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概要
地内を大字名と同じ(名瀬川)が流れる。
北部で旭区、西部で泉区と接しており、北から反時計回りに旭区大池町、泉区緑園、岡津町、戸塚区上矢部町、柏尾町、秋葉町、川上町と隣接する。
沿革
世帯数と人口
2023年(令和5年)3月31日現在(横浜市発表)の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
人口の変遷
国勢調査による人口の推移。
年 | 人口 |
---|---|
1995年(平成7年)[6] | 13,412 |
2000年(平成12年)[7] | 13,471 |
2005年(平成17年)[8] | 14,597 |
2010年(平成22年)[9] | 14,817 |
2015年(平成27年)[10] | 14,674 |
2020年(令和2年)[11] | 14,389 |
世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移。
学区
市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2021年8月時点)[12]。
番・番地等 | 小学校 | 中学校 |
---|---|---|
1〜375番地まで、377〜399番地 | (横浜市立秋葉小学校) | (横浜市立秋葉中学校) |
376番地、400〜469番地 | (横浜市立川上小学校) | |
470〜2096番地、2101〜2120番地 2121番地(道路以東) 2122〜2127番地、2132番地 2134〜2144番地、2147〜2148番地 2240〜2258番地、2260番地〜2265番地の1 2484番地、2488〜2500番地 2509〜2512番地、2514〜2523番地 2525〜2599番地 | (横浜市立名瀬小学校) | 横浜市立名瀬中学校 |
2097〜2100番地、2121番地(道路以西) 2128〜2131番地、2133番地 2145〜2146番地、2149〜2239番地 2259番地、2265番地の2〜2483番地 2485〜2487番地、2501〜2508番地 2513番地、2524番地、2600番地以降 | (横浜市立緑園東小学校) |
事業所
2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。
町丁 | 事業所数 | 従業員数 |
---|---|---|
名瀬町 | 255事業所 | 2,747人 |
交通
同駅から(神奈川中央交通)バスが利用可能。
道路
- 国道1号(横浜新道)
- 神奈川県道401号瀬谷柏尾線(瀬谷柏尾道路)
- 神奈川県道218号弥生台桜木町線
- 名瀬道路
施設
- 横浜市立名瀬中学校
- (横浜市立名瀬小学校)
その他
日本郵便
脚注
- ^ “横浜市町区域要覧”. 横浜市 (2018年7月9日). 2021年8月11日閲覧。
- ^ a b “令和5(2023)年 町丁別人口(住民基本台帳による)” (XLS). 横浜市 (2023年4月7日). 2023年4月27日閲覧。 “(ファイル元のページ)”(CC-BY-4.0)
- ^ a b “名瀬町の郵便番号”. 日本郵便. 2021年8月11日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “住居表示実施町名一覧 (令和2年10月19日現在)”. 横浜市 (2020年10月29日). 2021年8月28日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2023年4月27日閲覧。
- ^ “小・中学校等の通学区域一覧(通学規則 別表)”. 横浜市 (2021年8月5日). 2021-08-08]閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス-活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2020年度版” (PDF). 日本郵便. 2021年8月7日閲覧。