パミール高原（パミールこうげん、英語: Pamir Mountains、タジク語: Помир、キルギス語: Памир、パシュトー語: پامیر、ウイグル語: پامىر ئېگىزلىكى / Памир Егизлики、中国語: 帕米爾高原/葱嶺、ドンガン語: Цунлин）あるいはパミル高原は、タジキスタン、アフガニスタン、中国などにまたがる平均標高5000メートルに達する高原で、中国では葱嶺（そうれい）と呼ばれていた[1]。「パミール(タジク語: Помир)」は、タジク語で「世界の屋根」を意味するといわれる[2]。
概要
東パミール、中部パミール、西パミールに分かれ、東パミールの中国領に最高峰コングール山（7719メートル）やムスタグアタ山（7546メートル）があり、西パミールの最高峰はタジキスタン領のイスモイル・ソモニ峰（7495メートル）である[1]。
この高原から東北に向かって天山山脈、南方に向かって崑崙山脈、カラコルム山脈、ヒマラヤ山脈、西南に向かってヒンドゥークシュ山脈が伸びており、「世界の屋根」と呼ぶにふさわしい地形である[3]。タクラマカン砂漠を通るシルクロードは、この高原を越えて東西を結んでいた。
タジキスタン東部のゴルノ・バダフシャン自治州にはイラン系のパミール人やテュルク系のキルギス人が暮らしている。
中国人民解放軍の「六場戦争（六つの戦争）」計画
詳細については、「(中国人民解放軍#中国人民解放軍の「六場戦争（六つの戦争）」計画)」も参照の事。
2013年7月、中国政府の公式見解ではないとしながらも、中国の『中国新聞網』や『文匯報』などに、中国は2020年から2060年にかけて「六場戦争（六つの戦争）」を行うとする記事が掲載された[5][6][7][8]。この「六場戦争（六つの戦争）」計画によれば、中国は2020年から2025年にかけて台湾を取り返し、2028年から2030年にかけてベトナムとの戦争で南沙諸島を奪回し、2035年から2040年にかけて南チベット（アルナーチャル・プラデーシュ州）を手に入れるためインドと戦争を行い、2040年から2045年にかけて尖閣諸島と沖縄を日本から奪回し、2045年から2050年にかけて外蒙古（モンゴル国）を併合し、2055年から2060年にかけてロシア帝国が清朝から奪った160万平方キロメートルの土地（パミール高原、外満洲、江東六十四屯）を取り戻して国土を回復するという[5][6][8][7]。
オーストラリア国立大学研究員のGeoff Wadeは、この記事について一部の急進主義者の個人的な見解にすぎないという意見があるが、中国の国営新聞も報道しており、中国政府の非常に高いレベルで承認されたものとみなすことができ、また中国の「失われた国土の回復」計画はすでに1938年から主張されていたと指摘している[6]。
インドのシンクタンクである(センター・フォー・ランド・ワーフェア・スタディーズ)研究員のP.K.Chakravortyは、この記事では中国はインドのアッサム州やシッキム州で独立運動や反乱活動を扇動して、パキスタンへの武器供与によるカシミール攻略などが示唆されており、それらが失敗した後にインドとの全面戦争という段階が想定されているが、シッキム州の現状は中国の執拗な工作が行われているにもかかわらず安定しており、独立運動を扇動するのは困難であり、また中国がミャンマーを介して発生させたアッサム州の暴動はインド政府とミャンマー政府の交渉によって沈静化しているとしながら、2035年までにインド軍は近代化を推進して能力を向上する必要があると指摘した[7]。
ギャラリー
パミール高原の範囲
コングール山
ムスタグアタ山
イスモイル・ソモニ峰
脚注
- ^ a b 『(パミール高原)』 - コトバンク
- ^ “パミール”. weblio辞書. 2019年3月24日閲覧。
- ^ 横川文雄（訳） 深田久弥、榎 一雄（監修） 『ヘディン中央アジア探検紀行全集 1 アジアの砂漠を越えて（上）』 白水社、1964年
- ^ “新疆维吾尔自治区喀什地区帕米尔旅游区”. www.mct.gov.cn. 中華人民共和国文化観光部 (2021年7月22日). 2023年2月3日閲覧。
- ^ a b
- 李秋悅 (2013年7月8日). . 文匯報. オリジナルの2013年9月19日時点におけるアーカイブ。
- Michelle FlorCruz (2013年11月26日). . インターナショナル・ビジネス・タイムズ. オリジナルの2013年11月29日時点におけるアーカイブ。
- . インターナショナル・ビジネス・タイムズ. (2013年11月27日). オリジナルの2014年7月14日時点におけるアーカイブ。
- ^ a b c Geoff Wade (2013年11月26日). . オーストラリア戦略政策研究所. オリジナルの2013年11月27日時点におけるアーカイブ。
- ^ a b c P K Chakravorty (2013年11月15日). . (センター・フォー・ランド・ワーフェア・スタディーズ). オリジナルの2014年11月1日時点におけるアーカイブ。
- ^ a b . ロシアの声. (2014年1月6日). オリジナルの2014年1月9日時点におけるアーカイブ。