概要
わら半紙（わらばんし、藁半紙）は、明治時代初期の日本において、木綿ウエスやわらを原料に生産された半紙判の(洋紙)である。実際にわらを原料としたのは生産開始直後の数年のみで、以降は、木材パルプや古紙を主な原料とし、非塗工で晒化学パルプ配合率40%未満の下級(印刷用紙)に分類される更紙（ざらがみ、ざらし）類を示す一般名称として使われている。「更半紙（ざらばんし）」「洋半紙（ようばんし）」とも呼称される。
沿革
洋紙の国産化を目指して設立された東京府北豊島郡王子村（現：東京都北区王子）の「製紙会社」（のち王子製紙株式会社）が、1882年、操業開始にあたって木綿のウエスとわらを原料に生産を始めた日本特有の洋紙である[1]。名称の由来となったわらは、生産開始数年後の1889年ごろには木材パルプに切り替えられて使われなくなり[1]、以降は、戦前から戦中、戦後を通じ、洋紙の製紙原料として実際にわらが用いられたという記録は存在しない[1]。 現在は、主に木材パルプと古紙が配合の大部分を占め[1]、晒化学パルプの配合率が40%以下である下級印刷用紙（白上更紙、上更紙、更紙、ラフ更紙）を示す名称として一般的に用いられている。
性質
リグニンを除去していないため上質紙に比べ比較的短期間で黄色く変色し、長期間の保存にはあまり適さない。更紙の場合、明灰色で白色度50%前後、密度は0.6g/cm3、坪量は米坪48g/m2（厚さ0.06mm相当）程度で、軽量化以前のかつての新聞巻取紙の規格に近い。
現状
わら半紙は日本社会のあらゆる場面で普及していた。1960年まで消費者物価指数の調査対象品目となっていたほどである[2]。調査対象品目から外れて以降も、一般の謄写ファックス印刷を含むわら半紙の謄写版が各種学校などにおける印刷物（プリント）や企業および官公庁の事務現場で長く用いられていた。しかし、1990年代に入り事務作業のOA化が進むと、(PPC複写機)で紙詰まりを起こしやすいことから、その地位を上質紙に取って代わられ、製紙会社の受注量も減少した[1]。現在ではコスト面における優位性も逆転しており、一般向け商品として取り扱う小売店は少なくなっている。ただし、官公庁において謄写用輪転機を使用する場面が全く消失したとはいえず、大量印刷に伴うコストパフォーマンスを考慮した上で、上質紙と併せ調達している所もある。
補足
本項の「わら半紙」はあくまでパルプ原料再生紙のみを指すが、伝統的に、稲わらを原料とした漉き紙(和紙)を「わら半紙」と呼ぶ場合がある。日本大百科全書を引用すると、古くは奈良時代編纂の『正倉院文書』において、「