地理
歴史
沿革
世帯数と人口
2022年（令和4年）6月30日現在（川崎市発表）の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
人口の変遷
国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 2,453人 | [7] | |
| 2000年（平成12年） | 2,213人 | [8] | |
| 2005年（平成17年） | 2,429人 | [9] | |
| 2010年（平成22年） | 2,629人 | [10] | |
| 2015年（平成27年） | 2,724人 | [11] | |
| 2020年（令和2年） | 2,571人 | [12] |
世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移。
学区
市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2021年12月時点）[13][14]。
| 番・番地等 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|
| 全域 | (川崎市立田島小学校) | (川崎市立渡田中学校) |
事業所
2016年（平成28年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[15]。
| 町丁 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 大島上町 | 87事業所 | 535人 |
交通
施設
- 川崎大島郵便局[16]
その他
日本郵便
警察
町内の警察の管轄区域は以下の通りである[18]。
| 番・番地等 | 警察署 | 交番・駐在所 |
|---|---|---|
| 全域 | 川崎警察署 | 大島町交番 |
脚注
- ^ “町丁別面積（総務省統計局「地図で見る統計（統計GIS）」の数値）”. 川崎市 (2018年5月22日). 2021年12月12日閲覧。
- ^ a b “令和4年町丁別世帯数・人口 6月30日現在” (XLS). 川崎市 (2022年7月25日). 2022年7月25日閲覧。 “令和4年町丁別世帯数・人口 6月末日現在”
- ^ a b “大島上町の郵便番号”. 日本郵便. 2021年8月11日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “区別町名一覧表（川崎区）”. 川崎市 (2013年12月9日). 2021年12月18日閲覧。
- ^ “川崎市 川崎区・幸区の町名の移り変わり” (PDF). 川崎市 (2020年11月14日). 2021年12月18日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “川崎区の小学校（町丁名順）”. 川崎市 (2017年11月20日). 2021年12月18日閲覧。
- ^ “川崎区の中学校（町丁名順）”. 川崎市 (2017年11月20日). 2021年12月18日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス－活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “川崎大島郵便局”. 日本郵便. 2021年12月19日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2020年度版” (PDF). 日本郵便. 2021年8月7日閲覧。
- ^ “交番のご案内”. 川崎警察署. 2021年12月18日閲覧。