沿革 - 1949年、土居君雄が写真用品の卸売業者として創業。
- 1959年に福岡市で法人化し、小売に進出。いち早くカメラに割賦販売を導入[1]するなど工夫をこらした経営が行われ、関東・関西地区に出店を行う。
- 1975年には東京都新宿区へ出店。ヨドバシカメラなどの競合店と繰り広げた価格競争は「新宿カメラ戦争」などと呼ばれ[1]、「カメラのドイ」の知名度を上げる要因となる。
- 最盛期の1989年度には九州地方をはじめ近畿地方や関東地方などに約130店舗を構え、カメラの専門店チェーンとしては日本で3位の大手企業となる。当時の同社店舗では、カメラや写真用品だけでなく家電製品や情報機器なども取り扱っていた。また、写真の現像・プリント（DPE）を中心に扱う小型店舗も首都圏などに多く展開していた。その他、創業者の土居君雄が広島市出身だったことから、広島市内にも数店舗を出店していた。
- 1990年10月2日、土居が病気のため急逝。その後、バブル崩壊後の消費低迷、競合店との競争激化により[2]売上は伸び悩み、さらに1990年代末頃から始まったフィルムカメラからデジタルカメラへの急激な需要の変化が追い討ちをかける。
- 2002年、事業をDPEと中古カメラ販売に絞り込む。
- 2003年8月、経営に行き詰まり、民事再生法の適用を申請[3]。
- 2004年に再生計画が認可され、正社員29人、11店舗[4]で再建を目指した。負債額は55億円[3]。しかし、更なる競争の激化から経営の悪化が加速。
- 2006年3月8日、再建を断念し破産手続きに入った[3][5]。
提供番組関連項目参考文献 [脚注の使い方]
- ^ a b 日経ベンチャー 2003年10月1日号
- ^ 西日本新聞 2006年3月15日朝刊 9面
- ^ a b c “カメラのドイが破産／事業継続を断念”. 四国新聞社. 2021年6月27日閲覧。
- ^ 一部店舗はカメラのキタムラが引き継いで同社の店舗として営業している。
- ^ at the Wayback Machine (archived 2015-07-30)
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