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日経平均株価

「東証平均株価」はこの項目へ(転送)されています。「東証株価指数（TOPIX）」とは異なります。

日経平均株価（にっけいへいきんかぶか、英語: Nikkei stock average）は、日本経済新聞社が算出・公表している日本の株式市場の代表的な株価指数の一つ。単に日経平均や日経225（にっけいにひゃくにじゅうご、にっけいにーにーご）とも呼ばれる。英語圏の報道機関では「Nikkei 225」と表記される。

日経平均株価
日経平均株価（1970年から）
計算を開始 1950年9月7日[1]
MICコード XTKS
BICコード XTKSJPJ1
FIXプロトコルコード T

日本の株価指標としては東証株価指数 (TOPIX) と並んで普及している。最も知名度の高い株式指標であるため、純粋に民間企業が作成している経済指標でありながら、日本国政府の経済統計としても使われている[2]。

後述の通り、数社の値嵩株が大きな影響力を持つなど、歪な計算方法で算出されているため、指標として大きな構造的欠陥を抱えている。ファーストリテイリングの構成比率が七大商社、三大メガバンクそれぞれの合計を超えており、問題点を指摘する声も大きい。そのため多くの海外投資家は日経平均ではなく東証株価指数を重視している。

概要

日経平均株価は、東京証券取引所プライム市場（2022年4月1日までは第一部）に上場する約2,000銘柄の株式のうち取引が活発で流動性の高い225銘柄を、日本経済新聞社が選定し算出する。東京証券取引所が第二次世界大戦敗戦後再開した1949年5月16日時点での採用銘柄の単純平均株価176円21銭[3] からスタートした(ダウ式平均株価)[注 1] であったが、2005年6月7日に算出方法が大きく変わりみなし額面方式となり、2021年10月1日から株価換算係数方式になり、現在はダウ式平均株価ではない。

東京証券取引所が開いており株式の取引できる、平日の午前9時から午前11時30分（前場）と、午後0時30分から午後3時まで（後場）の時間帯で定義される。日本の株式市場の開いている平日の毎日更新される（年末年始期間の12月31日から1月3日を除く）。5秒毎（2017年以降）に算出し公表する[4]。銘柄は業種のバランスなども考慮しながら、定期的に見直される。株式分割などの際も連続性を保つようにしている[5]（#採用銘柄ルールを参照）。

