岩倉 具定(いわくら ともさだ、1852年1月18日〈嘉永4年12月27日〉 - 1910年〈明治43年〉4月1日[1])は、日本の政治家。第4代宮内大臣、貴族院議員。岩倉家第16代当主。
岩倉 具定 いわくら ともさだ | |
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宮内官大礼服を着用した岩倉具定 | |
生年月日 | 1852年1月18日 (旧暦嘉永4年12月27日) |
出生地 | 日本 山城国 (現京都府京都市) |
没年月日 | 1910年4月1日(58歳没) |
死没地 | 日本 東京府 |
称号 | 大勲位瑞星大綬章 勲一等旭日桐花大綬章 従一位 (皇太子渡韓記念章) 李花大勲章 (明治三十七八年従軍記章) 勲一等大極大綬章 旭日大綬章 正二位 勲一等瑞宝章 従二位 勲二等瑞宝章 (大日本帝国憲法発布記念章) (銀製黄綬褒章) 赤鷲第二等勲章 正四位 勲四等旭日小綬章 |
配偶者 | 岩倉久子 |
子女 | 長男・岩倉具張 長女・依仁親王妃周子 五女・島津季子 |
親族 | 父・岩倉具視(外務卿) 娘婿・西郷従徳(貴族院議員) |
第4代 宮内大臣 | |
在任期間 | 1909年6月16日 - 1910年4月1日 |
天皇 | 明治天皇 |
在任期間 | 1890年2月 - 1910年4月1日 |
経歴
岩倉具視の第3子(次男)として山城国(現在の京都府京都市)に生まれる。慶応4年(1868年)の戊辰戦争勃発後は、東山道鎮撫総督に任命され東山道先鋒軍(参謀は板垣退助など)を指揮し各地を転戦する。1869年(明治2年)6月、弟の岩倉具経とともに長崎にあった佐賀藩の英学校・致遠館に派遣され、フルベッキに学ぶ[2]。1870年(明治3年)、米国ラトガース大学に留学し[3]、帰国後は政府に出仕。1882年(明治15年)、伊藤博文の憲法調査に随行して欧州に渡る。1884年(明治17年)に義兄である岩倉具綱の家督を継ぎ、公爵。帝国議会開設に伴い1890年(明治23年)2月、貴族院公爵議員に就任[1]。帝室制度取調委員、爵位局長、学習院院長を歴任。1900年(明治33年)に枢密顧問官、1909年(明治42年)に宮内大臣となる。1910年(明治43年)4月1日、死去。
栄典
- 1887年(明治20年)12月26日 - 正四位[4]
- 1896年(明治29年)6月20日 - 従二位[5]
- 1900年(明治33年)6月20日 - 正二位[6]
- 1910年(明治43年)4月1日 - 従一位[7]
- 勲章等
- 1882年(明治15年)3月11日 - 勲四等旭日小綬章[8]
- 1884年(明治17年)7月8日 - 公爵[9]
- 1888年(明治21年)4月9日 - (銀製黄綬褒章)[10]
- 1889年(明治22年)11月25日 - 大日本帝国憲法発布記念章[11]
- 1893年(明治26年)6月29日 - 勲二等瑞宝章[12]
- 1897年(明治30年)6月30日 - 勲一等瑞宝章[13]
- 1904年(明治37年)12月27日 - 旭日大綬章[14]
- 1906年(明治39年)4月1日 - 明治三十七八年従軍記章[15]
- 1909年(明治42年)4月18日 - (皇太子渡韓記念章)[16]
- 1910年(明治43年)4月1日 - 旭日桐花大綬章[7]
- 外国勲章佩用允許
著作
家族・親族
正妻に子爵沢為量の4女・久子。具定には6男5女がいる(生母は不明)。岩倉具張は長男。長女・周子は東伏見宮依仁親王、次女・豊子は侯爵西郷従徳、4女・花子は武井守成、5女・季子は島津忠弘に嫁いだ。具定の5男・岩倉具顕の子息・岩倉具憲はパシフィックホテル社長。具憲の姉・小桜葉子(本名:岩倉 具子)は女優で、俳優の上原謙と結婚。その長男(具定の(曽孫))は歌手・俳優の加山雄三。加山の次男で俳優の加山徹は(玄孫)。具憲の娘・岩倉瑞江は婦人服ブランド「スポーティフ」を経営している。
出典
- ^ a b 『議会制度百年史 - 貴族院・参議院議員名鑑』7頁。
- ^ WEB歴史街道「致遠館と弘道館~岩倉具視が息子を託した佐賀の藩校」
- ^ 髙橋 秀悦「幕末・明治初期のアメリカ留学の経済学 : 「海舟日記」に見る「忘れられた元日銀總裁」富田鐵之助(2)」『東北学院大学経済学論集』第183巻、2014年12月、1-39頁、NAID 40020329074。
- ^ 『官報』第1351号「叙任及辞令」1887年(明治20年)12月28日。
- ^ 『官報』第3893号「叙任及辞令」1896年(明治29年)6月22日。
- ^ 『官報』第5089号「叙任及辞令」1900年(明治33年)6月21日。
- ^ a b 『官報』第8030号「叙任及辞令」 1910年(明治43年)4月2日。
- ^ 「参事院議官補西園寺公望外八名叙勲」 アジア歴史資料センター Ref.A15110025800
- ^ 『官報』第308号、1884年(明治17年)7月9日。
- ^ 『官報』第1430号「彙報」1888年(明治21年)4月10日。
- ^ 『官報』第1928号「叙任及辞令」1889年(明治22年)11月30日。
- ^ 『官報』第3000号「叙任及辞令」1893年(明治26年)6月30日。
- ^ 『官報』第4198号「叙任及辞令」1897年(明治30年)7月1日。
- ^ 『官報』第6450号「叙任及辞令」1904年(明治37年)12月28日。
- ^ 『官報』第7578号・付録「辞令」1908年(明治39年)9月28日。
- ^ 『官報』第7771号「叙任及辞令」1909年(明治42年)5月24日。
- ^ 『官報』第1284号1887年(明治20年)10月7日。
- ^ 『官報』第6433号「叙任及辞令」1904年(明治37年)12月8日。
- ^ 『官報』第7333号「叙任及辞令」1907年(明治40年)12月6日。
参考文献
- 衆議院・参議院編『議会制度百年史 - 貴族院・参議院議員名鑑』大蔵省印刷局、1990年。