注釈 15]。NPBでは基本的にオープン戦、公式戦およびクライマックスシリーズの放映権は主催各球団が管理している。日本シリーズ、オールスターゲームの放映権は日本野球機構が管理する。
関連項目
組織関連
- 日本野球機構
- 国民野球連盟
- プロ野球オーナー会議
- 全日本野球会議
- 日本独立リーグ野球機構
- 独立リーグ連絡協議会
大会関連
- 日本プロ野球公式戦開催球場一覧
- セ・パ交流戦
- プレーオフ制度
- プロ野球アジアシリーズ
- ワールド・ベースボール・クラシック
- 日米野球
- プロ野球12球団チャリティーマッチ -東日本大震災復興支援試合-
- NPB12球団ジュニアトーナメント（ENEOSカップ）
- プロ野球マスターズリーグ
- フレッシュオールスターゲーム
- ファーム日本選手権
- 新日本リーグ
- 教育リーグ
- グランドチャンピオンシップ (独立リーグ)
球団関連
選手関連
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- 日本人メジャーリーガー一覧
- ストーブリーグ
個人タイトル・表彰関連
- 野手タイトル
- 投手タイトル
- 表彰
- 機構外の協賛による表彰
- 三井ゴールデン・グラブ賞（ゴールデングラブ賞） - 三井物産協賛
- ローソンチケット スピードアップ賞（スピードアップ賞） - ローソンエンタテインメント協賛
- スカパー! ドラマティック・サヨナラ賞（サヨナラ賞・月間サヨナラ賞） - スカパーJSAT協賛
- 日本生命月間MVP賞（月間MVP） - 日本生命保険協賛
- 機構外からの表彰
- 最優秀バッテリー賞 - スポーツニッポン新聞社主催・電池工業会協力
- 廃止
- 最多出塁数
- 最多勝利打点
- ファイアマン賞 - 損害保険ジャパン協賛
- (スーパースラッガー賞)（最高長打率）
- (週間ベストプレイヤー賞)（週間BISポイント1位選手に授与、1989年-2000年）
- JCB・MEP賞（セ・リーグのみ） - JCB協賛
- JA全農Go・Go賞 - 全国農業協同組合連合会協賛
- 最優秀投手
- IBMプレイヤー・オブ・ザ・イヤー賞 - IBM提携
- 「ジョージア魂」賞 - 日本コカ・コーラ協賛
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記録関連
- セイバーメトリクス (sabermetrics)
- NPB・BIS
- 野球の各種記録
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- 天候不順以外で中止・打ち切りになった日本プロ野球の試合
- ダブルヘッダー
- コールドゲーム
- 予告先発
- 指名打者
- ヒーローインタビュー
- サスペンデッドゲーム
応援関連
報道関連
その他
脚注
注釈
- ^ ただし各リーグ8球団だった時期は異なるため、「16球団」が存在したことはない（最大はセが8球団、パが7球団だった1950年の「15球団」）。
- ^ 開場当初、小石川消防署に届けられていた定員は46,314人（そのうち立ち見2,976人）であった（1988年（昭和63年）10月7日朝日新聞22面。）が、現在の定員は明らかにされていない。
- ^ 2004年に広島市が作成した新球場建設資料によると他の球場も当時発表されていた収容人員と現在の定員に違いが見受けられる。（http://www.city.hiroshima.lg.jp/toshikei/toshika/shinkyuzyo/siryo/041126/shiryo.pdf 説明資料 2.他球場の施設状況）
- ^ 西武ホールディングスの子会社。1979年 - 2005年は西武グループのデベロッパーかつ事実上の事業持株会社である国土計画（後のコクド）が球団を保有していたが、経営悪化や2004年の(西武鉄道の証券取引法違反事件)により2006年にコクドが解散することとなり、解散後は同グループのプリンスホテルが2007年から2008年まで保有し、2009年からは西武鉄道の保有となった。
