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沢原俊雄

沢原 俊雄澤原 俊雄[1][2]、さわはら としお[3]1865年5月8日慶應元年4月14日[4])- 1942年昭和17年)7月29日[3])は、日本政治家実業家資産家[5][6]、広島県多額納税[7][8][9][10]、広島県の大地主[11][12][13]呉商工会議所顧問[2]。広島県呉市長[10]広島合同貯蓄銀行、沢原銀行各頭取[10][14]。呉私立教育会長[3]勲四等[1][3]。族籍は広島県平民[10][15]

人物

広島県・澤原為綱の長男[2][10][14]呉市第一流の名門の生まれである[1]1902年家督を相続する[2][10][14]商業[5][15]農業[8][10][14]、貸地貸金業[16]を営み、広島県多額納税者である[8][10][14]。市民の輿望に依り呉市長に挙げられた。1904年(明治37年)貴族院多額納税者議員に互選され[10]、同年9月29日から[17]1911年(明治44年)9月28日まで1期在任した[3]

1919年以来県農会副会長、その他県農政協会理事長、呉商工会議所顧問、社団法人呉市同済会議員、広島合同貯蓄銀行頭取[13]

日露戦役の功に依り勲四等に叙し、旭日小綬章を下賜される[1]貴族院多額納税者議員選挙の互選資格を有する[4][18]。大地主である[11]。『呉新聞』1925年7月29日号の「2000以上の宅地所有者」によると、沢原俊雄は「坪数62844、地価144716円」である[11]

宗教は真宗[2]。趣味は読書、書画[13]。住所は呉荘山田村[8]、胡町[5][13][14][18]、草里町[2]

家族・親族

 
旧澤原家住宅(呉市長ノ木町)
澤原家

脚注

  1. ^ a b c d 『広島県紳士名鑑』呉市之部1頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2021年5月17日閲覧。
  2. ^ a b c d e f 『人事興信録 第13版 下』サ145 - 146頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2021年5月17日閲覧。
  3. ^ a b c d e 『議会制度七十年史 第1』196頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2021年5月17日閲覧。
  4. ^ a b 『貴族院多額納税者名鑑』467頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2021年5月17日閲覧。
  5. ^ a b c d 『大正人名辞典』1823頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2021年5月18日閲覧。
  6. ^ 『全国五十万円以上資産家表 時事新報社第三回調査』10頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2021年5月17日閲覧。
  7. ^ 『日本紳士録 第35版附録』附録 全国多額納税者 広島県60頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2022年8月5日閲覧。
  8. ^ a b c d e f g h i j k l 『人事興信録 第6版』さ59頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2021年5月17日閲覧。
  9. ^ 『日本紳士録 第37版附録 多額納税者名簿』附録 全国多額納税者 広島県63頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2021年5月17日閲覧。
  10. ^ a b c d e f g h i j 『人事興信録 第7版』さ72頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2021年5月17日閲覧。
  11. ^ a b c 砂本文彦「呉鎮守府水道並びに呉市水道布設に伴う旱害補償交渉と軍港都市呉の住宅地形成」2643頁。日本建築学会計画系論文集2013年78巻694号。2022年8月27日閲覧。
  12. ^ 『広島県下役員録』2頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2021年5月18日閲覧。
  13. ^ a b c d 『広島県紳士録 昭和8年版』119頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2021年5月17日閲覧。
  14. ^ a b c d e f g 『人事興信録 第8版』サ145頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2021年5月17日閲覧。
  15. ^ a b 『人事興信録 第2版』1165 - 1166頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2021年5月18日閲覧。
  16. ^ 『帝国信用録 第19版 大正15年』広島県サ28頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2021年5月25日閲覧。
  17. ^ 『貴族院要覧(丙)』昭和21年12月増訂、14頁。
  18. ^ a b 『全国貴族院多額納税者議員互選人名総覧』67頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2021年5月17日閲覧。
  19. ^ 『日本婦徳の鑑 昭和大典記念』続篇第五篇 現代婦人録69頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2021年5月21日閲覧。
  20. ^ a b 『人事興信録 第14版 上』サ146頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2021年5月17日閲覧。

参考文献

  • 人事興信所編『人事興信録 第2版』人事興信所、1903 - 1911年。
  • 佐古豊次郎編『広島県下役員録』広島独立通信社、1909年。
  • 『全国五十万円以上資産家表 時事新報社第三回調査』時事新報社、1916年。
  • 東洋新報社編『大正人名辞典』東洋新報社、1917年。
  • 『広島県紳士名鑑』国民教育普及社、1917年。
  • 人事興信所編『人事興信録 第6版』人事興信所、1921年。
  • 人事興信所編『人事興信録 第7版』人事興信所、1925年。
  • 帝国興信所編『帝国信用録 第19版 大正15年』帝国興信所、1926年。
  • 織田正誠編『貴族院多額納税者名鑑』太洋堂出版部、1926年。
  • 人事興信所編『人事興信録 第8版』人事興信所、1928年。
  • 交詢社編『日本紳士録 第35版附録』交詢社、1931年。
  • 東京婦人新聞社編『日本婦徳の鑑 昭和大典記念』東京婦人新聞社、1931年。
  • 『全国貴族院多額納税者議員互選人名総覧』銀行信託通信社出版部、1932年。
  • 『広島県紳士録 昭和8年版』西日本興信所、1933年。
  • 交詢社編『日本紳士録 第37版附録 多額納税者名簿』交詢社、1933年。
  • 人事興信所編『人事興信録 第13版 上』人事興信所、1941年。
  • 人事興信所編『人事興信録 第14版 上』人事興信所、1943年。
  • 『貴族院要覧(丙)』昭和21年12月増訂、貴族院事務局、1947年。
  • 衆議院、参議院編『議会制度七十年史 第1』大蔵省印刷局、1960年。
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