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スポーツオーソリティ

スポーツオーソリティ(Sports Authority)は、かつてアメリカ合衆国コロラド州(イングルウッド)に本社を置き展開されていた全米最大級のスポーツ用品専門店チェーン。ならびに、日本において株式会社メガスポーツイオングループ)が展開するスポーツ専門店チェーン。

スポーツオーソリティ
Sports Authority, Inc.
種類 株式会社
本社所在地 アメリカ合衆国
1050 West Hampden Avenue,
(Englewood), Colorado, U.S.
設立 1928年(Gart Sportsとして)
1987年(The Sports Authorityとして)
業種 小売
事業内容 アパレル、スポーツ用品の小売
従業員数 14,250(2011年)
特記事項:2016年7月29日、連邦倒産法第11章の適用を申請し、倒産した。
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概要

1973年、フロリダ州フォートローダーデール地区に1号店を出店。1990年Kマート傘下となったが、1995年に会社分割。2003年には、ガートスポーツ社(1928年創業のスポーツ用品専門店チェーン)と経営統合した。これにより創業年は、ガートスポーツ社が2001年に買収したオッシュマンズ・スポーティング・グッズ1919年となった。

最盛期には、45の州とプエルトリコで463店舗を運営していた。同社のウェブサイトはGSIコマースプラットフォーム上にあり、小売店やその他のマルチチャネルプログラムをサポートしていた。

2016年3月2日デラウェア州の裁判所へ連邦倒産法第11章に基づく会社更生手続適用を申請[1]。会社更生手続きを適用したが売却先が決まらず、5月25日にCEOのマイケル・フォスが8月末までに全店舗を閉鎖すると発表。その後、事業は清算された。同社の商標等の知的財産権は同年7月に、競合であった(ディックス・スポーティング・グッズ)社が落札した。

日本での展開

株式会社メガスポーツ
Mega Sports co,ltd.
種類 株式会社
市場情報 非上場
本社所在地   日本
103-0014
東京都中央区日本橋堀留町二丁目8番4号
日本橋コアビル
本店所在地 261-8515
千葉県千葉市美浜区中瀬一丁目5番1号
イオンタワー
設立 1995年8月
業種 (小売業)
法人番号 9010001084082
事業内容 スポーツ用品の小売り、各種スポーツ教室等のイベント開催等
代表者 代表取締役社長 中嶋築人
資本金 1億円
売上高 629億5300万円
(2022年02月28日時点)[2]
営業利益 ▲21億8800万円
(2022年02月28日時点)[2]
経常利益 ▲25億0800万円
(2022年02月28日時点)[2]
純利益 ▲27億円
(2022年02月28日時点)[2]
総資産 286億1300万円
(2022年02月28日時点)[2]
主要株主 イオン株式会社:100%
外部リンク https://www.sportsauthority.jp/
特記事項:ザ・スポーツオーソリティ社(アメリカ)との合弁により設立。2016年提携解消。
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日本ではイオンが米スポーツオーソリティ社と合弁で株式会社メガスポーツを設立し(持ち株比率:イオン株式会社80.1%、米スポーツオーソリティ社19.9%)[3]、ライセンス契約を結び、同社が日本の店舗を運営している。

1995年8月に設立。1996年7月18日に名古屋のダイヤモンドシティ・ワンダーシティ(現:mozoワンダーシティ)内のワンダーシティ店を皮切りに、主にイオンモールイオンショッピングセンターを中心に店舗を展開している。2001年より浦和レッズのオフィシャルスポンサーとなった。ナイキとは提携関係にある。

2008年10月には中国に進出し、1号店となる北京国際商城店を出店。しかし、2014年11月に中国の店舗を全店閉鎖し、2016年2月に現地法人が清算された。

会員カード「スポーツオーソリティカード」は、イオンクレジットサービスが発行しており、ポイント蓄積や割引などの特典が得られる。また、「スポーツオーソリティカード」の子カードとして、イオンの電子マネーWAONが利用できる「スポーツオーソリティWAONカードプラス」が用意されている。

2016年3月にアメリカ・スポーツオーソリティ社が破産したが、日本事業はメガスポーツという別法人での運営であり、2016年8月にはスポーツオーソリティ社との提携を解消し、イオンの100%子会社となったことから直接的な影響は無くなった為、営業を継続している[4]

2018年1月12日、販売するサッカーシューズ47商品に、実際には存在しない「平常価格」を併記し、通常より割安で購入できるかのように見せかけて販売したとして、景品表示法違反(有利誤認)で消費者庁から再発防止の措置命令を受けた[5]

脚注

  1. ^ “スポーツオーソリティ、連邦破産法11条の適用を申請”. ブルームバーグ. (2016年3月2日). http://www.bloomberg.co.jp/news/123-O3ET0K6TTDSB01.html 2016年3月3日閲覧。 
  2. ^ a b c d e 株式会社メガスポーツ 第27期決算公告
  3. ^ “会社概要・本社所在地”. 株式会社メガスポーツ. 2016年6月19日閲覧。
  4. ^ “米国スポーツオソリティ社に関する一部報道について” (PDF). 株式会社メガスポーツ (2016年3月3日). 2016年6月19日閲覧。 “[アメリカ]スポーツ用品販売スポーツ・オーソリティ社”. 東京商工リサーチ (2016年3月2日). 2016年6月19日閲覧。
  5. ^ “メガスポーツが不当表示=イオン子会社、措置命令-消費者庁”. 時事通信社 (2018年1月12日). 2018年2月11日閲覧。

関連項目

外部リンク

  • スポーツオーソリティ
  • スポーツオーソリティ公式オンラインショップ
  • スポーツ知恵袋
  • スポーツオーソリティ (@mega_sports_jpn) - Twitter
  • スポーツオーソリティ (sportsauthority.jp) - Facebook
  • スポーツオーソリティ - YouTubeチャンネル
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