日経平均を使用した金融商品は、ETF・投資信託・先物（日経225先物取引、日経225オプション取引ほか）など、世界中で多数発売されている。

また、日経平均株価を東証株価指数で割った値を「NT倍率」という（詳しくは(東証株価指数#日経平均株価との関係)を参照）。

契約仕様 [6]
Nikkei 225 - OSE (JNK)
両替: OSE
セクタ: Index
ティック値: 1
BPV: 10000
宗派: JPY

沿革

  • 1950年09月07日 - 東京証券取引所が現在の算出方式（修正平均株価）で計算を開始（名称は「東証第1部修正平均株価」。取引所再開時の1949年5月16日までさかのぼって算出。）。
  • 1969年07月01日 - 東京証券取引所が東証株価指数の公表を開始。
  • 1970年06月30日 - 東京証券取引所が修正平均株価の公表を打ち切り。
  • 1970年07月01日 - 日本経済新聞社が指数の算出・公表を引き継ぎ。
  • 1971年07月01日 - 日本短波放送（現・日経ラジオ社=ラジオNIKKEI）が「NSB225種平均株価」の名称で公表を開始。
  • 1975年05月01日 - 日本経済新聞社とダウ・ジョーンズが提携し、「日経ダウ平均株価」と名称を変更。
  • 1985年05月01日 - 「日経平均株価」と名称を変更（日経ダウ平均を指標とする金融指標先物取引実施の動きに対し、デリバティブに否定的な立場だったダウ・ジョーンズが難色を示したため）。
  • 1985年10月01日 - 公表値の更新頻度が1分毎になる。
  • 1986年09月03日 - シンガポール国際金融取引所（現・シンガポール証券取引所）にて日経平均先物取引開始。
  • 1988年09月03日 - 大阪証券取引所にて日経225先物取引取引開始。
  • 1989年06月12日 - 大阪証券取引所にて日経225オプション取引開始。
  • 1989年12月29日 - 算出開始以来の最高値（ザラ場 38957.44円、終値38915.87円）[7]。
  • 1990年09月25日 - シカゴ・マーカンタイル取引所にて米ドル建ての日経225先物の取引開始。
  • 1990年10月01日 - 最高値からわずか9か月で一時2万円割れ。バブル崩壊へ。
  • 2000年04月24日 - 30銘柄にも及ぶ大量の入れ換えを実施。物議を醸す（詳細は後述）。
  • 2001年07月13日 - 東京証券取引所、大阪証券取引所に日経平均の上場投資信託が上場。
  • 2001年09月12日 - アメリカ同時多発テロ事件翌日、1984年以来の1万円割れ。
  • 2003年04月28日 - 最高値以後での最安値（ザラ場7603.76円、終値7607.88円）。
  • 2004年02月23日 - シカゴ・マーカンタイル取引所にて円建ての日経225先物の取引開始。
  • 2005年06月07日 - この日以後、増資などがあった際の算出株価が、それまでの分母修正方式=ダウ式から、みなし額面を修正する独自の分子修正方式に変更された。
  • 2006年07月18日 - 大阪証券取引所にて日経225mini取引開始。
  • 2006年08月14日 - 首都圏で発生した大規模停電の影響を受け、日中に算出停止のトラブル（1970年以来初）。
  • 2010年01月04日 - 公表値の更新頻度が1分毎から15秒毎になる。
  • 2017年07月18日 - 公表値の更新頻度が15秒毎から5秒毎になる。
  • 2020年10月01日 - arrowhead のシステムトラブルで、終日取引停止。
  • 2021年10月01日 - みなし額面方式から株価換算係数方式に切り替えた。

特徴

採用銘柄ルール

1991年9月までは、算出対象銘柄は非常に単純であった。すなわち、「裁量的な銘柄の入れ替えはせず、採用銘柄が倒産したり合併されて消滅した場合にのみ銘柄を補充して225銘柄にする」というものである。1970年の富士製鉄除外から1990年11月の三菱鉱業セメント除外まで、このルールに沿っている。唯一の例外措置は、1987年4月の日本電信電話上場時で、超大型株であったことから特例的に採用され、このためにオーミケンシが除外された。

1990年ごろから、株価指数先物取引の存在が大きくなり、現物と先物の間のさや取りが行われ始めた。先物を1単位売り、現物の225銘柄を全部1単位ずつ買う、といった手法である。この場合、225銘柄のうち、発行済株式総数の少ない銘柄は、この現物先物間の裁定取引や、日経平均連動型投信からの買いのために、まったく想定されていないほどの品薄株となり、本来の企業価値とは著しく乖離した株価になった。また、この高株価・品薄株は、日経平均への寄与度が異様に高まってしまい、これらの銘柄の価格に日経平均が振り回され始めた。そのために、「採用銘柄が空いたら補充する」というルールに「著しく流動性を欠く銘柄は除外し、その分他銘柄を補充する」というルールが追加された。このルールに沿い、1991年10月に台糖、片倉工業、帝国繊維、松坂屋、松竹、東宝が、1992年10月に合同酒精、大東紡織、髙島屋が業績とは関係なく、流動性が低いという理由で除外され、他銘柄が補充された。この結果、最大の特徴であった指数の連続性は弱まった。

しかし、それ以外は特段に変更はなく、一度採用された銘柄は、ずっと採用され続けていた。採用銘柄が非採用銘柄に吸収合併された場合は除外[注 2]となっていたが、継続性重視の意味から、この例は、新会社をそのまま継続採用すること、と変更された。このために、合併があっても新陳代謝は進まず、現在でいうオールド・エコノミーの銘柄が多くを占め続けた。オールド・エコノミーの銘柄が多くを占め続けたために、日経平均株価は、市場全体との体感がずれていった。

2000年4月24日に、この問題を正すため、採用銘柄を30銘柄入れ替えた[注 3]。この際に、発表から実施までタイムラグが1週間あり、除外30銘柄が売り浴びせられる一方、新採用30銘柄が買い込まれて高騰した後に指数採用となったため、大きな不連続性が発生した。しかも、この時に除外される銘柄の多くは低位株、新採用の銘柄の多くは値がさ株だった。そのため、現物株を買い付ける日経平均連動型投資信託（インデックスファンド）は、除外銘柄を売却しただけでは新採用銘柄を買い付ける資金が足りなかった。追加資金捻出のためには、全銘柄を等株売却して買付資金の差額分を捻出する必要があった。これらの動きが複合した結果、最終的に日経平均株価は「銘柄入れ替え」が原因で、約15%も指数が下落してしまった。当時の大蔵省や経済白書では、これをもって日経平均株価の不連続性を認めている。以上の経緯のために、入れ替え以前の数字との単純な比較ができなくなっている。この反省から、2001年以降は、毎年9月から10月に日経平均株価の構成銘柄を1～3銘柄ほど、定期的に入れ替えるようになっている。

