原 寿雄(はら としお、1925年3月15日[1] -2017年11月30日)は、日本のジャーナリスト。ペンネームは小和田次郎である。
経歴
神奈川県生まれ。平塚農業学校、海軍経理学校、第一高等学校 (旧制)を経て、1950年、東京大学法学部卒業。社団法人共同通信社に入社。新聞労連副委員長、社会部記者、バンコク支局長、外信部長を経て1977年に編集局長、1985年に専務理事・編集主幹に就任。1986年から1992年まで社団法人共同通信社の傘下にある事業部門、株式会社共同通信社の社長を務めた。
2007年、松田浩・桂敬一・野中章弘が世話人を務める「原さん、永井さんをNHK会長候補に推薦する会」より、「日本における言論・報道界の(ご意見番)的存在で、卓越した見識と知性を兼ね備えたジャーナリスト・文化人」と橋本元一の後任のNHK会長の推薦を受けた[2]。
略歴
- 神奈川県公文書公開審査会会長
- 1994年より 日本民間放送連盟放送番組調査会委員長
- 2000年より放送倫理・番組向上機構「放送と青少年に関する委員会」委員長
- 2001年より朝日新聞報道と人権委員会委員
主張
- 原のジャーナリズムの本懐は主として新聞・放送の組織ジャーナリズムであり、その存在意義は権力監視である[5]。
- 2007年の衆参ねじれ国会の中起きた大連立構想の動きに対し、渡邉恒雄を
- 「現役の新聞人が政治活動を行っており、ジャーナリズムの倫理の基本にもとる」
- 「渡邉の倫理違反が日本新聞協会会長という日本のジャーナリズムを代表する経歴を持つ人物によって行われた」
- と批判した。また、「読売以外の新聞・放送メディアが厳しく批判しなかった」ことを批判した。
著書
単著
- 『デスク日記 マスコミと歴史』みすず書房、1965年(小和田次郎名義)
- 『デスク日記 続』みすず書房、1966年(小和田次郎名義)
- 『デスク日記 第3』みすず書房、1967年(小和田次郎名義)
- 『デスク日記 第4』みすず書房、1968年(小和田次郎名義)
- 『デスク日記 第5』みすず書房、1969年(小和田次郎名義)
- 『ジャーナリストへの条件』(蝸牛社)、1978年(小和田次郎名義)
- 『新聞記者―私の仕事』東洋経済新報社、1979年、ASIN B000J8DVMM
- 『新聞記者の処世術』晩聲社、1987年、(ISBN 4891881674)
- 『新しいジャーナリストたちへ』晩聲社、1992年、(ISBN 4891882220)
- 『歪んだ鏡―日本の新聞とテレビ』アドバンテージサーバー、1994年、(ISBN 4930826144)
- 『ジャーナリズムは変わる―新聞・テレビ 市民革命の展望』晩聲社、1994年、(ISBN 4891882395)
- 『本と新聞―再販制度を考える』岩波ブックレット、1995年、(ISBN 4000033247)
- 『ジャーナリズムの思想』岩波新書、1997年、(ISBN 4004304946)
- 『ジャーナリズムの世界に生きて』(川崎市生涯学習振興事業団かわさき市民アカデミー出版部)、2001年、(ISBN 4916092392)
- 『ジャーナリズムの可能性』岩波新書、2009年、(ISBN 4004311705)
- 『原寿雄自撰デスク日記 1963~68』弓立社、2013年(小和田次郎名義)、(ISBN 4896679997)
共著
- 『総括安保報道 戦後史の流れの中で』(現代ジャーナリズム出版会)、1970年(小和田次郎名義)
- 『市民社会とメディア』(リベルタ出版)、2000年、(ISBN 4947637633)
- 『メディアの内と外―ジャーナリストと市民の壁を超えて』岩波書店、2001年、(ISBN 4000092499)
- 『報道の自由と人権救済』明石書店、2001年、(ISBN 4750314455)
- 『メディア規制とテロ・戦争報道』明石書店、2001年、(ISBN 4750315117)
- 『斎藤茂男 ジャーナリズムの可能性』共同通信社、2001年、(ISBN 4764104849)
- 『グローバル社会とメディア』ミネルヴァ書房、2003年、(ISBN 4623036189)
脚注・出典
- ^ 『読売年鑑 2016年版』(読売新聞東京本社、2016年)p.290
- ^ NHK会長候補者の推薦に関する申し入れ 2007年12月10日
- ^ “元共同通信編集主幹の原氏が死去 「デスク日記」著者”. 東京新聞. (2017年12月6日)2017年12月6日閲覧。
- ^ マスコミ九条の会(よびかけ人はだれですか)
- ^ 『ジャーナリズムの可能性』,岩波新書,2009年,(ISBN 4004311705) 序章
- ^ a b 毎日新聞 メディア政策:新政権に望む 「表現・報道の自由」規制、デジタル社会、そして… 2009年8月24日 東京朝刊