- ^ 阪急阪神ホールディングスの子会社。阪急・阪神経営統合の際には阪急阪神HDに実質的な経営者が交代したとNPBからみなされ、法人としての前身である旧阪急電鉄が過去に球団（阪急ブレーブス）を保有しオリックスに譲渡した経緯があることから、預かり保証金や手数料など30億円の支払いを求められたが、再審査の上で1億円の支払いに留められた。
- ^ 2018年時点では、日本ハムは日本ハム株式会社がゼネラルパートナーを名乗り、北海道内の有力企業がグランドパートナーと名乗り出資しているが、広島と同様に独立採算制に移行する計画もある。
- ^ 広島は、マツダ創業家である松田家が筆頭株主で、球団株式の40%強を保有している。このほか、マツダも約35%を保有している。なお、1955年12月から1967年までは上記事業（新聞＝中国新聞社、鉄道＝広島電鉄、金融＝広島銀行、広島相互銀行）を含む地元財界企業のグループオーナー型経営で、1968年の資本整理後、マツダ（当時東洋工業）・球団ともに松田家の同族経営だった時代は、製造業系とも解釈できた。
- ^ 衣料品製造販売業の田村駒との共同経営だった。
- ^ 最近では2010年が該当（パ・リーグ3月20日、セ・リーグ3月26日）。この年は阪神とオリックスが共に本拠地開幕権を持っていたが、阪神甲子園球場が高校野球開催期間中で使用できないため京セラドーム大阪での開幕戦を希望した阪神に配慮して、パ・リーグが開幕カードを前倒しして開催した。なお、2017年も同様に阪神とオリックスが共に本拠地開幕権を持っていたが、この年は阪神が開幕権を返上した。ちなみに、少なくとも1953年以降開幕日が別になったケースでは、2010年を含め全てパ・リーグがセ・リーグより先に開幕している。
- ^ マツダスタジアムでの広島主催試合の日曜・祝日開催分で夏季を除き見られる。
- ^ 札幌ドームとナゴヤドームでの開催試合の土曜開催分で見られるが、ナゴヤドームでは2017年以降の土曜開催分は全て14:00としている。
- ^ 2013年度の18:30開始の試合が巨人主催試合を含め、7試合。17:00開始の試合が16試合に増加した。
- ^ 開催球場によっては18:20または18:40の場合もあるが、2021年は全試合18:00に設定された。また、全試合デーゲームで統一された1993年までは13:00（1994年は第3戦から第5戦まで18:15）開始に設定された。
- ^ 賛助会員は通常は機構所属リーグに加盟するチーム。リーグに所属しないチーム単独の賛助会員としては琉球ブルーオーシャンズが存在したが、後述の通り除名となった。
- ^ その後も日本女子ソフトボールリーグについては、チームの母体が資本参加しているビックカメラ女子ソフトボール高崎の試合を中心に時折放送していた。
出典
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- ^ NPBアンチ・ドーピングガイド2016
- ^ 来季から血液のドーピング検査導入…プロ野球
- ^ NPB実行委、来季から血液ドーピング検査導入
- ^ 試合観戦／暴力団等排除活動
- ^ 選手による暴力団等排除宣言が行われました。
- ^ 暴力団排除宣言
- ^ NPB 暴力団排除徹底へ身元確認強化を 12球団に要請
- ^ 巨人-阪神 米国開幕戦を断念「難しい」（日刊スポーツ、2013年7月5日、2014年4月21日閲覧）
- ^ WBC・遼クン効果が報道量を底上げ～2009 年スポーツ関連のTV報道調査～（ニホンモニター株式会社 2010年3月30日）
- ^ 【プロ野球】平均視聴率は広島30%、北海道20% 地上波全国中継減少もローカル局など存在感 - 『産経ニュース』2016年10月22日付
- ^ プロ野球2020シーズン 広テレ!のカープ戦は今年も高視聴率! - 広島テレビ プレスリリース 2020年11月12日付
- ^ 驚異的数字!テレビ新広島カープV瞬間視聴率68% -『日刊スポーツ』2018年9月28日付
- ^ 与田竜 マコトシヤカ?視聴率急回復で2ケタ台連発 〝球団総出〟LiSAのMVも大好評! - 『東スポweb』2020年8月25日付
- ^ 中日5連勝! チームも視聴率も「好調モード」突入 - 『東スポweb』2020年10月15日付
外部リンク
- NPB.jp 日本野球機構
- 公益財団法人野球殿堂博物館
- 日本プロ野球選手会 公式ホームページ