原宿（はらじゅく）とは、神奈川県横浜市戸塚区の地名。現行行政地名は原宿一丁目から原宿五丁目。住居表示実施済み区域[5]。
地理
歴史
古くは相模国鎌倉郡原宿村であり、東海道（現国道1号）が通過する。原宿は戸塚宿と藤沢宿の中間の高台に設けられた間の宿であり、「原宿」の名もこれに由来する。1889年の町村制施行により深谷村・汲沢村と合併して富士見村が発足。1915年には富士見村が俣野村・長尾村の旧小雀村域と合併して大正村が発足し、1939年に大正村が横浜市に編入された。旧大正村の村域であった、東俣野や小雀、深谷などとともに大正地区と呼ばれ、原宿はその中心に位置する。
沿革
- 原宿町
- 1939年（昭和14年）4月1日 - 横浜市に編入。横浜市戸塚区原宿町となる。
- 1960年（昭和35年）1月15日 - 深谷町の一部を原宿町に編入。
- 1969年（昭和44年）10月1日 - 行政区再編成に伴い、戸塚区を再設置。横浜市戸塚区原宿町となる。
- 1972年（昭和47年）11月1日 - 俣野町の一部を原宿町に編入。
- 1986年（昭和61年）11月3日 - 行政区再編成に伴い、戸塚区を再設置。横浜市戸塚区原宿町となる。
- 1987年（昭和62年）6月15日 - 小雀町、戸塚町、栄区金井町の各一部を原宿町に編入。
- 1999年（平成11年）10月25日 - 原宿町の一部を小雀町、戸塚町、原宿一丁目、原宿二丁目、原宿三丁目、原宿四丁目、原宿五丁目へ編入。同時に原宿町は廃止となる[6]。
- 原宿
- 1999年（平成11年）10月25日 - 小雀町、原宿町、深谷町の各一部を分離し、原宿一丁目から原宿五丁目を新設[6]。
町名の変遷
| 実施後 | 実施年月日 | 実施前（各町名ともその一部） |
|---|---|---|
| 原宿一丁目 | 1999年（平成11年）10月25日 | 小雀町、原宿町（各一部） |
| 原宿二丁目 | 原宿町（一部） | |
| 原宿三丁目 | 原宿町、深谷町（各一部） | |
| 原宿四丁目 | ||
| 原宿五丁目 | 小雀町、原宿町（各一部） |
世帯数と人口
2023年（令和5年）3月31日現在（横浜市発表）の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 原宿一丁目 | 916世帯 | 2,008人 |
| 原宿二丁目 | 704世帯 | 1,327人 |
| 原宿三丁目 | 1,534世帯 | 3,166人 |
| 原宿四丁目 | 1,659世帯 | 3,111人 |
| 原宿五丁目 | 1,188世帯 | 2,274人 |
| 計 | 6,001世帯 | 11,886人 |
人口の変遷
国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[7] | 11,938 |
| 2000年（平成12年）[8] | 13,359 |
| 2005年（平成17年）[9] | 12,696 |
| 2010年（平成22年）[10] | 12,575 |
| 2015年（平成27年）[11] | 12,289 |
| 2020年（令和2年）[12] | 12,171 |
世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移。
学区
市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2021年8月時点）[13]。
| 丁目 | 番・番地等 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 原宿一丁目 | 全域 | (横浜市立小雀小学校) | (横浜市立南戸塚中学校) |
| 原宿二丁目 | 29〜51番、52番16〜20号 53番1〜21号、54番1〜8号 | ||
| 1〜28番、52番1〜15号 54番9〜12号、55〜61番 | 横浜市立大正中学校 | ||
| 原宿三丁目 | 全域 | (横浜市立大正小学校) | |
| 原宿四丁目 | 全域 | ||
| 原宿五丁目 | 全域 | 横浜市立小雀小学校 |
事業所
2016年（平成28年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 原宿一丁目 | 9事業所 | 45人 |
