太田 薫（おおた かおる、1912年〈明治45年〉1月1日 - 1998年〈平成10年〉9月14日）は、昭和期の労働運動家、元日本労働組合総評議会議長。元宇部窒素（現・宇部興産）企画課長。春闘方式を定着させた人物。
生涯
企業エリートから労働エリートへの転進
岡山県林田村（現津山市）生まれ。旧制津山中学、旧制第六高校を経て大阪帝国大学工学部応用化学科卒業。1935年に大日本特許肥料（現・三菱レイヨン）に入社するも入社4年目に重役と喧嘩をし、宇部窒素（現・宇部興産）に移る。宇部窒素入社後は窒素工場硫酸課長を経て、同工場企画課長と順調に昇進を果たすが、経営陣より八幡製鐵所の親和会をモデルに従業員組合を組成するよう命じられ、1946年に同社の初代労働組合長に推されると、それまでのポストを捨て、企業エリートから労働エリートへと転身を果たした[1][2][3]。1950年、合成化学産業労働組合連合（合化労連）を結成して総評に参加した。戦後の労働運動高揚期で勢力を増していた日本共産党の影響を排除し、日本社会党を中心とした労働運動の強化に力を注いだ。1951年創立された社会主義協会にも参加した。
総評議長として
1955年、岩井章が総評事務局長に就任すると同時に総評副議長となり、「太田－岩井ライン」と呼ばれる指導権を確立し、1958年から1966年まで総評議長を務める。この間、経済闘争に力点を置いた「春闘方式」を定着させ、日本経営者団体連盟専務理事であった前田一との毎年のように激論を繰り広げた。その一方、1960年の日米安保闘争や三井三池闘争なども指導し、自由民主党政権の親米主義・資本主義政策、および社会党・総評ブロックの強硬路線や階級闘争主義を批判して結成された民社党や全日本労働総同盟（同盟）と鋭く対決した。威勢の良い数々の発言は太田ラッパの愛称で親しまれ、社会党の青年組織社青同にも影響力を持った。一方、労資対立が激化した場面では内閣総理大臣とのトップ交渉で事態を収拾する事もあり、資本主義体制の中で労働組合や労働者の権利を確保するための交渉も行える柔軟性も見せた。
太田は1965年にソビエト連邦からレーニン平和賞を受賞したように、日本の左派・革新勢力の重要人物として目された。しかし、社会党内の抗争に巻き込まれ、時には主役になった太田は、万年野党化した社会党の政権奪取の可能性を更に遠のかせた。1967年社会主義協会分裂の際、太田の影響を受けた側は太田派と呼ばれた。
晩年
1979年東京都知事選挙では、美濃部亮吉に続く社共共闘の候補者として立候補したが、自民党と民社党、それに公明党などが推した鈴木俊一に敗れ、革新都政の継承に失敗した。この際に太田は社会党を離党した。社会主義協会太田派は、国鉄分割民営化の時の国労解体の過程で、右派が国労を脱退して 鉄産総連（後に JR連合）を結成するのを支持したため、太田は1987年5月1日付で太田派協会を脱退し、同年12月に社会主義労働運動研究会を結成した[4]。また、総評が1987年に同盟など全日本民間労働組合協議会（全民労協）を結成し、労働運動の統一を図ると、太田は岩井や市川誠元総評議長らと共に「共産党系の統一労組懇（その後の全国労働組合総連合（全労連）やその影響力が強い官公労の排除は、労働運動の統一にはつながらず、大資本に屈服する労働運動の右翼再編でしかない」と批判を浴びせた。そしてこの3人は総評を離脱し、1989年11月21日に全民労協を母体にした日本労働組合総連合会（連合）が発足すると、同年12月9日には3人が作った「労働研究センター」を母体にした全国労働組合連絡協議会（全労協）が結成され、社会党左派の支持を明確にした。しかし、全労協はかつての総評に比べて参加人数が大きく減り、太田の影響力も昔日の面影を失っていた。
発言
略歴
- 1935年 大阪帝国大学工学部応用化学科卒業
- 1935年 大日本特許肥料（現・三菱レイヨン） 入社
- 1939年 宇部窒素（現・宇部興産）入社
- 1945年 同社 窒素工場硫酸課長
- 1946年 同社 窒素工場企画課長
- 1946年 宇部窒素労働組合長
- 1949年 全国硫安工業労働組合連盟 会長
- 1950年 合成化学産業労働組合連合 中央執行委員長（1978年まで）
- 1955年 総評副議長
- 1958年 総評議長（1966年まで）
- 1966年 総評顧問（1987年9月解任まで）
- 1978年 合化労連顧問
※1947年から3年間は宇部市議会議員も務める。