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タブロイド

タブロイド英語: tabloid)とは、新聞判型のひとつである。元々このサイズを採用していた新聞がセンセーショナルな事件報道や(ゴシップ)報道などに力を入れる大衆紙であったことから、転じて大衆紙の報道スタイルを指す語としても用いられる。

国際的な新聞判型の比較

概要

 
英国各紙(タブロイド判型化した高級紙も混じる)

国際的にはおよそ285×400ミリメートル (mm)(11¼×15¾インチ)前後の判型をタブロイド判と称し、大型の新聞判型であるブロードシート判 (375×600mm) やノルディッシュ判 (400×570mm) にちなみ、「ハーフ=ブロードシート」(Half-broadsheet)、「ノルディック・ハーフ」(Nordic half) などと称する場合もある。

(ハーフ・ベルリナー判)(235×315mm前後)を広義のタブロイド判に含める場合も見られる。

日本では、主に輪転印刷機に用いるロール紙の国内ローカルサイズに基づく判型である「ブランケット判」(406×545mm) の半分にあたる273×406mmを「タブロイド判」と称している。

歴史

1880年代後半に、ロンドンアメリカ合衆国に本社を置く製薬会社であるバロウズ・ウェルカム・アンド・カンパニーが、それまで一般的だった粉薬を圧縮整形して服用を容易にした固形製剤の錠剤 (tablet) を開発し、「タブロイド」(Tabloid) の商品名で発売した。

「タブロイド」錠剤はイギリスで広く普及したことから、1914年に英ソッピース社が生産した小型複葉スポーツ飛行機が「ソッピース・タブロイド」と命名されるなど、20世紀初めにかけて小型のものを示す言葉として「タブロイド」が流行語となり、紙面など内容をまとめて簡略化した短い報道記事も「タブロイド」と称された。

レッドトップス・タブロイド紙

1896年、イギリスで最初の大衆紙として『デイリー・メール』が創刊されたが、同紙は1970年代までブロードシート判を採用した。新聞判型としての「タブロイド判」が登場したのは1918年で、大衆紙『ザ・サン』、『デイリー・スター』、『デイリー・ミラー』などに広く採用された。

タブロイド判を採用したイギリスのこれらの新聞は、題字が赤いことにちなんで「レッドトップス」(Red tops) とも呼ばれ、犯罪やスポーツ、ゴシップ記事などを、虚報も交えて扇情的に報道することで部数を獲得する編集スタイルを現代に至るまで貫き、名誉棄損で訴えられるケースも少なくない。結果としてイギリスでは、これらの報道機関や報道姿勢を示す言葉として「タブロイド・プレス」(Tabloid press) の語が定着した。

アメリカ合衆国でも1920年前後にタブロイド判を採用した『デイリーニューズ』『ニューヨーク・デイリー・ミラー』『ニューヨーク・イヴニング・グラフィック』の各紙が誕生し、当時の大手メディアが醜聞と考え避けていた犯罪報道や性、ゴシップ記事を競って掲載したが、アメリカでは扇情的な過熱報道は次第に影をひそめた。

コンパクト・タブロイド紙

20世紀後半になると、紙面改革に取り組み始めた欧米の高級紙が、通勤中にも読みやすい小型の判型としてタブロイド判に着目した。1970年代にイギリスの『デイリー・メール』と『デイリー・エクスプレス』がブロードシート判からタブロイド判に移行し、『デイリー・メール』は旧来のレッドトップス紙のイメージから脱却を企図して新しい判型に「コンパクト判」(Compact) の名称を提唱した。

小型の判型は現代的で特徴的な紙面作りに有利で、イギリスでは2007年以降に『スコッツマン』『タイムズ』などが相次いでタブロイド判へ移行して紙面デザインを刷新した。アメリカでも『ニューヨーク・ポスト』『フィラデルフィア・デイリー・ニュース』『ボストン・ヘラルド』などがタブロイド判へ移行したが、「地下鉄版」や「地方版」だけをタブロイド判にしている社もある。

タブロイド判の小ささを避け、イギリスの『ガーディアン』やフランスの『ル・モンド』など、タブロイド判より一回り大きいベルリナー判で紙面の小型化を実現する社も増えている。

タブロイド判を採用している主な新聞

イギリス

レッドトップス紙

コンパクト紙

アメリカ合衆国

日本

台湾

中国

北朝鮮

  • The Pyongyang Times - 英字紙

関連項目

新聞判型の関連項目

紙面内容の関連項目

脚注

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注釈

出典

  1. ^ 八王子、日野、町田、相模原の地域情報 「ショッパー」 (2022年2月9日). “ショッパー 媒体資料”. 八王子、日野、町田、相模原の地域情報 「ショッパー」. 2022年12月24日閲覧。
  2. ^ “株式会社東京新聞ショッパー社の株式取得(子会社化)に関するお知らせ”. 地域新聞社. 2022年12月25日閲覧。
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