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アディダス

アディダスAdidas AG、"adidas")は、靴、衣類、アクセサリーのデザイン・製造を行うドイツ多国籍企業。ヨーロッパでは最大のスポーツウェアメーカーであり、世界ではナイキに次ぐ第2位。

アディダス
Adidas AG
ヘルツォーゲンアウラッハのアディダス工場
種類 株式会社
市場情報
FWB ADS
本社所在地 ドイツ
バイエルン州
ミッテルフランケン
ヘルツォーゲンアウラハ
設立 1949年8月18日 (73年前) (1949-08-18)
業種 (その他製品)
事業内容 スポーツ用品の製造販売
代表者 カスパー・ローステッド(CEO)
売上高 212億3400万(ユーロ)(2021年)[1]
営業利益 19億8600万ユーロ(2021年)[1]
純利益 14億9200万ユーロ(2021年)[1]
総資産 221億3700万ユーロ(2021年)[1]
従業員数 61,401人 (2021年)[1]
外部リンク adidas-group.com
(テンプレートを表示)

沿革

  • 1900年 - アディダスの創始者であるアドルフ・ダスラーがドイツのニュルンベルク近郊のヘルツォーゲンアウラハで、靴職人の息子として誕生。
  • 1920年 - ニュルンベルク近郊のヘルツォーゲンアウラッハで、兄ルドルフ・弟アドルフのダスラー兄弟が靴製造の会社「ダスラー兄弟商会」を設立、主にルドルフが販売、アドルフが生産を担当した[2]
  • 1948年 - 兄弟の意見対立により「ダスラー兄弟商会」を解消、アドルフはアディダス社を設立した[2]。社名の「アディダス」はアドルフの愛称「アディ」と「ダスラー」をつなげたもの[2]。なお、兄ルドルフはアウラハ川の対岸にRUDA社を設立。これが翌年、プーマ社となった。川を挟んで両社は地域を含めた競争に発展、親がどちらに勤めているかで入学する小学校が決まり、サッカーの試合ではそれぞれの靴を履いて対戦した[2]
  • 1951年 - フィンランドのスポーツブランドカルフより3本線(スリーストライプ)の登録商標の権利譲渡を受ける。
  • 1965年 - テニスシューズ「ハイレット」を発表。これが後の(「スタンスミス」)(英語版)となった。
  • 1970年 - オールレザーのバスケットシューズ、「スーパースター」発表。
  • 1970年以降、アドルフの息子であるホルスト・ダスラーが実権を握り始める。ホルストはスポーツ広告代理店インターナショナル・スポーツ・アンド・レジャー(ISL)を電通と共同で設立し、フアン・アントニオ・サマランチ(第7代IOC会長)やジョアン・アヴェランジェ(第7代FIFA会長)、プリモ・ネビオロ(第4代IAAF会長)らといったスポーツ界の大物達と太い人脈を持ったことなどから、後の近代オリンピックFIFAワールドカップといった大規模なスポーツイベントの商業化に大きな影響を与えたとされる[3]。また、これによりスポーツ界全般においても大きな力を持つようになった。この時期、アディダスは売上高で世界一のスポーツ用品メーカーであった。
  • 1978年 9月7日 - アドルフ・ダスラーがエルランゲンで死去。78歳[4]
  • 1987年 4月10日 - ホルスト・ダスラーが51歳で病死した。アドルフの娘たちとホルストの息子たちとの間での経営権争いもあり、アディダスの経営は迷走を始めた。
  • 1990年 - フランス人実業家ベルナール・タピが株式の過半を取得、経営権を握る。これによりダスラー家とアディダスとの資本関係はほぼ消滅した。この頃、アディダスはナイキリーボックに次ぐ業界3番手に転落していた。
  • 1993年 - 銀行団主導でフランス人実業家の「ロベール・ルイ・ドレフュス」が経営権を握る。ドレフュスのもとでアディダスは黒字化、復活を果たした。
  • 1995年 - フランクフルト証券取引所に上場。
  • 1997年 - ウインタースポーツ用品メーカーのサロモンを買収。世界ナンバー2のスポーツ用品メーカー、アディダス−サロモングループになる。これによりテーラーメイドゴルフを傘下とする。
  • 2005年 - リーボック株を取得し、リーボックをグループに加える。10月25日、フィンランドのスポーツ用品メーカー、アメアスポーツコーポレーションにサロモン部門を売却。
  • 2015年 - ラッパーのカニエ・ウェストとのコラボレーションライン「YEEZY」をスタートさせる[5]
  • 2017年 - テーラーメイドゴルフを含むゴルフ部門(アパレル及びシューズ事業を除く)を投資会社に売却[6]
  • 2023年1月1日、カスパー・ローステッドCEOの後任として、プーマのビョルン・グルデンがCEOに就任[7]。 なおグルデンの就任まではハーム・オルマイヤーCFOが同社を率いる予定[7]