銘柄の入れ替えで比率が高まった、いわゆるハイテク株の値動きに左右されやすい「ハイテク株指数」ともなっている。また、ダウ修正方式の影響で、値がさ株の影響を強く受け、除数も当初の1割ほどの数字になり相場全体の動きが誇張した形で表れる傾向がある。

2022年10月の定期入れ替えよりルールが改定され、「ウエートキャップ」を導入して一定の比率を超えた銘柄のウエイトを軽減する措置が取られるとともに（2023年10月見直しで11%、2024年10月見直しで10%）、見直しは4月と10月の年2回上限各3銘柄に変更された[8]。

採用の事業会社が持ち株会社の傘下に入る形になる形態変更では、採用は継続される。この場合、事業会社除外時と、それを埋める持ち株新会社採用時に時間的な隙ができて、数日間225銘柄より少なくなる時がある。たとえば、2010年3月29日から4月2日までは「223銘柄」で計算された。また、一度は外れた三井東圧の流れを汲む三井化学は2005年5月に、高島屋も2001年3月に、東宝も2006年10月に再度採用され返り咲きしている。

旧大証銘柄

2013年1月4日に、東京証券取引所（東証）と大阪証券取引所（大証）が経営統合して、両取引所を傘下に置く持株会社日本取引所グループ (JPX) が発足したが、大型銘柄であるにもかかわらず旧・大阪証券取引所での取引が中心であった銘柄は、長らく日経平均株価に組み込まれていない[注 4]。

ただし東証・大証が2013年7月に市場統合した当初から「今後は旧大証を取引の中心としていた銘柄も選定される可能性がある」とされていたが、実際に採用されたのは市場統合より6年経った2019年3月18日にオムロンが初めて採用され、その後、2021年10月1日からは任天堂・村田製作所・キーエンスが採用[9]、2022年には臨時入替でオリックス、定時入替で日本電産が立て続けに採用されている。

これは従来これら値嵩株が採用されることにより、指数インパクトや入れ替えに伴うインデックスファンドの売買の影響が大きくなることを懸念して採用が見送られてきた銘柄が、組入時のウエイトが1％未満になるよう調整する株価換算係数を2021年9月に導入したことにより、大型株の採用が容易になったためである[10]。

問題点

株価全般の注意点として、不況時には金融政策が行われがちであるため上がりやすい。2020年にはCOVID-19によるコロナ不況にもかかわらず日経平均は伸び続け、実体経済との乖離が鮮明となった[11]。

商標登録

日本経済新聞社は、「株式市況に関する情報の提供，金融に関する評価，金融分析，財務情報の提供，金融市況に関する情報の提供，外為市況に関する情報の提供」を指定役務として、「日経平均」（登録番号第3047435号）、を商標登録するほか、「印刷物」などを指定商品として、「日経平均」（登録番号第2544995号）、「日経平均株価」（登録番号第2569182号）を商標登録している[注 5]。

このため、日経グループ以外の他メディア（全国紙、地方紙、専門紙、NHK、民間放送など）では、1970年6月以前の東証が算出していた時代の流れや商標権の兼ね合いから「東証平均株価」「東京株式市場の平均株価」などと表現していたが、現在は「日経平均株価」と表現している。

株価換算係数方式

日経平均株価＝Σ（株価×株価換算係数）÷除数

東証株価指数（TOPIX）やアメリカのなどの多くの株価指数は時価総額加重平均型株価指数の浮動株基準株価指数となっており、浮動株の時価総額で重み付けをして、株価指数を計算している。それに対して、日経平均株価は

  • 2005年6月～2021年10月 - みなし額面で換算した株価の平均
  • 2021年10月より - 株価×株価換算係数の平均

となっている[12][13]。

株価換算係数は、以下のように決める。

  • 新規採用銘柄は、基本は 1.0 とし、1.0 とすると株価合計の1%を超えている場合は、1% を下回るように株価換算係数を決め、株価換算係数が 0.1 の倍数になるように小数点第2位以下を切り捨てる。
  • 2021年10月より前に採用された銘柄は、50円÷みなし額面とする。例えばソフトバンクグループは 6.0 になる[12][13]。

