地理
生駒市中部に位置し、北に南田原町、西に(新生駒台)、俵口町、(生駒台北)、(生駒台南)、桜ケ丘、南に辻町、東に奈良市、(あすか野南)、(あすか野北)と接する。
河川
- 東生駒川
湖沼
- ドンデン池
歴史
小明村は大和国平群郡に属し[5]、天文18年(1549年)には生馬上庄小名村として名前が見える[6]。江戸時代に入ると、はじめ竜田藩領、寛永16年(1639年)からは郡山藩領、延宝7年(1679年)からは旗本の松平家(松平信重)の知行地へと移り変わった[5][7]。
明治22年(1889年)に北生駒村の一部となり、大正3年(1914年)になると大軌電車が開通したが、小明ではしばらくの間都市化は進まなかった[8]。十五年戦争の始まった昭和6年(1931年)頃より、都市部からの疎開者を中心に人口が増えだし、戦後、公営住宅の建設や民営企業による大規模開発が進められ、昭和30年(1955年)頃から住宅地として都市化が進んでいった[8]。
地名の由来
「小明」の由来ははっきりしないが、以下の説が考えられる。
- 「天文18年2月24日、生馬上庄小名村」と書かれた碑文があることから、当時「小名村」と呼ばれていたと考えられ、荘園内の「小さな名田」であったことから「小名」、後に「小明」と呼ばれるようになったという説[9]。
- 村の鎮守として稲蔵明神が祀られており、小さな明神がある場所という意味で「小明」と呼ばれるようになったという説[9]。『慶長郷帳』に「小ミやうじ村」、『元和郷帳』に「小ミや村」とあるのは、稲蔵明神の「小宮」「小明神」から来ているとも考えられ、この説の裏付けになるとも考えられる[9]。
沿革
世帯数と人口
2020年(令和2年)10月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
人口の変遷
国勢調査による人口の推移。
1995年(平成7年) | 3,123人 | [11] | |
2000年(平成12年) | 3,929人 | [12] | |
2005年(平成17年) | 4,328人 | [13] | |
2010年(平成22年) | 4,504人 | [14] | |
2015年(平成27年) | 4,345人 | [15] |
世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移。
事業所
2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[16]。
町丁 | 事業所数 | 従業員数 |
---|---|---|
小明町 | 119事業所 | 1,219人 |
交通
バス
- 奈良交通
- (ひかりが丘住宅線・白庭台住宅線)
- (生駒ニュータウン線)
道路
施設
脚注
- ^ “1.土地及び気象”. 生駒市公式ホームページ. 生駒市 (2020年4月23日). 2021年5月20日閲覧。
- ^ a b “2.人口”. 生駒市公式ホームページ. 生駒市 (2021年5月19日). 2021年6月9日閲覧。
- ^ “奈良県 生駒市 小明町の郵便番号”. 日本郵便. 2021年6月9日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2021年5月20日閲覧。
- ^ a b c d e f g 『角川日本地名大辞典29』444頁。
- ^ 『生駒市誌V』467頁。
- ^ 『生駒市誌V』467–468頁。
- ^ a b 『生駒市誌V』478頁。
- ^ a b c 『生駒市誌V』466頁。
- ^ 『角川日本地名大辞典29』367頁。
- ^ a b “平成7年国勢調査 小地域集計(総務省統計局) 第2表 男女別人口及び世帯数”. 政府統計の総合窓口(e-Stat). 総務省統計局 (2014年3月28日). 2021年5月20日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査 小地域集計(総務省統計局) 第2表 男女別人口及び世帯数”. 政府統計の総合窓口(e-Stat). 総務省統計局 (2014年5月30日). 2021年5月20日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査 小地域集計(総務省統計局) 第2表 男女別人口及び世帯数”. 政府統計の総合窓口(e-Stat). 総務省統計局 (2014年6月27日). 2021年5月20日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査 小地域集計(総務省統計局) 第2表 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 政府統計の総合窓口(e-Stat). 総務省統計局 (2012年1月20日). 2021年5月20日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査 小地域集計(総務省統計局) 第2表 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 政府統計の総合窓口(e-Stat). 総務省統計局 (2017年1月27日). 2021年5月20日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス‐活動調査 確報集計(事業所に関する集計) 第32表 経営組織(4区分),従業者規模(6区分)別民営事業所数及び従業者数―市区町村,町丁・大字”. 政府統計の総合窓口(e-Stat). 総務省統計局 (2018年6月28日). 2021年5月20日閲覧。