| 原宿二丁目 | 43事業所 | 415人 |
| 原宿三丁目 | 62事業所 | 1,468人 |
| 原宿四丁目 | 104事業所 | 1,134人 |
| 原宿五丁目 | 23事業所 | 204人 |
| 計 | 241事業所 | 3,266人 |
施設
原宿交差点
国道1号と環状4号（神奈川県道23号原宿六ツ浦線）の交差点。横浜市の中心部からは離れているが、交通の要衝として、また渋滞スポットとして知名度が高かった。
東海道を含め古くからの街道筋が集まる要衝といえる場所であるため、自動車社会の到来と共に渋滞が慢性化した。神奈川県内の渋滞ワースト1にランクされていた。
1960年代から慢性化した渋滞は、国道1号の利用者のみならず、国道西側地域の住民に大きな犠牲を強いた。こうした傾向は、交差点西側地域に開業した横浜ドリームランドの存在が拍車を掛けた。
当初、ドリームランド側は、モノレール（ドリーム開発ドリームランド線）による人員輸送を打ち出したが、諸事情により早々に営業を休止。バス輸送に転換したため、渋滞は休日にまで生じるようになった。また、敷地の一部に団地群（ドリームハイツ）を造成されたため地域の人口が激増。交差点付近の渋滞は、時間帯も問わず慢性化した。
1980年代にはドリームランド周辺と大船駅を結ぶバスが、交差点の手前で1時間以上も足止めされることも珍しくない状況であった。
2000年を過ぎてからはドリームランドが廃園になったものの、跡地に横浜薬科大学が設立されたため、渋滞解消が急務となっていた。
建設省（当時）は、国道1号を820mにわたり拡幅し、その中央部をトンネル化する計画を立案。1987年に事業着手したものの、折からのバブル景気により地価が高騰。用地買収は難航した。
一方で、1990年代には環状4号線側も含めた部分的な拡幅工事が進み、徐々にではあるが渋滞はやや緩和方向に向かった[要出典]。
交差点立体化
2006年 : 国道1号の一部車線を地下化するための工事に着手。この立体交差は、一般的な交差点のアンダーパスとは異なる、シールドマシンによる掘削するトンネルであり、また、一般的なシールドトンネルとも異なるハーモニカの穴のようにトンネルを掘るハーモニカ工法[15]を採用している。
2009年4月4日 : 下り線用の地下トンネルが完成し、暫定的に上り線として開通[16]。
2010年12月12日 : 上り線のトンネルが完成し、原宿交差点のトンネルが全線開通[17][18]。
立体交差化工事は、歩道の整備など行った後、完成する予定である。
その他
日本郵便
関連項目
脚注
- ^ “横浜市町区域要覧”. 横浜市 (2018年7月9日). 2021年8月11日閲覧。
- ^ a b “令和5(2023)年 町丁別人口（住民基本台帳による）” (XLS). 横浜市 (2023年4月7日). 2023年4月27日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ a b “原宿の郵便番号”. 日本郵便. 2021年8月11日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “住居表示実施町名一覧 (令和2年10月19日現在)”. 横浜市 (2020年10月29日). 2021年8月28日閲覧。
- ^ a b “市・区・町の沿革”. 横浜市. 2021年8月11日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2023年4月27日閲覧。
- ^ “小・中学校等の通学区域一覧（通学規則 別表）”. 横浜市 (2021年8月5日). 2021-08-08]閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス－活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ 大成建設 都市構築技術 ハーモニカ工法
- ^ 原宿交差点の上り線アンダーパスが4月4日に暫定開通 : 日経BP 2009年3月11日
- ^ 国道1号原宿交差点トンネルが12月12日に全通 : 日経BPnet 2010年12月3日
- ^ 国道1号原宿交差点地下トンネル来月全面開通 : 読売新聞 2010年11月23日
- ^ “郵便番号簿 2020年度版” (PDF). 日本郵便. 2021年8月7日閲覧。