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錦が丘 (横浜市)

日本 > 神奈川県 > 横浜市 > 港北区 > 錦が丘 (横浜市)

錦が丘(にしきがおか)は、神奈川県横浜市港北区に存在する町名である。丁番を持たない単独町名である。住居表示実施済み区域[5]

錦が丘
錦が丘
錦が丘の位置
錦が丘
錦が丘 (神奈川県)
北緯35度30分28.91秒 東経139度37分56.78秒 / 北緯35.5080306度 東経139.6324389度 / 35.5080306; 139.6324389
日本
都道府県 神奈川県
市町村 横浜市
港北区
町名制定 1971年昭和46年)7月5日
面積
 • 合計 0.144 km2
人口
2023年(令和5年)3月31日現在)[2]
 • 合計 1,863人
 • 密度 13,000人/km2
等時帯 (日本標準時)
郵便番号
222-0013[3]
市外局番 045((横浜MA))[4]
ナンバープレート 横浜
錦が丘の位置

地理

菊名駅の南に位置する。南は富士塚、西は篠原北、北と東は菊名に囲まれている。町内を東急東横線が走っているが、駅はない。東横線の留置線が町内に存在する。

地名の由来

篠原住宅分譲地の愛称がそのまま地名になったもの。

歴史

  • 1927年昭和2年) - 東急が沿線開発の一環として、菊名住宅分譲地を販売。錦が丘にはロータリーが存在する。ここが本来の駅前になるはずだったが、横浜線との接続を考慮して現位置に建設された。
  • 1933年(昭和8年) - 菊名住宅組合が組織される。
  • 1934年(昭和9年) - 皇太子(現:明仁上皇)誕生を祝して、サクラカエデが植樹される。錦が丘町内会が設立される。
  • 1971年(昭和46年)7月5日 - 住居表示の実施に伴い、篠原町菊名町の各一部から錦が丘を新設する[6]
  • 1991年平成3年) - 町内会館ができる。

世帯数と人口

2023年(令和5年)3月31日現在(横浜市発表)の世帯数と人口は以下の通りである[2]

町丁 世帯数 人口
錦が丘 1,194世帯 1,863人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
1995年(平成7年)[7]
1,765
2000年(平成12年)[8]
1,819
2005年(平成17年)[9]
1,857
2010年(平成22年)[10]
1,805
2015年(平成27年)[11]
1,913
2020年(令和2年)[12]
1,983

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
1995年(平成7年)[7]
927
2000年(平成12年)[8]
1,004
2005年(平成17年)[9]
1,067
2010年(平成22年)[10]
1,071
2015年(平成27年)[11]
1,184
2020年(令和2年)[12]
1,269

学区

市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2022年8月時点)[13]

番地 小学校 中学校
1〜25番 横浜市立菊名小学校 (横浜市立篠原中学校)
26〜31番 (横浜市立篠原小学校)

事業所

2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]

町丁 事業所数 従業員数
錦が丘 39事業所 201人

施設

交通

正式な路線バスはないが、(菊名おでかけバス)が火曜日に町内を走行する。

その他

日本郵便

警察

町内の警察の管轄区域は以下の通りである[16]

番・番地等 警察署 交番・駐在所
全域 港北警察署 菊名駅前交番

参考文献

  • 会員名簿 - 錦が丘町内会発行。平成25年度版。[]
  • - ウェイバックマシン(2010年10月15日アーカイブ分)
  • “横浜市町区域要覧” (PDF). 横浜市市民局 (2016年6月). 2022年9月6日閲覧。

脚注

[脚注の使い方]
  1. ^ 横浜市町区域要覧、1 - 44頁
  2. ^ a b “令和5(2023)年 町丁別人口(住民基本台帳による)” (XLS). 横浜市 (2023年4月7日). 2023年4月27日閲覧。 “(ファイル元のページ)”(CC-BY-4.0)
  3. ^ a b “錦が丘の郵便番号”. 日本郵便. 2021年8月11日閲覧。
  4. ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ “住居表示実施町名一覧 (令和2年10月19日現在)”. 横浜市 (2020年10月29日). 2021年8月28日閲覧。
  6. ^ 横浜市町区域要覧、3 - 153頁
  7. ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  12. ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2023年4月27日閲覧。
  13. ^ “小・中学校等の通学区域一覧(通学規則 別表)”. 横浜市 (2022年8月5日). 2022年11月20日閲覧。
  14. ^ “平成28年経済センサス-活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  15. ^ “郵便番号簿 2020年度版” (PDF). 日本郵便. 2021年8月7日閲覧。[]
  16. ^ “港北署管内交番一覧”. 港北警察署. 2021年9月29日閲覧。
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