地理
阿倍野区の北西部に位置し、東に松崎町、南東に阪南町、西に旭町、南西に共立通と丸山通、南に王子町、北に天王寺区茶臼山町と悲田院町と接している。
歴史
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世帯数と人口
2019年(令和元年)9月30日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
丁目 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
阿倍野筋一丁目 | 445世帯 | 877人 |
阿倍野筋二丁目 | 438世帯 | 1,013人 |
阿倍野筋三丁目 | 1,232世帯 | 2,282人 |
阿倍野筋四丁目 | 1,016世帯 | 1,844人 |
阿倍野筋五丁目 | 857世帯 | 1,517人 |
計 | 3,988世帯 | 7,533人 |
人口の変遷
国勢調査による人口の推移。
1995年(平成7年) | 5,639人 | [5] | |
2000年(平成12年) | 5,589人 | [6] | |
2005年(平成17年) | 7,130人 | [7] | |
2010年(平成22年) | 7,560人 | [8] | |
2015年(平成27年) | 7,877人 | [9] |
世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移。
学区
市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[10]。なお、小学校・中学校入学時に学校選択制度を導入しており、通学区域以外に阿倍野区の小学校(自宅から概ね2km以内)・中学校から選択することも可能[11]。
丁目 | 番 | 小学校 | 中学校 |
---|---|---|---|
阿倍野筋一丁目 | 4~7番 | 大阪市立金塚小学校 | 大阪市立松虫中学校 |
1~3番 | 大阪市立常盤小学校 | 大阪市立文の里中学校 | |
阿倍野筋二丁目 | 1~4番 | ||
5番 | 大阪市立金塚小学校 | 大阪市立松虫中学校 | |
阿倍野筋三丁目 | 10~13番 | ||
1~9番 | 大阪市立常盤小学校 | 大阪市立文の里中学校 | |
阿倍野筋四丁目 | 15番4号(一部) 15番5~8号 15番9号(一部) | 大阪市立苗代小学校 | 大阪市立阿倍野中学校 |
その他 | 大阪市立丸山小学校 | 大阪市立松虫中学校 | |
阿倍野筋五丁目 | 全域 |
事業所
2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[12]。
丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
---|---|---|
阿倍野筋一丁目 | 967事業所 | 18,513人 |
阿倍野筋二丁目 | 155事業所 | 2,528人 |
阿倍野筋三丁目 | 108事業所 | 1,285人 |
阿倍野筋四丁目 | 83事業所 | 533人 |
阿倍野筋五丁目 | 78事業所 | 449人 |
計 | 1,391事業所 | 23,308人 |
交通
鉄道
道路
施設
出身・ゆかりのある人物
その他
日本郵便
脚注
- ^ “大阪府大阪市阿倍野区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月20日閲覧。
- ^ a b “住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年12月12日). 2019年12月1日閲覧。
- ^ a b “阿倍野筋の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “阿倍野区市立小中学校通学区域一覧” (PDF). 大阪市阿倍野区 (2019年11月7日). 2019年12月1日閲覧。 “(ファイル元のページ)”
- ^ “阿倍野区の学校選択制制度案内(学校選択制希望調査票提出まで)” (PDF). 大阪市阿倍野区 (2019年11月7日). 2019年12月1日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス-活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ 『人事興信録 第13版 下』モ38頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2021年5月2日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2019年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年11月4日閲覧。
参考文献
- 人事興信所編『人事興信録 第13版 下』人事興信所、1941年。