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反フェミニズム(はんフェミニズム)またはアンチ・フェミニズム(英: antifeminism)は、フェミニズムに反対する思想や運動のこと。反フェミニズム論者のことを、アンチ・フェミニストという。マスキュリズム、バックラッシュ、反ジェンダーフリーと呼ぶこともある。「(ポスト・フェミニズム)」や「ジェンダー研究」などと称するもののうち、一部のフェミニズムそのものを希釈化する思想や運動を含む意味で用いられることもある[1]。
概要
フェミニズムやフェミニストへの批判は過去から現在まで根強く続いている。フェミニズムにおいては「男女平等の実現」という基本概念が共通している[2]一方で、フェミニズムの具体的な思想は多様であり、一本の思想と考えることはできない。フェミニズム自体が多義的な概念であるために、「フェミニスト」と一括りにして批判しても、一括りにすべき実体が無いという皮肉な事態を招いている[2]。
反フェミニズムを主張する立場としては、旧来の伝統主義の立場からの反対と、女性差別是正の措置としての導入されたアファーマティブ・アクションを過剰なものとみて自由主義・平等主義の立場から批判するもの2つに大別される。
伝統主義に基づく批判としてはラディカル・フェミニズムとは男女の役割分担を否定する思想であり、家族の解体を促進させ、男女が敵対する社会を到来させるものである。それゆえにラディカル・フェミニズムへ反対する。男女共同参画社会基本法の廃棄を目指す「美しい日本をつくる会」などが典型例である。ラディカル・フェミニズム側は、こういった主張の背景にあるのは、固定的な性別役割分担社会でそれなりのメリットを享受していた男女がラディカル・フェミニズムに抱く不安感である、と言う。[要出典]
また宗教団体や政治団体が自前のメディアを通じて、彼らの考える性別役割分担論とリベラル・フェミニズムへの反論を信者や支持者に広めている場合もある。たとえば統一教会系の世界日報は男女共同参画社会基本法の抜本的見直しを唱えているし、自由民主党は公式サイトでジェンダーフリー教育の批判を行っている[要出典][3]。また、新生佛教教団の関連会社の発行紙である日本時事評論では、男女共同参画や選択的夫婦別姓制度の反対など国粋主義・反ジェンダーフリー的な主張をしている[4][5][6][7][8][9]。2002年(平成14年)6月、山口県宇部市において男女共同参画推進条例案が制定される際、この条例に圧力をかけて内容を変更させたのは新生佛教教団系の日本時事評論社であると言われている[10][11][12][13][14]。また、神社本庁も、神道の性別役割分担論とリベラル・フェミニズムへの反論を行っており、神道政治連盟を通じ政治家への影響力も持っている。
またイヴァン・イリッチは、「今よりももっと多くの女性が『男並み』を目指して賃金労働を始めると、女性たちの境遇はもっと悪くなる」と主張している[15]。これには多くのフェミニストが反発した。
性別役割分担論とは別に「フェミニズムは男性を差別するための思想である」とする主張もある(男性差別論)。これによれば、電鉄会社が女性専用車両を設け、デパートの女性トイレを男性トイレより広くするのはフェミニズムに加担した民間企業による男性差別であるとして批判する[16]。同様の主張は、インターネット上にもしばしば現れ、ラディカル・フェミニズムを指してナチズムと同一視するフェミナチという呼び方で揶揄する者もいる。
アンチフェミニズムによる主張の具体例
アンチフェミニズムの主張は多岐にわたる。フェミニズム自体、多義的な概念であるため、アンチフェミニズムの主張も多岐にわたる。主な主張としては以下のものがある。
- 研究者の男女比改善
- 学問領域において、フェミニズム研究に比べるとマスキュリズム研究は不足しているという主張がある。例えばマスキュリストの久米泰介は、フェミニストと闘うためには「文系の男性人権派と女性人権派の数を同等にしなければならない」と主張している[17]。
- 男子校批判
- 男子校は女性差別であるとして愛知に新設される男子校に対する反対運動が起きた。それに対してアンチフェミニストは、お茶の水女子大学や奈良女子大学が憲法14条違反だと主張し、男子校だけを批判する姿勢を批判した。マスコミにも「なぜ、男子校だけ反対?」という論調を展開する記事[18]が出てきたため、反対活動は勢いを失った。
アンチフェミニストによる事件
- モントリオール理工科大学虐殺事件
1989年12月6日にカナダのモントリオール理工科大学で自分がアンチフェミニストであると宣言した男が起こした大量殺人事件。28人が銃撃され、うち14人が死亡(いずれも女性)、14人が怪我を負った。
