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2030年代

2030年代(にせんさんじゅうねんだい)は、西暦グレゴリオ暦2030年から2039年までの10年間を指す十年紀。この項目では、国際的な視点に基づいた2030年代について記載する。

予定・予測されるできごと

  • 日本の総人口は減少していくが、65歳以上の高齢者の数は2031年1966年丙午〈ひのえうま〉生まれが高齢者になる年)を除き増加すると予測されている。

2030年

2031年

2032年

2033年

2034年

2035年

2036年

2037年

  • 多くの電子時計のカレンダーは、この年までとなっている(2038年問題の関係)。
  • 国民年金の積立金が枯渇するという試算がある[7]
  • 国連の世界人口推計2022年版(中位推計)では、この頃に地球の総人口が90億人に達すると予測している[8]

2038年

2039年

  • 土星の環の消失現象観測(地球から見て完全に水平になる)。

フィクションのできごと

  • 初頭 - 宇宙背景放射スペクトル紫外線や紫の可視光まで広がる「全天紫外可視光輻射現象(AUVR)」が発生し、30年代半ばには夜空が紫色になる。ブレーン論的多世界解釈などに基づくAUVRの原因についての複数の解釈で、AUVRは時空異常現象によるものであり、数十年以内に太陽系が滅亡すると予測される。(小説『(シンギュラリティ・コンクェスト)』)[9]

脚注

注釈

出典

[脚注の使い方]
  1. ^ 国際宇宙ステーション、2030年で引退 南太平洋に落下へ NASA - CNN (2022年2月3日)
  2. ^ “世界人口推計2019年版:要旨 10の主要な調査結果(日本語訳)”. 国際連合広報センター (2019年7月2日). 2022年8月7日閲覧。
  3. ^ 日本の将来推計人口(平成18年12月推計) - 国立社会保障・人口問題研究所
  4. ^ 地球帰還後の「はやぶさ2」は2031年に小惑星1998 KY26へ(アストロアーツ 2020年9月15日)
  5. ^ “さいたま市役所の本庁舎、浦和から新都心に移転へ…大宮出身の議員「市長への信頼感増した」”. 読売新聞オンライン (2021年2月3日). 2022年9月11日閲覧。
  6. ^ さいたま市役所の移転決定 浦和からさいたま新都心へ…2031年度をめど、新庁舎の移転整備を目指す - 埼玉新聞 (2022年4月30日) 、2022年9月11日閲覧。
  7. ^ a b “年金:2037年に積立金は枯渇、40代で1000万円の払い損に -「定年後の5大爆弾」の正体【2】”. PRESIDENT Online(プレジデントオンライン) (2013年8月22日). 2022年1月14日閲覧。
  8. ^ 578. 国連「世界人口予測2022」~2022年11月15日 80億人到達と予測~(国立研究開発法人国際農林水産業研究センター 2022年7月13日、2022年8月7日閲覧)
  9. ^ 山口優『シンギュラリティ・コンクェスト 女神の誓約』徳間書店、2010年、21-24,115,116頁。ISBN (978-4-19-893262-6)。 

関連項目

外部リンク

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