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デロイト トウシュ トーマツ

デロイト・トウシュ・トーマツDeloitte Touche Tohmatsu、略称:DTT)は、世界最大会計事務所であり、世界四大会計事務所 (Big 4) の一つである[3]プロフェッショナルサービスファームである。イギリスとアメリカの会計事務所デロイト&トウシュや日本有限責任監査法人トーマツが中心となって運営されており、よく「デロイト (Deloitte)」と称される。

デロイト トウシュ トーマツ
Deloitte Touche Tohmatsu
種類 UK private company, limited by guarantee
本社所在地 コンサルは アメリカ合衆国で会計法人は イギリスがメインである
ニューヨーク及びロンドン
設立 1845年 イギリス
業種 (サービス業)
売上高 US$59.3 billion (2022)[1]
従業員数 415,000 (2022)[2]
(テンプレートを表示)

概要

正式名称は「デロイト・トウシュ・トーマツ」であるが、単に「デロイト」とも自称し、時には「デロイトトウシュ」と呼ばれることもある。「デロイト」、「トウシュ」、「トーマツ」の名はいずれも人名に由来しており、デロイトはアメリカ合衆国(ウィリアム・ウェルチ・デロイト)、トウシュはイギリス(ジョージ・トウシュ)、トーマツは日本等松農夫蔵)のそれぞれ会計士の名前である。これには、ヨーロッパ、アメリカ、アジアを広くカバーするファームであることを示す意図があるともいわれる。

ロンドンを発祥地とし、現在の本部はニューヨークである。加盟する会計事務所は、世界150カ国に及び、アーンスト・アンド・ヤング (EY)、KPMGプライスウォーターハウスクーパース (PwC) とともに世界4大会計事務所のひとつとなっており、世界最大の監査法人グループ (Professional Service Firm) となっている。

2009年にビジネスウィーク (BusinessWeek) 誌が発表した「キャリアをスタートするのに最も良い企業」で全米1位を獲得した[4]

沿革

  • 1845年 - ウィリアム・ウェルチ・デロイト、ロンドンに会計事務所を設立。
  • 1880年 - デロイト、ニューヨークへ進出。
  • 1896年 - チャールズ・ワルド・ハスキンズとエリア・ワット・セルズ、ニューヨークで事務所を開業。
  • 1898年 - ジョージ・トウシュ、ロンドンで事務所を開業。
  • 1900年 - トウシュの事務所にジョン・バレンタイン・ニーブンが加わり、ニューヨークでトウシュ・ニーブン会計事務所を創立。
  • 1947年 - トウシュ・ニーブン会計事務所とA・R・スマート会計事務所が合併、トウシュ・ニーブン・ベイリー&スマート会計事務所となる。
  • 1952年 - デロイト会計事務所とハスキンズ・アンド・セルズ会計事務所が合併、デロイト・ハスキンズ・アンド・セルズ会計事務所が発足。
  • 1960年 - トウシュ・ニーブン・ベイリー&スマート会計事務所がカナダのロス会計事務所を合併、トウシュ・ロス・ベイリー&スマート会計事務所となる。1969年にトウシュ・ロス会計事務所へ改称。
  • 1968年 - 等松・青木監査法人が創立。
  • 1975年 - 等松・青木監査法人とトウシュ・ロス会計事務所が業務提携。
  • 1990年1月 - デロイト・ハスキンズ・アンド・セルズ会計事務所とトウシュ・ロス会計事務所が合併し、会計事務所が発足。これに合わせ、国際組織デロイト・ハスキンズ・アンド・セルズ・インターナショナルとトウシュ・ロス・インターナショナルも合併。国際名称をデロイト ロス トーマツ インターナショナル (DRTI) に変更
  • 1992年6月 - 国際名称をデロイト トウシュ トーマツ インターナショナル (DTTI) に変更
  • 1998年1月 - 国際名称をデロイト トウシュ トーマツ (DTT) に変更
  • 2000年6月 - デロイト トウシュ トーマツのインテグレーションステージがスタートし、日本の監査法人トーマツ(現 有限責任監査法人トーマツ)もインテグレーションに参画

日本における主な法人一覧

  • デロイト トーマツ合同会社
  • 有限責任監査法人トーマツ
  • デロイト トーマツ サイバー合同会社
  • デロイト トーマツ リスク アドバイザリー株式会社
  • デロイト トーマツ サステナビリティ株式会社
  • デロイトトーマツコンサルティング合同会社
  • デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社
  • デロイト トーマツ税理士法人
  • DT弁護士法人
  • デロイトトーマツコーポレートソリューション合同会社

歴代日本包括代表

氏名 期間 出身法人 備考
1 川北博 1990年6月 - 1993年5月 有限責任監査法人トーマツ 陸軍士官学校(58期)中央大学商学部卒、サンワ・等松青木監査法人会長から横滑り
2 田近耕次 1993年5月 - 1999年5月 有限責任監査法人トーマツ 中央大学商学部卒
3 高岡次郎 1999年6月 - 2001年5月 有限責任監査法人トーマツ 東京大学経済学部
4 阿部紘武 2001年6月 - 2007年5月 有限責任監査法人トーマツ 中央大学商学部卒
5 佐藤良二 2007年6月 - 2010年11月 有限責任監査法人トーマツ 慶應義塾大学経済学部卒
6 天野太道 2010年11月 - 2015年7月 有限責任監査法人トーマツ 早稲田大学商学部
7 小川陽一郎 2015年8月 - 2018年6月 有限責任監査法人トーマツ 慶應義塾大学商学部卒
8 永田高士[5] 2018年6月 - 2022年5月 有限責任監査法人トーマツ 慶應義塾大学商学部卒
9 木村研一 2022年6月 - 有限責任監査法人トーマツ 立教大学経済学部

その他

  • 2021年2月3日、デロイトの中国法人の社員が「道徳的に超えてはならない一線」を越えた不正行為、手抜き監査が横行しているとする内部告発を行った。複数の中国企業が名指しされており、監査の信頼性が揺らぐこととなった[6]

脚注

[脚注の使い方]
  1. ^ O’Dwyer, Michael; Foley, Stephen (2022年9月8日). “Deloitte revenues hit record on back of tech consulting boom”. The Financial Times Ltd.. https://www.ft.com/content/71d455df-09a6-4cd0-b190-fbe22271a072 2022年9月21日閲覧。 
  2. ^ “Global Revenue Announcement”. Deloitte (2022年9月8日). 2022年10月26日閲覧。
  3. ^ 『会社四季報 業界地図 2016』。東洋経済新報社、2016年版、150頁
  4. ^ Best Places to Launch a Career 2009
  5. ^ https://www2.deloitte.com/jp/ja/profiles/audit/takashinagata.html
  6. ^ “デロイト中国「手抜き監査横行」の仰天実態現地社員の55頁に及ぶ内部告発がネットで拡散”. 東洋経済オンライン (2021年2月23日). 2021年2月22日閲覧。

関連項目

外部リンク

  • デロイト トーマツ グループ
  • デロイト トーマツ グループ (@deloitte_jp) - Twitter
  • Deloitte (Deloitte.Japan) - Facebook
  • Life at Deloitte Japan (@lifeatdeloittejapan) - Instagram
  • Deloitte Japan - YouTubeチャンネル
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