四方 博（しかた ひろし、1900年1月2日[1][2] - 1973年5月13日[1][2]）は、日本の経済学者。専門は朝鮮社会経済史。
生涯
1900年に神戸市に生まれる[1]。東京帝国大学経済学部を卒業後、1924年に京城高等商業学校講師、1926年に京城帝国大学法文学部助教授、1930年に京城帝国大学教授、1947年に愛知大学教授、1948年に名古屋大学法経学部教授、1952年に名古屋大学経済学部長、1961年に岐阜大学学長、1969年に愛知県立大学学長[1]。1965年から1968年までは日本学術会議会員に選出され、1971年に勲二等旭日重光章を授与[1]。日朝協会愛知県連合会初代会長、愛知県原水協理事、日本平和委員会全国理事などを務めて日朝友好運動や平和運動にも積極的に関与した[1]。1973年に死去[1]。
研究内容
戦後の日本社会からは朝鮮植民地支配に消極的な「良心的な教授」であり、朝鮮社会経済史研究で著しい業績を残したと高く評価されているが[3]、現代の韓国の研究者からは、アジアと朝鮮が日本の国力により停滞の悪循環から脱却できるという朝鮮の(植民史観)の強調やそこから脱却して近代化するために日本の役割を強調することで、日本の侵略を正当化したと指弾されている[3]。論文「朝鮮における近代資本主義の成立過程」『朝鮮社会経済史研究』（1933年）や論文「旧来の朝鮮社会の歴史的性格について」『朝鮮学報』（1・2・3集、1946年、1947年）などで朝鮮社会は歴史的な発展のみられない停滞社会であり、朝鮮が近代化するためには日本の資本が必要だとして資本主義の過程を2つに分類する。1つはヨーロッパにみられる自国の国力によって資本主義が成立するものであり、もう1つは朝鮮のように外国の資本によって資本主義が展開することである[3]。四方によると、「朝鮮の資本主義化は外国の資本と、外国人の技術能力によって純粋に他律的に成立したものであり、その理由は開港当時の朝鮮内には自生的な資本の蓄積も、企業的な精神もなく、資本主義の形成を希望する事情とそれを実現させる条件を皆欠いていたからだ」として[3]、結果的に、朝鮮の近代化のための日本の役割が強調され、日本は朝鮮に近代的な産業、インフラストラクチャー、学校、鉄道などを敷設して朝鮮の近代化を助けたことになり侵略と収奪が隠蔽されたとする[3]。