日本の学校制度の変遷

日本の学校制度の変遷（にほんのがっこうせいどのへんせん）では明治・大正・昭和から平成期の現代の日本における学校制度の変遷をまとめる（以下、戦前の教育課程はほとんど「學校」と表記するのが正しいが漢字制限（当用漢字、常用漢字、教育漢字）により「学校」と書く）。

参考：学校系統図 - 文部科学省

明治・大正・昭和初期〜第二次世界大戦までの学制

師範学校令（1886年（明治19年））、実業学校令（1899年（明治32年））、中学校令：1899年（明治32年））、専門学校令（1903年（明治36年））、小学校令改正（1907年（明治40年））、高等学校令（1918年（大正7年））、大学令：1918年（大正7年）によって確立された学制が以下のものである。戦前の教育課程は、概ね以下の4段階からなる。現在の学制とは異なり複線型教育の特色がかなり強い。

就学前教育機関

	学校種	修業年限	修業年齢	進路先
1	幼稚園	1〜3年制	3歳〜	初等教育1

初等教育機関

	学校種	修業年限	修業年齢	進路先
1	小学校尋常科	6年制	6歳〜	中等教育1, 2, 3, 5, 6, 7, 8, 9 補習科2年制
1	小学校尋常科	3年制	6歳〜	初等教育2, 3
2	東京聾唖学校	4年制	9歳〜	なし
2	東京聾唖学校	（新規入学）8年制	10歳〜
3	東京盲学校	5年制 6年制	10歳〜

中等教育機関

	学校種	修業年限		修業年齢	進路先
1	小学校高等科	2年制		12歳〜	中等教育4 補習科2年制
		3年制			高等教育1 補習科2年制
		女子のみ	1年制 2年制		中等教育6^{[注 1]}
2	実業学校予科	2年制			中等教育4
3	実業学校乙種	3年制			なし
4	実業学校甲種			14歳〜	高等教育5, 中等教育10
5	実業補習学校			12歳〜	なし
6	高等女学校	4年制 5年制			高等教育2, 3 補習科2年制→中等教育11
7	中学校（旧制）	5年制			高等教育3, 4, 5, 6, 7 補習科1年制
8	(7年制高等学校（旧制）尋常科)	4年制			高等教育6
9	徒弟学校	1〜4年制			なし
10	実業学校甲種研究科	年限不定		17歳〜
11	高等女学校専攻科	年限不定		18歳〜

高等教育機関

改正高等学校令により1919年（大正8年）から高等学校入学資格が中学校第4学年修了となり、場合により中学校第5学年に在籍せず16歳以上から高等学校への入学が可能となった。

	学校種	修業年限	修業年齢	進路先
1	師範学校	4年制	15歳〜	なし
2	女子高等師範学校	4年制	16歳〜	高等教育8
3	師範学校二部	1〜2年制	16歳〜	高等教育9
4	専門学校	3年制医学科4年制	17歳〜	高等教育10
5	大学予科	2年制	17歳〜	最高学府1, 2, 3, 4, 5, 6, 7
5	大学予科	3年制	16歳〜	最高学府1, 2, 3, 4, 5, 6, 7
6	高等学校高等科	3年制	16歳〜	最高学府1, 2, 3, 4, 5, 6, 7 専攻科1年制
7	高等師範学校	4年制	17歳〜	研究科1〜2年制
8	女子高等師範学校研究科	1〜2年制	20歳〜	なし
9	師範学校二部専攻科	1年制	18歳〜
10	専門学校研究科	年限不定	20、21歳〜

最高学府

	学校種	修業年限	修業年齢	設置場所	進路先
1	帝国大学	3年制医学科4年制	19歳〜	東京、京都、北海道（札幌）、東北（仙台）、名古屋、大阪、九州（福岡）、台北（台湾）、京城（朝鮮）	最高学府8
2	医科大学	4年制		千葉、岡山、金沢、長崎、新潟、熊本など	なし
3	商科大学	3年制		東京、大阪^{[注 2]}
4	商業大学	3年制		神戸
5	工科大学	3年制		旅順
6	工業大学	3年制		東京、大阪^{[注 3]}
7	文理科大	3年制		東京、広島
8	大学院	年限不定	22、23歳〜	東京、京都、東北（仙台）、九州（福岡）、北海道、京城、台北、大阪、名古屋

第二次世界大戦末期の学制

青年学校令改正（1939年（昭和14年））、国民学校令（1941年（昭和16年））、中等学校令（1943年（昭和18年））によって以下の学制が成立した。中等学校令では中学校令、高等女学校令、実業学校令を廃止し高等学校は2年制、中等学校は4年制に年限短縮した。概ね以下4段階である。

就学前教育機関

	学校種	修業年限	修業年齢	進路先
1	幼稚園	1〜3年制	3歳〜	初等教育1

初等教育機関

	学校種	修業年限	修業年齢	進路先
1	国民学校初等科	6年制	6歳〜	中等教育1, 2, 3, 7, 8, 9
2	聾唖/盲学校初等部	6年制	6歳〜	中等教育10

