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フェンタニル（Fentanyl）とは、鎮痛剤として使用される非常に強力な合成オピオイドである。フェンタニルは、他の薬物と一緒に、麻酔に使用される[1]。集中治療室においても、鎮痛・鎮静に使用されている[2]。術後鎮痛や癌性疼痛の鎮痛にも適応がある[3]。米国では、ヘロイン、コカイン、ベンゾジアゼピン、メタンフェタミンなどと混合され、娯楽用麻薬として違法に使用されることもある。フェンタニルの過剰摂取は死に至る可能性があるが、ナロキソンによって中和される[4]。フェンタニルは、オキシコンチン、アルプラゾラム、アデロール(アンフェタミン・(デキストロアンフェタミン)混合製剤の商品名)などに見せかけた偽薬の製造によく使用される(米国)。フェンタニルの作用は急速で、その効果は通常2時間以内に消失する[1]。医療用には、注射、鼻腔スプレー、皮膚パッチ、またはトローチや錠剤として頬粘膜から吸収される形で使用される[1][5]。
| 臨床データ | |
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| 胎児危険度分類 |
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| 法的規制 |
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| 識別 | |
| ATCコード | N01AH01 (WHO) N02AB03 (WHO) |
| KEGG | D00320 |
| 化学的データ | |
| 化学式 | C22H28N2O |
| 分子量 | 336.48 g·mol−1 |
フェンタニルの一般的な副作用には、吐き気、嘔吐、便秘、痒み、鎮静、混乱、および協調運動不全に関連する障害が含まれる[1][6]。重篤な副作用には、呼吸抑制、幻覚、セロトニン症候群、低血圧、またはオピオイド使用障害の発症が含まれる場合がある[1][6]。フェンタニルは、μ-オピオイド受容体を活性化することで作用する[1]。その強さはモルヒネの約100倍、ヘロインの約50倍である。
フェンタニルは1960年にヤンセン・ファーマ創業者のポール・ヤンセンによって初めて作られ、1968年に米国で医療用として承認された[1][7]。2015年には、世界全体で1,600kg（3,500ポンド）が医療に使用された[8]。2017年時点で、フェンタニルは医療で最も広く使用されている合成オピオイドであり[9]、2019年には、米国で最もよく処方される薬の278番目となり、処方件数は100万件を超えた[10][11]。世界保健機関（WHO）の「WHO必須医薬品リスト」にも掲載されている[12]。
2021年、米国における薬物過剰摂取による死亡者数は、フェンタニルおよびフェンタニル類似物質が71,238人と最も多くを占めている[13][14][15][16][17][17]。ヘロインと比較すると、より強力で利益率が高く、コンパクトであるため物流も簡素化される[18]。ヘロインや他のアヘンの供給を削減し、あるいは完全に置き換えることができる。フェンタニルの流通は、主にフェンタニルまたはフェンタニル前駆体を生産する中国の工場に端を発し、その後、違法な生産と販売のために他国へ密輸される。米国では、完成したフェンタニルが主にカルテルによってメキシコから密輸され、到着している[19][20]。2022年、米国麻薬取締局（DEA）は、1万ポンド（4500kg）以上のフェンタニルと5000万錠以上のフェンタニルを押収したが、これは2021年の押収量の倍以上で、米国内のすべての人を殺害するのに十分な量である[21]。
薬理
フェンタニルの効果は、静脈内投与をした場合モルヒネの50 - 100倍の鎮痛効果があり[22]極めて強力な鎮痛・鎮咳作用を有する。モルヒネを始めとするその他のオピオイド性鎮痛薬と同様、循環器系にあまり影響はないが、呼吸抑制は強く、臨床使用量でも注意深い観察や呼吸補助を必要とする。大量投与でない限り、意識レベルには影響しない。使用後に吐き気を訴えることがある。
剤型・用途
フェンタニルの注射剤は麻酔と周術期鎮痛に使われる。鎮痛効果の強さと血漿半減期の短さから、刻一刻と変化する侵襲に対応しやすく、手術中の鎮痛薬に適している。特に全身麻酔の間は、人工呼吸器を使用するため、副作用の呼吸抑制も無視できる。術中鎮痛に関しては、近年はより半減期が短く、調節性に優れるレミフェンタニルに取って代わられつつあるが、術後鎮痛に関してはレミフェンタニルは保険適応が無く、フェンタニルが多く用いられている。
