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新元鹿之助

新元 鹿之助(にいもと しかのすけ、1870年9月20日(明治3年8月25日[1][2])- 1949年昭和24年)3月8日[2])は、日本の鉄道技師、土木技術者、歌人台湾総督府鉄道部長。旧姓・福崎、号・松園[2]

にいもと しかのすけ
新元 鹿之助
新元鹿之助
生誕明治3年8月25日
1870年8月25日
日本 薩摩国鹿児島郡
(現)鹿児島県鹿児島市
死没昭和24年3月8日
(1949-03-08) 1949年3月8日(78歳没))
出身校旧制第一高等学校東京帝国大学
時代明治、大正
著名な実績技師として台湾各地の鉄道建設に貢献
活動拠点台湾
肩書き台湾総督府鉄道部長
阿里山作業所技師など
栄誉勲四等瑞宝章
勲三等瑞宝章
勲二等瑞宝章
勲二等旭日重光章

経歴

薩摩国鹿児島郡、のちの鹿児島県鹿児島市[2]で、福崎市兵衛の二男として生まれ、新元正兵衛の養子となる[3]鹿児島高等中学造士館予科[4]第一高等中学校本科[5]から1895年(明治28年)7月、帝国大学工科大学土木工学科を卒業した[1][2]。 逓信省に入省して鉄道作業局技手に任官し、のち技師として福島県、静岡県など保線事務所に勤務して鉄道建設、改良工事に従事した。1897年(明治30年)4月、台湾総督府に転じ、一貫して鉄道技師として台湾での鉄道改良、建設のため測量、建設、改良などに尽力した。1908年(明治41年)4月に台湾縦貫鉄道が全通したのちは[1][2]。台湾東部の1910年(明治43年)5月、花蓮港出張所長となり台東線を担当し、次いで阿里山作業所長として阿里山森林鉄道の建設に従事した[1][2]。営業課長、運輸課長を歴任し、1919年(大正8年)3月、台湾総督府鉄道部長に就任[1][2]した。そして1924年(大正13年)12月に鉄道部が交通局に組織変更されたのを機会に退官した[1][2]。 また、1912年(明治45年)3月に創立したジャパン・ツーリスト・ビューロー(現日本交通公社)の育成にも尽力した[2]。晩年は和歌の創作に取り組み、帝国鉄道協会に「まがね会」を主宰し死去するまで短歌の指導に当たった[2][6]

履歴

  • 1895年(明治28年)
    • 10月3日 逓信省鉄道技手に任命され福島出張所勤務となる。[7]
  • 1896年(明治29年)
    • 5月5日 工務課静岡保線事務所勤務となる。[7]
    • 5月20日 逓信省鉄道技師に任命される。[1][2][8]
  • 1897年(明治30年)
    • 4月6日 台湾民政部鉄道技師となる。[2][7]
    • 6月10日 民政局通信部臨時鐵道掛技術監督となる。[7][9]
    • 6月22日 民政局通信部鉄道課勤務となる。[10]
    • 6月30日 台湾総督府民政局技師に任命される。[11]
    • 11月14日 台湾総督府技師となる。[12][13]
  • 1898年(明治31年)
    • 3月9日 総督から台湾縦貫鉄道線路踏査を命じられる。[14]
  • 1899年(明治32年)
    • 5月16日 小山保政が鉄道敷設部技師が転じ、後任の鉄道掛長兼鉄道敷設部技師となる。[15][16]
    • 7月16日 基隆台北間改良線主任となる。[7]
    • 8月18日 鉄道掛長を免ぜられる。[17]
    • 9月26日 小山保政死去のため、後任の打狗出張所長となる。[7][16][18]
    • 11月8日 臨時台湾鉄道敷設部廃止され、台湾総督府鉄道部技師打狗出張所長となる。[19]
  • 1903年(明治36年)3月19日 欧米各国に差遣わしを命ぜられ出張する。[20](6月27日出発 37年8月26日帰任)[21]
  • 1904年(明治37年)8月27日 打狗出張所長を命ぜられる。[7]
  • 1905年(明治38年)
    • 11月18日 工務課長となる。兼任で工務課設計掛長事務取扱、営繕掛長事務取扱を命ぜられる。[7]
  • 1907年(明治40年)
    • 2月1日 台湾縦貫鉄道開通式にあたり、開通式委員を命ぜられる。[7]
    • 1月9日 監督課長兼務を命ぜられる。[7]
    • 5月7日 工務課営繕掛長事務取扱を免ぜられる。[7]
  • 1908年(明治41年)
    • 11月20日 工務課設計掛長事務取扱を免ぜられる。[7]
  • 1910年(明治43年)
    • 5月18日 花蓮港出張所長兼務を命ぜられる。[2][7] 
    • 7月20日 阿里山作業所技師兼任を命ぜられる。[7][22]
  • 1911年(明治44年)
  • 6月17日 阿里山作業所長の事務取扱を命ぜられる。[7][23]
    • 7月2日 監督課長兼務を命じられる。[7]
  • 1912年3月 ジャパン・ツーリストビューロー創立に際して理事に選任される。[2][24]
  • 1913年(大正2年)
    • 4月1日 阿里山作業所長事務取扱を免ぜられる。[25]後任には台湾総督府殖産局長(高田元治郎)が任命される。
    • 6月4日 工務課長および兼務の監督課長、花蓮出張所長を免ぜられ、営業課長となる。[7]
  • 1915年(大正4年)2月27日 兼務の阿里山作業所技師を免ぜられる。[7][26]
  • 大正6年10月19日 鉄道部現業員教習所長を命じられる。[7]
  • 1919年(大正8年)3月10日 台湾総督府鉄道部長となる。[27]
  • 1924年(大正13年)12月28日 鉄道部が交通局に再編された機会に退職する。[28]

