概要
知的財産戦略本部に属するデジタルアーカイブジャパン推進委員会及び実務者検討委員会の指導により、国立国会図書館が開発及び運営を行っている[1]。2019年2月27日から試験運用を行っており[5]、2020年8月25日に正式公開された[2][3][4]。
利用者は「マイノート」機能を用いて個人用の資料をまとめることや、電子展覧会である「ギャラリー」を作成することが可能である[6]。またこれらを他利用者と共同編集することが可能となっている[2]。
2020年8月25日の公開時点においては日本放送協会や国立公文書館、国立国会図書館など計23組織のデータ2100万件が使用可能となっている[4][6]。これらのデータは単に使用可能だけではなく、Resource Description FrameworkとSPARQLによるメタデータ検索機能も提供されている[2][3]。
脚注
- ^ a b “ジャパンサーチ”. NDLラボ. 国立国会図書館. 2020年10月4日閲覧。
- ^ a b c d 『ジャパンサーチ正式版を公開しました』（プレスリリース）国立国会図書館、2020年8月25日。2020年10月4日閲覧。
- ^ a b c 『ジャパンサーチ正式版の公開について』（プレスリリース）内閣府知的財産戦略推進事務局、2020年8月25日。2020年10月4日閲覧。
- ^ a b c . 時事通信. (2020年8月27日). オリジナルの2020年10月4日時点におけるアーカイブ。 2020年10月4日閲覧。
- ^ 臼田勤哉 (2019年2月28日). . Impress Watch. オリジナルの2020年10月4日時点におけるアーカイブ。 2020年10月4日閲覧。
- ^ a b 臼田勤哉 (2020年8月25日). . Impress Watch. オリジナルの2020年8月25日時点におけるアーカイブ。 2020年10月4日閲覧。
関連項目
外部リンク
- 公式ウェブサイト
- ジャパンサーチ (@jpsearch_go) - Twitter