パッチ剤は癌性疼痛の緩和に使われる他に、(難治性)慢性疼痛患者の疼痛緩和の治療にも使われる。特に(経口オピオイド)が使えない患者や、長期に渡る治療が必要な慢性疼痛の患者に有用である。パッチ剤は商品名デュロテップMTパッチ（3日起きに張替え）、テープ剤の商品名フェントステープ（1日で張替え）がある。
経口投与も可能であり、舌下錠が市販されている（商品名アブストラル）。 医師が行う処方通りに使用する限り、強い依存症状を訴える患者は居ない。
乱用
アメリカ合衆国での処方薬に端を発して死亡者が増加している(オピオイド危機)は、そのほとんどがフェンタニルまたはフェンタニル誘導体の合成オピオイドによる[23][24]。
事故・事件
愛知県の麻酔科医師が、必要の無い患者に処方箋を書き、患者には渡さずに自分で使用して摘発された事例がある[要出典][いつ?]。
2013年8月23日、東京都立墨東病院にて麻酔用鎮痛剤フェンタニルの紛失があった。同日夕方、薬剤科の職員が処方せんと施用票をチェックしたところ、同病院病棟で保管していたフェンタニル0.5mg/10mlの未使用2本、および使用済2本のアンプルが返却されておらず、所在が不明となっていることが判明した。ただちに関係する職員の聴取や、院内捜索を実施したものの、発見にいたらなかったため、26日に東京都福祉保健局健康安全部に報告するとともに、本所警察署に紛失届を提出した[25]。
2016年4月21日の早朝に、アメリカのミュージシャンであるプリンスが、アメリカ合衆国ミネソタ州にあるペイズリー・パーク・スタジオで亡くなった。このことについて、同年6月2日にミネソタ州の検視当局により、死因はフェンタニルの過剰投与による中毒死であるという報告書が公表された[26]。
2019年7月1日（日本時間2日）にロサンゼルス・エンゼルスの投手であるタイラー・スキャッグスが遠征先のテキサス州ダラス近郊のホテルで亡くなった。死因は自身の嘔吐物をつまらせた窒息死で、検死で体内からアルコールの他にフェンタニル、オキシコドンが検出された。フェンタニルを含む薬剤をその実態を知りながら意図的に投与したとしてエンゼルスの球団職員がテキサス州連邦当局によって起訴された[要出典]。
中国からの流入制限
2019年8月23日、ドナルド・トランプ大統領は、米中貿易戦争が激化する中で、乱用が問題となっているフェンタニルが中国から流入することがないようフェデックスやユナイテッド・パーセル・サービス、アマゾン、アメリカ郵政公社に対し配達を拒否するよう指示した[27]。
罰則
2017年10月には、アメリカのインシス・セラピューティクス社の最高経営責任者 (CEO) が過剰処方を促したことで逮捕された。医師や薬剤師にリベートや賄賂を渡し、軽い痛みにも処方されるよう虚偽の説明なども用い、がんでもない患者に売りつけるのは、薬の密売人と変わりないと連邦捜査局は非難した[28]。2019年5月2日、ボストンの連邦陪審は、創業者らに有罪の評決を下した。創業者らは控訴する見込み[29]。
軍事用途
2002年10月に発生したモスクワ劇場占拠事件で鎮圧のため、ロシア政府特殊部隊が使用したKOLOKOL-1は、フェンタニルの誘導体を用いた化学兵器である[30]。
出典
- ^ a b c d e f g “”. The American Society of Health-System Pharmacists. 2017年12月14日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年12月8日閲覧。
- ^ “人工呼吸中の鎮静のためのガイドライン”. square.umin.ac.jp. 2023年1月2日閲覧。
- ^ “*フェンタニル注射液0.1mg「テルモ」／ *フェンタニル注射液0.25mg「テルモ」／ *フェンタニル注射液0.5mg「テルモ」”. www.info.pmda.go.jp. 2023年1月2日閲覧。
- ^ “”. CDC Injury Center (2017年8月29日). 2017年12月15日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年12月14日閲覧。
- ^ “Fentanyl buccal 400 mcg tablets”. 2023年1月1日閲覧。
- ^ a b (Report).
