地理
町内は菊名七丁目に分断されており、東西に飛び地となっている。
両飛び地の間と南側で菊名に接している。東部の東側では師岡町と鶴見区上の宮に、両飛び地の北側で大倉山に接している。西部の西側では北新横浜と新横浜に、南側で篠原町と篠原北に接している。
字
地名の由来
このほか、地形由来の「真間処」（ままど、くぼんだ場所の意）に「豆」の字を当てたとする説もある[6]。
文字の上では難読ではないが、「大豆」を「まめ」と読むため、馴染みがないと正しく読むことができない。この読み方は当地だけではなく、日本全国に見られる。
歴史
- 1889年（明治22年）4月1日 - 町村制が施行されたのに伴い、江戸期の大豆戸村は橘樹郡大綱村の大字「大豆戸」となった[7]。
- 1927年（昭和2年）4月1日 - 大綱村が横浜市に編入され、横浜市大豆戸町となる[8]。
- 1927年（昭和2年）10月1日 - 区制施行により神奈川区が発足し、横浜市神奈川区大豆戸町となる[9]。
- 1939年（昭和14年）4月1日 - 港北区の新設に伴い、横浜市港北区大豆戸町となる[10]。
- 1969年（昭和44年）4月1日 - 行政区の再編に伴い、港北区が再設置され改めて港北区大豆戸町となる[11]。
- 1971年（昭和46年）7月5日 - 住居表示の実施に伴い、大豆戸町の一部を篠原北二丁目に編入、篠原町の一部を大豆戸町に編入[12]。
- 1974年（昭和49年）8月19日 - 住居表示の実施に伴い、鶴見区北寺尾町の一部を編入[13]。
- 1975年（昭和50年）11月6日 - 土地区画整理事業の施行に伴い、大豆戸町の一部を新横浜三丁目に編入[13]。
- 1980年（昭和55年）7月28日 - 住居表示の実施に伴い、大豆戸町の一部を菊名五丁目、菊名六丁目、菊名七丁目に編入[14]。
- 1994年（平成6年）11月6日 - 行政区の再編に伴い、港北区が再設置され改めて港北区大豆戸町となる[15]。
- 2009年（平成21年）10月19日 - 住居表示の実施に伴い、大豆戸町の一部を大倉山七丁目に編入[16]。
世帯数と人口
2023年（令和5年）3月31日現在（横浜市発表）の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
人口の変遷
国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[17] | 11,659 |
| 2000年（平成12年）[18] | 12,316 |
| 2005年（平成17年）[19] | 13,646 |
| 2010年（平成22年）[20] | 14,218 |
| 2015年（平成27年）[21] | 14,389 |
| 2020年（令和2年）[22] | 14,967 |
世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移。
学区
市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2022年8月時点）[23]。
| 番地 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|
| 1〜66番地、70〜81番地 946〜949番地、952〜1042番地 | 横浜市立大綱小学校 | 横浜市立大綱中学校 |
| 67〜69番地、82〜315番地 317〜328番地、331〜344番地 346〜350番地、372〜373番地 388〜389番地、393〜415番地 418番〜426番地、1108番地 | 横浜市立菊名小学校 | |
| 1129〜1130番地 | (横浜市立篠原中学校) | |
| 1131〜1222番地 | (横浜市立大豆戸小学校) | |
| 316番地、330番地、345番地 351〜371番地、374〜387番地 390〜392番地 416番地、417番地 427〜945番地、950〜951番地 1043〜1107番地、1109〜1128番地 1223〜1248番地、1250番地以降 | 横浜市立大綱中学校 |
事業所
2016年（平成28年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[24]。
| 町丁 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 大豆戸町 | 278事業所 | 3,758人 |
施設
東地区
- 港北区役所
- 港北区総合庁舎
- 港北消防署
西地区
港北警察署
出身・ゆかりのある人物
その他
日本郵便
警察
町内の警察の管轄区域は以下の通りである[29]。
| 番・番地等 | 警察署 | 交番・駐在所 |
|---|---|---|
| 全域 | 港北警察署 | 菊名駅前交番 |
参考文献
- “横浜市町区域要覧” (PDF). 横浜市市民局 (2016年6月). 2022年9月6日閲覧。
脚注
- ^ 横浜市町区域要覧、1 - 45頁
- ^ a b “令和5(2023)年 町丁別人口（住民基本台帳による）” (XLS). 横浜市 (2023年4月7日). 2023年4月27日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ a b “大豆戸町の郵便番号”. 日本郵便. 2021年8月11日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ 新編武蔵国風土紀稿
- ^ 港北区役所がある「大豆戸」の読み方は、なぜ「おおまめど」ではなく、「まめど」なのかが気になる！ - はまれぽ.com（2011年11月29日版/2017年9月9日閲覧）
- ^ “町名の遍歴・由来 ／ 大豆戸町”. 横浜市. 2012年7月23日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年10月8日閲覧。
- ^ 横浜市町区域要覧、3 - 31頁
- ^ 横浜市町区域要覧、3 - 46頁
- ^ 横浜市町区域要覧、3 - 52頁、3 - 144頁
- ^ 横浜市町区域要覧、3 - 150頁、3 - 152頁
- ^ 横浜市町区域要覧、3 - 153頁
- ^ a b 横浜市町区域要覧、3 - 42頁、3 - 154頁
- ^ 横浜市町区域要覧、3 - 156頁
- ^ 横浜市町区域要覧、3 - 162頁、3 - 166頁
- ^ 横浜市町区域要覧、3 - 168頁
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2023年4月27日閲覧。
- ^ “小・中学校等の通学区域一覧（通学規則 別表）”. 横浜市 (2022年8月5日). 2022年10月8日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス－活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ a b 『日本紳士録 第44版』神奈川サ、シの部35頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2018年1月14日閲覧。
- ^ a b c 『日本紳士録 第47版』神奈川サ、シの部513頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2018年9月6日閲覧。
- ^ 『日本紳士録 第36版』横浜ヨ、ラの部72頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2018年1月14日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2020年度版” (PDF). 日本郵便. 2021年8月7日閲覧。
- ^ “港北署管内交番一覧”. 港北警察署. 2021年9月29日閲覧。
参考文献
- 交詢社編『日本紳士録 第36版』交詢社、1932年。
- 交詢社編『日本紳士録 第44版』交詢社、1940年。
- 交詢社編『日本紳士録 第47版』交詢社、1944年。