地理
歴史
沿革
世帯数と人口
2023年(令和5年)3月31日現在(横浜市発表)の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
人口の変遷
国勢調査による人口の推移。
年 | 人口 |
---|---|
1995年(平成7年)[10] | 2,764 |
2000年(平成12年)[11] | 2,712 |
2005年(平成17年)[12] | 2,932 |
2010年(平成22年)[13] | 2,948 |
2015年(平成27年)[14] | 2,911 |
2020年(令和2年)[15] | 2,938 |
世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移。
学区
市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2023年4月時点)[16]。
番・番地等 | 小学校 | 中学校 |
---|---|---|
全域 | 横浜市立大口台小学校 | 横浜市立神奈川中学校 |
事業所
2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[17]。
町丁 | 事業所数 | 従業員数 |
---|---|---|
西大口 | 43事業所 | 307人 |
交通
施設
その他
日本郵便
警察
町内の警察の管轄区域は以下の通りである[19]。
番・番地等 | 警察署 | 交番・駐在所 |
---|---|---|
全域 | 神奈川警察署 | 大口駅前交番 |
参考文献
- “横浜市町区域要覧” (PDF). 横浜市市民局 (2016年6月). 2022年9月6日閲覧。
脚注
- ^ 横浜市町区域要覧、1 - 8頁
- ^ a b “令和5(2023)年 町丁別人口(住民基本台帳による)” (XLS). 横浜市 (2023年4月7日). 2023年4月27日閲覧。 “(ファイル元のページ)”(CC-BY-4.0)
- ^ a b “西大口の郵便番号”. 日本郵便. 2021年8月11日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ 住居表示実施町名一覧 (令和元年10月21日現在)
- ^ 横浜市町区域要覧、3 - 49頁
- ^ 横浜市町区域要覧、3 - 54頁
- ^ 横浜市町区域要覧、3 - 57頁
- ^ 横浜市町区域要覧、3 - 61頁
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2023年4月27日閲覧。
- ^ “小・中学校等の通学区域一覧(通学規則 別表)”. 横浜市 (2023年4月1日). 2023年4月8日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス-活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿PDF(2022年度版) 表紙等付属資料” (PDF). 日本郵便. 2022年12月16日閲覧。 “郵便番号データダウンロード 郵便番号簿PDF(2022年度版)”
- ^ “神奈川警察署 交番案内メニュー”. 神奈川警察署. 2021年8月21日閲覧。