- ^ “The history and development of the fentanyl series”. Journal of Pain and Symptom Management 7 (3 Suppl): S3–S7. (April 1992). doi:10.1016/0885-3924(92)90047-L. PMID (1517629).
- ^ (Report).
- ^ “”. LverTox (2017年10月16日). 2017年1月7日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年12月14日閲覧。
- ^ “The Top 300 of 2019”. ClinCalc. 2022年10月7日閲覧。
- ^ “Fentanyl Drug Usage Statistics”. ClinCalc. 2022年10月7日閲覧。
- ^ World Health Organization model list of essential medicines (22nd list (2021) ed.). Geneva, CH: World Health Organization. (2021). hdl:(10665/345533). WHO/MHP/HPS/EML/2021.02
- ^ “U.S. Overdose Deaths In 2021 Increased Half as Much as in 2020 - But Are Still Up 15%”. U.S. Centers for Disease Control and Prevention (CDC) (2022年5月11日). 2023年1月1日閲覧。
- ^ (Report).
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- ^ . National Institute on Drug Abuse. (2018年5月1日). オリジナルの2018年6月14日時点におけるアーカイブ。 2018年6月14日閲覧。
- ^ a b (Report).
- ^ “In Asia, the unintended consequences of fentanyl”. The Globe and Mail. (2018年2月23日)
- ^ “China and synthetic drugs control: Fentanyl, methamphetamines, and precursors”. Brookings (2022年3月23日). 2022年9月23日閲覧。
- ^ “Fentanyl Flow to the United States”. Drug Enforcement Administration (2020年1月). 2022年10月4日閲覧。
- ^ Matza (2022年12月21日). “Enough fentanyl to kill every single American seized in 2022”. BBC News. 2022年12月21日閲覧。
- ^ “日本緩和医療学会 各オピオイドの薬理学的特徴”. www.jspm.ne.jp. 2022年7月1日閲覧。
- ^ Axel Bugge (2017年10月28日). “アングル：米国の「オピオイド危機」、欧州にも波及の恐れ”. ロイター 2017年12月5日閲覧。
- ^ 致死量は食塩ひとつまみ以下、原料は中国産…アメリカで銃よりも若者を殺している"史上最悪の麻薬"の怖さ（Yahoo!ニュース2023年2月20日）
- ^ “都立墨東病院で医療用麻薬紛失”. QLifePro 医療ニュース (2013年8月31日). 2023年1月18日閲覧。
- ^ “プリンスさん、鎮痛剤の過剰投与で中毒死 検視官が公表”. 朝日新聞. (2016年6月3日) 2016年6月3日閲覧。
- ^ “トランプ氏が対中関税引き上げ、報復に対抗 米企業に中国撤退も”. ロイター (2019年8月24日). 2019年8月24日閲覧。
- ^ メリナ・デルキック、河原里香・訳 (2017年10月27日). “米製薬大手、中毒性のオピオイド「密売」でCEOら逮捕 (Big Pharma Exec Arrested for Opioid Bribes)”. ニューズウィーク日本版 2017年12月5日閲覧。
- ^ “米陪審、製薬会社創業者に有罪評決 「オピオイド薬の乱用招いた」”. ロイター (2019年5月3日). 2019年5月3日閲覧。
- ^ Russia names Moscow siege gas
- ^ 米海兵隊、戦場での痛み止めに鎮痛トローチを導入（AFP.BB.NEWS.2011年11月3日）2011年11月4日閲覧