ロゴの種類

3本線はアディダスの登録商標であるため[8]、ロゴ扱いとなり2000年代のある時期からテニスの(4大大会)などにおいて、ウェアの3本線の大きさ(長さ)の制限がなされている[9][10]。この3本線は、1951年にフィンランドのスポーツブランドカルフから約1600ユーロとウィスキー2本で使用権を買ったもの。

 
別バージョンのパフォーマンスロゴ
 
トレフォイルロゴ
  • ワールドマーク
    地球の形をしたロゴマークで、1960年代に使用されていた。
  • トレフォイルロゴ
    1972年に初登場した。月桂樹の冠をモチーフにした三つ葉マーク(Trefoil)。1995年までadidas社のカンパニーロゴとして使用された。その後、2001年より復刻シリーズ「adidas originals (アディダス オリジナルス)」やファッションアイテムにて再び使用されるようになった。
  • パフォーマンスロゴ
    1991年に初登場した。別名:エキップメントスリーバー三本線で三角形をかたどったマーク。当初は高機能素材の商品のみに使用され、各カテゴリの最高機種「ベスト・オブ・アディダス」を意味していた。その後、一般ユーザーからの人気が高まり、1997年より通常アイテムにも採用されるようになった。
  • グローブロゴ
    2002年に初登場。円に斜めの3本線が入ったマーク。「adidas NEO(後のadidas neo)」や「adidas SLVR」といった10代・20代向けのラインにも当初は採用されていた。
  • リニアロゴ(「adidas」や「adidas neo」など、“文字のみ”のロゴ)

主な製品

 
スーパー・スター
 
スタン・スミス
 
サンバ
  • スーパー・スター
  • スタン・スミス
  • カントリー
  • ガゼル/ガッツレー
  • サンバ

レーベル

  • adidas ADVENTURE (アディダス・アドベンチャー)
    1990年代初頭にアディダスのアウトドアラインとして日本から登場したブランド。後にドイツのアディダスでも製造されるようになった。ロゴは「adidas ADVENTURE」の文字のみ。
  • adidas originals (アディダス・オリジナルス)
    トレフォイルロゴを用いた復刻シリーズ。
  • adidas skateboarding (アディダス・スケートボーディングス)
    通称:adidas SB。adidas originalsの中のスペシャルラインとして2006年に初登場した。トレフォイルロゴを使用している。「アディダス・スケートチーム」に所属するストリートスケーターたち(MARK GONZALEZ、DENIS BUZENITZ、TIM O'CONNOR、SILAS BAXTER-NEALなど)のために作られたが、一般に向けても少量のみ販売となった。
  • Y-3 (ワイ・スリー)
    山本耀司とのコラボレーベル。2002年に誕生。
  • adidas neo (アディダス・ネオ)
    旧表記:adidas NEO。若者向けのレーベル。表記が「adidas NEO」だった頃は、グローブロゴを用いていた。また、エースが販売しているアディダスの鞄やバッグパックにも、「adidas neo」のロゴがあしらわれている。
  • adidas SLVR (アディダス・シルバー)
    若者向けのレーベルで、銀色を使ったアイテムを主に生産している。当初はグローブロゴを用いていた。
  • YEEZY adidas Originals by KANYE WEST (イージー・アディダス・オリジナルス・バイ・カニエ・ウェスト)
    ラッパーのカニエ・ウェストとコラボレーションしたプレミアムライン。アイテムリリースはシーズン問わず限定的でデザインは全てカニエが担当していたが、2022年にカニエの反ユダヤを主張する発言やSNS上での投稿[11]が物議を醸し、この件に反応したアディダスは10月25日をもってカニエとの契約を解消。同時にプロダクトの展開も終了している[12]
  • adidas × Parley (アディダス × パーリー)
    リサイクルした海洋プラスティックでできた、海洋環境保護団体「パーリー・フォー・ザ・オーシャン(Parley for the Oceans)」とのコラボレーション。2015年に発表。

アディダスジャパン株式会社

アディダスジャパン株式会社
adidas Japan K.K.
 
