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アドバンテスト

株式会社アドバンテスト (英語社名:Advantest Corporation) は、半導体デバイスの測定器などの大手メーカー。半導体検査装置の大手メーカーであり、特にメモリテスターを始めとする自動テスト装置の分野では2008年現在世界第1位である。日経平均株価の構成銘柄の一つ[3]

株式会社アドバンテスト
Advantest Corporation
種類 株式会社
機関設計 監査等委員会設置会社[1]
市場情報
略称 アドテスト[2]
本社所在地 日本
100-0005
東京都千代田区丸の内1丁目6番2号
設立 1954年12月2日
業種 (電気機器)
法人番号 9011601000379
事業内容 半導体・部品テストシステム事業、メカトロニクス関連事業、サービス他
代表者 代表取締役執行役員社長CEO:(吉田芳明)
資本金 323億6,300万円
売上高 連結:3,127億89百万円
(2021年3月期)
営業利益 連結:707億26百万円
(2021年3月期)
純利益 連結:697億87百万円
(2021年3月期)
純資産 連結:2,803億69百万円
(2021年3月期)
総資産 連結:4,226億41百万円
(2021年3月期)
従業員数 連結:5,048人、単体:2,021人
(2020年3月31日基準)
決算期 3月31日
会計監査人 EY新日本有限責任監査法人[1]
主要株主 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) 19.89%
みずほ信託銀行(退職給付信託富士通口) 10.09%
日本トラスティ・サービス信託銀行(信託口) 12.45%
(2013年3月)
主要子会社 (日本エンジニアリング)
関係する人物 相談役:(丸山利雄)
外部リンク https://www.advantest.com/ja/
特記事項:古河三水会の会員会社である。
(テンプレートを表示)

富士通からの出資を受けていた時期があり(現在も約10%の株式を保有する大株主[注釈 1]である)、古河グループとの関係が強い。

主力製品・事業

主要事業所

北九州R&Dセンタ
  • 本社 - 東京都千代田区丸の内1丁目6番2号
  • 西東京事務所 東京都八王子市高倉町9-1
  • 埼玉R&Dセンター 埼玉県加須市新利根1-5
  • 群馬R&Dセンター 群馬県邑楽郡明和町大輪336-1
  • EMCセンター 群馬県邑楽郡明和町大輪336-1
  • 北九州R&Dセンター 北九州市八幡東区東田1-5-1
  • アドバンテスト仙台研究所 宮城県仙台市青葉区上愛子字松原48-2
  • アドバンテスト小樽研究所 北海道小樽市星野町250(閉鎖)
  • 群馬工場 群馬県邑楽郡邑楽町篠塚54-1

沿革

  • 1954年 タケダ理研工業株式会社として東京都練馬区に設立。
  • 1982年 アメリカ合衆国ニュージャージー州に現地法人を設立。
  • 1983年 東京証券取引所第二部に上場。
  • 1985年 東京証券取引所第一部に指定替え。現社名に改称。
  • 1986年 シンガポールに現地法人を設立。
  • 1998年 長野オリンピックに合わせて、初となるテレビコマーシャルを放映。
  • 2000年 日経平均株価に採用される。
  • 2001年 ニューヨーク証券取引所に上場。
  • 2003年 電子計測器部門の一部が株式会社エーディーシー(ADCMT)として分離独立する。
  • 2011年 Verigy Ltd.を完全子会社化。

主要関係会社

  • アドバンテストシステム株式会社(日本法人)
  • 株式会社アドバンファシリティズ(日本法人)
  • 株式会社アドバンテスト研究所(日本法人)
  • 株式会社アドバンテストファイナンス(日本法人)
  • 株式会社アドバンテスト九州システムズ(日本法人)
  • 株式会社アドバンテストメディアサービス(日本法人)
  • 日本エンジニアリング株式会社(日本法人)
  • 株式会社アドバンテストコンポーネント(日本法人)
  • Cloud Testing Service株式会社(日本法人)
  • Advantest America, Inc.(アメリカ法人)
  • Advantest Europe GmbH(ドイツ法人)
  • Advantest (Singapore) Pte.Ltd.(シンガポール法人)
  • Advantest Taiwan Inc.(台湾法人)
  • Advantest (M) Sdn. Bhd.(マレーシア法人)
  • Advantest Korea Co., Ltd.(韓国法人)
  • Advantest (China) Co., Ltd.(中国法人)

脚注

[脚注の使い方]

注釈

  1. ^ 厳密には退職給付信託としてみずほ信託銀行に信託されているが、議決権は富士通の指図により行使されるため、実質的には富士通が株式を保有しているといえる。

出典

  1. ^ a b コーポレートガバナンス - 株式会社アドバンテスト
  2. ^ 基本情報 2021年3月9日閲覧
  3. ^ 構成銘柄一覧:日経平均株価 Nikkei Inc. 2021年10月8日閲覧。

関連項目

外部リンク

  • 公式ウェブサイト
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