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毛利喬

毛利 喬(もうり たかし、明治21年(1888年) 10月11日 - 昭和32年(1957年) 1月2日)は、大日本帝国陸軍軍人。最終階級は陸軍少将

経歴

父は紀州徳川藩士 毛利貞二郎。妻は彦根藩主 井伊家の家臣 三宅家の娘 末(スエ)。

1938年(昭和13年)6月16日に編成の下令があり、陸軍大佐として大阪で第104師団歩兵137連隊を編成。7月、大阪を出発し大連に集結、7月29日 張鼓峰事件が勃発したため師團とともに琿春(東部ソ滿国境)付近に進出、8月11日 停戦となり大連に帰還。9月 第104師団は新設された第21軍戦闘序列に編入され、10月15日 再び大連を出発、南支に向かい、10月22日 バイアス湾に奇襲上陸し広東攻略戦に参加。11月9日 第104師団の従化作戦に参加、従化付近に屯営し、支那第4戦区軍と交戦しつつ警備と治安維持にあたる。

その後1939年(昭和14年) 2月8日早朝より開始された冀中掃蕩戦に参加。毛利部隊は8日、9日、10日の三日間で、破竹の勢いを以って冀県を完全に掃蕩した。この際、冀中各地の遊撃隊その他に兵器弾薬を配布していた大規模な兵器製造場を占領した。16日、17日、18日にかけ、南宮西南三里の孟家庄、西方の杜庄に徹底的打撃を与えた。

1939年(昭和14年)10月20日、毛利喬、竹原三郎両少将 門司港に帰還。翌21日 下関港を出発、22日 釜山港上陸。25日 第二次ノモンハン事件後の国境防衛隊として第7師団はハンダガイ地区に屯営。

1940年(昭和50年)1月9日、ハンダガイ地区国境防衛を歩兵第13連隊と交代し、歩兵第14連隊はチチハルに駐留。9月24日 内地帰還の為ハンダガイを出発、10月7日 小樽港上陸、10月9日 第7師団 旭川に帰還。10月17日 第7歩兵団司令部編成完結、歩兵第14旅団は第7歩兵団となる。同日 第7歩兵団長。

1941年(昭和16年)3月1日 第7師団司令部附。8月1日 兵務部長。

1942年(昭和17年)8月1日 南方軍総司令部附。8月3日 旭川を出発、同日台北着。8月12日 台北を出発、同日西貢着。8月14日 西貢を出発、同日 昭南島着。9月5日 第16独立守備隊編成下令、9月10日 第25軍第16独立守備隊長。10月2日 昭南島を出発、同日ペレンバン(スマトラ島)着。10月14日 ペレンバンを出発、同日ラハト着。10月31日編成完了、翌年1943年(昭和18年)4月30日にかけて南部スマトラ島警備。5月1日から10月にかけて南部スマトラ島防衛。10月1日 第46師団 兵務部長。10月21日 ペレンバンを出発し、10月27日熊本に帰還。

1943年(昭和18年)10月29日 留守第6師団 兵務部長。

終戦の3カ月前に現役軍人を退き、1957年(昭和32年)に68歳で生涯を終える。

栄典

位階

勲章

  • 1926年 (大正15年) 7月26日 - 勲六等瑞宝賞
  • 1930年 (昭和5年) 7月8日 - 勲五等瑞宝賞
  • 1935年 (昭和10年) 8月12日 - 勲四等瑞宝賞
  • 1936年 (昭和11年) 7月10日 - 勲三等旭日中綬章
  • 1940年 (昭和15年) 4月29日 - 勲二等瑞宝賞

出典

外山操『陸海軍将官人事総覧 (陸軍篇) 』(芙蓉書房、昭和56年)

「JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.C12120941200、第101号 昭和20年5月1日 陸軍異動通報(防衛省防衛研究所)」Ref.C12120941200

「JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.C12120941300、第102号 昭和20年5月3日 陸軍異動通報(防衛省防衛研究所)」Ref.C12120941300

「陸軍現役将校同相当官実役停年名簿 大正9年9月1日調」

「陸軍現役将校同相当官実役停年名簿 大正12年9月1日調」

「陸軍現役将校同相当官実役停年名簿 大正15年9月1日調」

「陸軍現役将校同相当官実役停年名簿 昭和2年9月1日調」

「陸軍現役将校同相当官実役停年名簿 昭和4年9月1日調」

「陸軍現役将校同相当官実役停年名簿 昭和6年9月1日調」

「陸軍現役将校同相当官実役停年名簿 昭和7年9月1日調」

「陸軍現役将校同相当官実役停年名簿 昭和9年9月1日調」

「陸軍現役将校同相当官実役停年名簿 昭和10年9月1日調」

「陸軍現役将校同相当官実役停年名簿 昭和11年9月1日調」

脚注

[脚注の使い方]
  1. ^ 『官報』第8313号「叙任及辞令」1911年3月11日。
  2. ^ 『官報』第460号「叙任及辞令」1914年02月12日。
  3. ^ 『官報』第1988号「叙任及辞令」1919年03月21日。
  4. ^ 『官報』第3533号「叙任及辞令」1924年6月4日。
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