 
種類 株式会社
市場情報 非上場
本社所在地   日本
106-0032
東京都港区六本木1丁目9番10号
アークヒルズ仙石山森タワー
設立 1998年平成10年)2月19日
業種 (その他製品)
法人番号 9011101026296
事業内容 アディダス・リーボックブランド製品の販売とその付帯事業
代表者 羽柴慶彦(代表取締役
資本金 4億9,900万円
従業員数 2,231人(2022年3月時点)
外部リンク http://adidas-group.jp/
(テンプレートを表示)

日本でのアディダスブランドはそれまで販売代理店として兼松スポーツ(兼松の子会社)、デサントなどが請け負っていた。1990年代初頭からはアディダスのアウトドアラインとして「アディダス・アドベンチャー」というブランドが日本で登場している(後にドイツのアディダスでもこのラインは製造されるようになった)。そして1998年平成10年)、直営日本法人が設立された。

  • ショールーム : 東京都・江戸川橋
  • 開発施設「アディダス フットウェアラボ」 : 兵庫県神戸市長田区[13]

不祥事・社会問題

労働問題

1998年(平成10年)のFIFAワールドカップフランス大会の公式試合球「トリコロール」をパキスタンの工場で10歳未満の子供達の手で作らせていたことが発覚、UNICEFILOは、1日12-16時間ずつ指紋が消え去るほどにして皮切れを綴らせた行為は深刻な児童虐待だと結論を出した上で、アディダスに巨額の児童保護基金を出させ公開釈明させた。

独占禁止法違反

2011年(平成23年)4月12日、同社商品「イージートーン」の安売り禁止を小売店に強制したとして、アディダスジャパンが私的独占の禁止及び公正取引の確保に関する法律(独占禁止法)違反(再販売価格の拘束)の疑いで、公正取引委員会の立ち入り検査を受けた[14]。同委員会は2012年(平成24年)3月2日に、同社に対し独占禁止法違反で排除措置命令を出した[15]

個人情報漏洩

2011年(平成23年)5月19日、契約しているサッカー選手が来店した情報を、東京都銀座店の店員がTwitterで流出させたとして当該社員から事情聴取をしたうえで公式サイトで謝罪した[16]

脚注

[脚注の使い方]
  1. ^ a b c d e “FINANCIAL HIGHLIGHTS 2021 (IFRS)”. Adidas. 2023年2月22日閲覧。
  2. ^ a b c d フジテレビトリビア普及委員会『トリビアの泉〜へぇの本〜 1』講談社、2003年。 
  3. ^ 「特集 SPORTS&MONEY 稼いで悪いか!」 Sportiva 2003年8月号
  4. ^ 訃報欄『朝日新聞』1978年(昭和53年)9月9日朝刊、13版、23面
  5. ^ 「【総力特集】 ADIDAS YEEZY BOOST の全貌に迫る」『SNKRS TOKYO』、2018年10月30日。2018年10月30日閲覧。
  6. ^ テーラーメイドを485億円で米投資会社に売却 アディダスが発表 - GDO・2017年5月11日
  7. ^ a b RIVER, CREEK & (2022年11月9日). “アディダス、新たなCEOとしてプーマのCEOを任命”. WWDJAPAN. 2022年11月9日閲覧。
  8. ^ 連邦国際専利商標事務所
  9. ^ アディダス、ロゴへの規定で4大大会を訴える - tennis365.net、2006年4月26日
  10. ^ 「JTA公式国内大会でのアディダス三本線の件」
  11. ^ “カニエ・ウェストさんのSNSアカウント凍結 反ユダヤ投稿受け”. ライブドアニュース. 2022年10月10日
  12. ^ “反ユダヤ発言のカニエ、アディダスが関係解消 資産2200億円失う”. フォーブス・ジャパン. 2022年10月26日
  13. ^ アディダス フットウェアラボ(2017年12月19日閲覧)
  14. ^ 「アディダスジャパンに立ち入り=人気運動靴の価格拘束容疑-公取委」 時事通信2011年4月12日付
  15. ^ 読売新聞 2012年3月2日
  16. ^ 毎日新聞 2011年5月20日付

関連項目

外部リンク

  • adidas (英語)
  • adidas GROUP
  • アディダス
  • アディダス (@adidasJP) - Twitter(日本語)
  • アディダス (@adidas) - Twitter(英語)
  • アディダス (@adidastokyo) - Instagram(日本語)
  • アディダス (@adidas) - Instagram(英語)
  • アディダス (adidas) - Facebook
  1. ^ “アディダス、 PARLEY FOR THE OCEANS とともに国連の気候変動イベントにてサステナビリティ・イノベーションを発表” (PDF) (2015年6月29日). 2016年2月24日閲覧。
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