中等教育機関

	学校種	修業年限		修業年齢	進路先
1	国民学校高等科	2年制		12歳〜	中等教育4, 5, 6 （女子のみ）中等教育7^{[注 4]}
2	実業学校	4年制		12歳〜	中等教育11
2	実業学校	国民学校高等科から	男子：3年制女子：2年制	14歳〜	中等教育11
3	青年学校普通科	2年制		12歳〜	中等教育4
4	青年学校	男子	5年制	14歳〜	中等教育12
4	青年学校	女子	3年制	14〜17歳	中等教育12
5	青年師範学校予科	2年制		14歳〜	高等教育1
6	師範学校予科	2年制		14歳〜	高等教育2
7	高等女学校	4年制		12歳〜	高等教育2, 3 中等教育13, 14
8	中学校（旧制）				高等教育1, 2, 4, 5, 6, 7 実務科1年制
9	7年制高等学校（旧制）尋常科				高等教育7
10	聾唖/盲学校中等部	4〜5年制			なし
11	実業学校専攻科	1〜2年制		16歳〜
12	青年学校研究科	年限不定		男子：19歳〜女子：17歳〜
13	高等女学校専攻科	2〜3年制		16歳〜
14	高等女学校高等科	2年制		16歳〜

高等教育機関

	学校種	修業年限	修業年齢	進路先
1	青年師範学校	3年制	16歳〜	研究科1年制
2	師範学校	3年制		研究科1年制
3	女子高等師範学校	4年制		研究科年限不定
4	高等師範学校	4年制
5	専門学校	3年制医学科4年制
6	大学予科	2年制		大学1, 2, 3, 4, 5, 6, 7
7	高等学校高等科	2年制		大学1, 2, 3, 4, 5, 6, 7

最高学府

	学校種	修業年限	修業年齢	設置場所	進路先
1	帝国大学	3年制医学科4年制	18歳〜	東京、京都、東北（仙台）、九州（福岡）、北海道、京城、台北、大阪、名古屋	最高学府8
2	医科大学	4年制		千葉、岡山、金沢、長崎、新潟、熊本
3	商科大学	3年制		東京^{[注 5]}、大阪	なし
4	商業大学			神戸^{[注 6]}
5	工科大学			旅順
6	工業大学			東京
7	文理大学			東京、広島
8	大学院	年限不定	21、22歳〜	東京、京都、東北（仙台）、九州（福岡）、北海道、京城、台北、大阪、名古屋

学校教育法制定当初の学制

教育基本法（1947年（昭和22年））、学校教育法（1947年（昭和22年））、国立学校設置法（1949年（昭和24年））によって既存の高等教育機関および帝国大学を併合して各地に新制国立大学（現：国立大学法人）が作られた。中等教育機関は新制高等学校へと昇格した。小6・中3・高3・大4制がとられ義務教育の範囲が(小学校)と中学校にまで拡充され9年間となり、強力な単線型教育に改められた。

戦後の教育課程は、概ね以下の6段階からなる。修業年齢は基本的に日本の新年度初日の4月1日現在。

就学前教育機関

	学校種	修業年限	修業年齢	進路先
1	幼稚園	1〜3年制	3歳〜	初等教育1
2	盲/聾/養護学校の幼稚部	1〜3年制	3歳〜	初等教育2

初等教育機関

	学校種	修業年限	修業年齢	進路先
1	小学校	6年制	6歳〜	前期中等教育1
2	盲/聾/養護学校の小学部	6年制	6歳〜	前期中等教育2

前期中等教育機関

	学校種	修業年限	修業年齢	進路先
1	中学校	3年制	12歳〜	後期中等教育1 入学資格不定1
2	盲/聾/養護学校の中学部	3年制	12歳〜	後期中等教育2

後期中等教育機関

	学校種	修業年限		修業年齢	進路先
1	高等学校	通常制課程	3年制	15歳〜	高等教育1, 2 入学資格不定1 専攻科年限不定
1	高等学校	定時制課程	4年制		専攻科年限不定
2	盲/聾/養護学校の高等部	3年制			高等教育１．２

高等教育機関

	学校種	修業年限	修業年齢	進路先
1	大学	4、6年制	18歳〜	大学院1, 2 専攻科年限不定^{[注 7]}
2	短期大学	2〜3年制	18歳〜	高等教育1 専攻科年限不定

大学院

	学校種	修業年限	修業年齢	進路先
1	大学院の修士課程	2年制	22歳〜	大学院2【修士】
2	大学院の博士課程	3年制	24歳〜	【博士】

入学資格不定

入学資格は、各校が定める。

	学校種	修業年限	修業年齢	進路先
1	各種学校	3ヶ月以上	15、18歳〜	なし

戦後〜昭和・平成期現在の学制

詳細は「(学校制度#日本の学校制度)」を参照

学校教育法が数度にわたって改正され徐々に複線型教育に近づいたという声もある。なお、進学先の記載については主に学校教育法の規定によった。文部科学省令や文部科学省告示などにより同年齢を対象とする学校には入学や編入学が認められている場合が多い。

脚注

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注釈

^ 1年制では2年次、2年制では3年次編入。
^ 大阪商科大学は官立では無く大阪市立であり学制改革後、大阪市立大学の商・経済・法学部の母体となった。
^ 1933年（昭和8年）、大阪工業大学は大阪帝国大学工学部に編入。
^ 2年次に編入。
^ 1944年（昭和19年）、東京商科大学は東京産業大学に改称。
^ 1944年（昭和19年）、神戸商科大学は神戸経済大学に改称。
^ 4年制課程からのみ。

外部リンク

、

[1] 1年制では2年次、2年制では3年次編入。

[2] 大阪商科大学は官立では無く大阪市立であり学制改革後、大阪市立大学の商・経済・法学部の母体となった。

[3] 1933年（昭和8年）、大阪工業大学は大阪帝国大学工学部に編入。

[4] 2年次に編入。

[5] 1944年（昭和19年）、東京商科大学は東京産業大学に改称。

[6] 1944年（昭和19年）、神戸商科大学は神戸経済大学に改称。

[7] 4年制課程からのみ。

[注 1]

[注 2]

[注 3]

[注 4]

[注 5]

[注 6]

[注 7]

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