栄典

位階

勲等

褒賞

著作

  • 「北海道視察談」『帝国鉄道協会会報』第17巻 帝国鉄道協会、1915年。
  • 編『松園社歌集 初篇』新元鹿之助、1941年。

親族

脚注

  1. ^ a b c d e f g 『近代日本土木人物事典』145頁。
  2. ^ a b c d e f g h i j k l m n o 『鉄道先人録』266-267頁。
  3. ^ a b c 『人事興信録 4版 大正4年 新元鹿之助』 - 国立国会図書館デジタルコレクション
  4. ^ 『第七高等学校造士館一覧 自昭和14年4月至昭和15年3月』 - 国立国会図書館デジタルコレクション、122頁。
  5. ^ 『第一高等学校一覧 明治24-26年』 - 国立国会図書館デジタルコレクション、99頁。
  6. ^ 日本交通協会誌 汎交通 49巻8号(昭和24年8月号)49頁には新元の辞世の歌が掲載されている
  7. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t 「「功績功績調書」『元台湾総督府鉄道部技師新元鹿之助勲章加授ノ件』」 アジア歴史資料センター Ref.A10113009300 
  8. ^ 官報第3901号
  9. ^ 「技師新元鹿之助外五名鐵道掛技術監督命免」『臺灣總督府公文類纂;明治三十年;乙種永久保存』國史館臺灣文献館(台湾)
  10. ^ 台湾総督府報第106号
  11. ^ 台湾総督府府報第111号
  12. ^ 台湾総督府報第194号
  13. ^ 民政局通信課勤務となる。台湾総督府報第194号
  14. ^ 『台湾鉄道史・上 1910年 176頁』 - 国立国会図書館デジタルコレクション
  15. ^ 台湾総督府報第527号
  16. ^ a b 『台湾鉄道史・上 1910年 210頁』 - 国立国会図書館デジタルコレクション
  17. ^ 「參事官遠藤□太郎外一名鐵道掛長命免」『明治三十二年臺灣總督府公文類纂永久保存』國史館臺灣文献館(台湾)
  18. ^ 『台湾鉄道史・上 1910年 333頁』 - 国立国会図書館デジタルコレクション
  19. ^ 台湾総督府報第640号
  20. ^ 台湾総督府報第1314号
  21. ^ 台湾総督府報1314号)。
  22. ^ 台湾総督府報第3008号
  23. ^ 台湾総督府報3271号
  24. ^ (国立国会図書館書誌ID):(000001041231)『五十年史:1912-1962』交通公社、1962年 13頁
  25. ^ 台湾総督府報第188号
  26. ^ 台湾総督府報第697号
  27. ^ 台湾総督府報第1779号
  28. ^ 台湾総督府報3413号
  29. ^ 官報3901号
  30. ^ 台湾総督府報271号
  31. ^ 台湾総督府報699号
  32. ^ 台湾総督府報1193号
  33. ^ 台湾総督府報1650号
  34. ^ 台湾総督府報2755号
  35. ^ 台湾総督府報573号
  36. ^ 官報2132号
  37. ^ 台湾総督府報3396号
  38. ^ 台湾総督府報3440号
  39. ^ 台湾総督府報2268号
  40. ^ 台湾総督府報3410号
  41. ^ 台湾総督府報2006号
  42. ^ 台湾総督府報3583号
  43. ^ 台湾総督府報第584号
  44. ^ 『人事興信録 4版 大正4年 田健治郎』 - 国立国会図書館デジタルコレクション
  45. ^ 『人事興信録 4版 大正4年 山崎四男六』 - 国立国会図書館デジタルコレクション

参考文献

  • 高橋裕、藤井肇男共著『近代日本土木人物事典: 国土を築いた人々』鹿島出版会、2013年。
  • 日本交通協会鉄道先人録編集部編『鉄道先人録』日本停車場株式会社出版事業部、1972年。
  • 人事興信所編『人事興信録』4版、人事興信所、1915年。
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