犯人の男はモントリオール理工科大学の受験に失敗し、その理由を追及した結果、「男性が占めていた理工科系の世界に女性が進出し始めたから」「男が座っていた椅子を新興勢力の女性が奪ったから自分は落ちた」という理屈を導き出した。そして「女は高等教育を受けるべきではない」、よって「行き過ぎた教育を女に施すフェミニストは殺害するべきだ」として虐殺事件を起こした[19]。
主なアンチフェミニスト
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脚注
出典
- ^ 『フェミニズム理論辞典』明石書店
- ^ a b 上野千鶴子・小倉千加子『ザ・フェミニズム』 筑摩書房・ちくま文庫
- ^ [信頼性要検証]
- ^ “日本時事評論 号外 「男女共同参画」 平成13年5月18日 表面” (PDF). 日本時事評論 (2001年5月18日). 2013年10月25日閲覧。
- ^ “日本時事評論 号外 「男女共同参画」 平成13年5月18日 裏面” (PDF). 日本時事評論 (2001年5月18日). 2013年10月25日閲覧。
- ^ “日本時事評論 号外 「男女共同参画社会」 平成14年6月1日 表面” (PDF). 日本時事評論 (2002年6月1日). 2013年10月25日閲覧。(ファイル破損)
- ^ “日本時事評論 号外 「男女共同参画社会」 平成14年6月1日 裏面” (PDF). 日本時事評論 (2002年6月1日). 2013年10月25日閲覧。
- ^ “意見書 全国的な反動と豊中市におけるバックラッシュ攻撃 ――国際的にも注目される裁判――” (PDF). 山口智美. (2007年5月20日)
- ^ 鈴木彩加「草の根保守の男女共同参画反対運動 : 愛媛県におけるジェンダー・フリーをめぐる攻防」『年報人間科学』第34号、大阪大学大学院人間科学研究科 社会学・人間学・人類学研究室、2013年、23-38頁、doi:10.18910/24973、ISSN 0286-5149、NAID 120005285830、20221-05-10閲覧。
- ^ 三井マリ子 (2004). “男女平等を嫌う反動勢力の実像 日本にはびこるバックラッシュ現象”. We (フェミックス) 127号: 22-28 2013年9月1日閲覧。.
- ^ 上野千鶴子; 宮台真司; 斉藤環; 小谷真理; 鈴木謙介; 後藤和智; 山本貴光; 吉川浩満; 澁谷知美; (ジェーン・マーティン); (バーバラ・ヒューストン); 山口智美; (小山エミ); (瀬口典子); 長谷川美子; 荻上チキ (2006). バックラッシュ! なぜジェンダーフリーは叩かれたのか?. (双風舎). pp. 265-267. ISBN (4902465094)
- ^ 三井マリ子 (2012). 浅倉むつ子; 三井マリ子. ed. バックラッシュの生贄 フェミニスト館長解雇事件. 旬報社. pp. 54-58. ISBN (4845112612)
- ^ 山口智美; 斉藤正美; 荻上チキ (2012). 社会運動の戸惑い フェミニズムの「失われた時代」と草の根保守運動. 勁草書房. pp. 59. ISBN (4326653779)
- ^ “バックラッシュ(Backlash)年表” (PDF). 三井マリ子. (2008年4月14日)
- ^ イリイチ『ジェンダー』岩波書店
- ^ 『男と女の戦争―反フェミニズム入門』千葉展正
- ^ “マスキュリズムを勉強するには、研究するには”. 2020年11月6日閲覧。
- ^ 2004年7月12日毎日新聞
- ^ “ホワイトリボンが教えてくれる“女性差別発言”の本当の恐さ”. ELLE (2016年11月26日). 2020年11月5日閲覧。
参考文献
関連項目
- バックラッシュ (社会学)
- 反ジェンダー運動
- フェミニズム - 女性に対する性差別(女性差別)の撤廃を目指す思想や運動
- マスキュリズム - 男性に対する性差別(男性差別)の撤廃を目指す思想や運動
- ラディカル・フェミニズム
- ジェンダー・フェミニズム
- 男女共同参画社会
- 性別役割分担
- 性差別
- 女性差別
- 男性差別
- 夫婦別姓
- ミソジニー
- ミサンドリー
- インセル
- イデナム
- 弱者男性
- 男女同権
- 統一教会
- 反社会学講座
- モントリオール理工科大学虐殺事件 - フェミニズムに反対する犯人が起こした事件。
- ババア発言(石原慎太郎)
- 萌え絵批判
- 表現の自由戦士
- 女性に対する暴力
- フェミサイド
- ウィメン・アゲインスト・フェミニズム