2021年10月より前に採用された銘柄の比重は変わっておらず[13]、一部の銘柄は比率が高いままである。

比重の高い銘柄上位10位
銘柄 比重 累計
東京エレクトロン 8.12% 8.12%
ファーストリテイリング 8.00% 16.12%
ソフトバンクグループ 3.99% 20.12%
ダイキン工業 3.20% 23.31%
ファナック 2.99% 26.30%
アドバンテスト 2.67% 28.97%
リクルートホールディングス 2.56% 31.53%
KDDI 2.47% 34.00%
信越化学工業 2.44% 36.45%
テルモ 2.38% 38.83%
2021年末現在[14]。累計は上位を順番に足したもの。

除数は銘柄入れ替え時に連続性を保つように更新する。 

翌日の除数＝当日の除数×Σ翌日構成銘柄の翌日用基準価格÷Σ当日構成銘柄の当日終値採用価格

みなし額面

株式の額面制度は2001年の商法改正で廃止されたが、日経平均では各銘柄について「みなし額面」を定めている。株価は市場価格をそのまま用いず、みなし50円額面に換算して計算している。大半の「みなし額面」は50円だが、株式分割または株式併合の影響で、これが50円にならない例もある[15]。日本経済新聞社では、みなし額面一覧を公表している[15][16]。

みなし額面方式の問題点

基本的に225銘柄の単純平均なので、値嵩株の影響を強く受ける[17]。日経平均株価が東京証券取引所全体の動きを反映していない「歪んだ株価指数である」という見方により、世界の投資家は日経平均株価ではなく、東証株価指数を重視している[17]。

特に、ファーストリテイリング1社の値動きが日経平均株価指数全体の値動きの2016年現在は8%を占め[17]、さらに株価寄与度上位のKDDI・ファナック・ソフトバンクグループ・京セラを入れると、株価指数全体の20％を占めることになる。一方、時価総額が最大のトヨタ自動車の指数影響度が2％以下に留まっているなど、5社の株価銘柄の値動きが過度に影響を及ぼしており、そのため日経平均株価は「5桁クラブ」「ユニクロ指数」とも呼ばれ[18]、あくまで「スーパー企業の成績表」であり[11]、日本の株式市場全体の動きを反映していないとの批判がある[18]。

また、これら寄与度の大きい銘柄の株価を意図的に動かすことにより、日経平均株価を自己に有利な価格に誘導する投機的な取引もしばしば行われており、問題とされている。

構成銘柄除外および採用の歴史

ここに記載されている社名はいずれも当時のもの。

  • ＊は合併、経営統合に伴う銘柄の変更によるもの。
  • △は上に伴わない上場廃止基準（倒産や株式公開買付け）によるもの。
  • ↓は東証二部またはスタンダード市場への降格（指定替え）によるもの。
年 除外 採用
1970年 ＊富士製鉄 沖電気工業
1971年 ＊三菱江戸川化学、△大映 湯浅電池、富士通
1972年 ＊明治商事、＊汽車製造、＊国策パルプ工業 大隈鉄工所、髙島屋、住友商事
1975年 △興人、＊鉄興社 鉄建建設、大和ハウス工業
1978年 日華油脂、△北海道炭礦汽船、△チッソ 日本信販、日興證券、野村證券
1979年 大日本精糖、＊日本パルプ工業 トヨタ自動車販売、リコー
1980年 明治製糖 三光汽船
1982年 ＊トヨタ自動車販売、△秋木工業 日本電装、住友電気工業
1984年 △リッカー 大日本製薬
1985年 △三光汽船 山之内製薬
1986年 ＊丸善石油 全日本空輸
1987年 オーミケンシ 日本電信電話
1989年 ＊ジャパンライン 川崎重工業
1990年 ＊三菱鉱業セメント パイオニア
1991年 東宝、松竹、松坂屋、帝国繊維、片倉工業、台湾製糖 山九、日商岩井、トーメン、トピー工業、住友重機械工業、熊谷組
1992年 ＊日本ステンレス、髙島屋、大東紡績、合同酒精 青木建設、西華産業、ミネベア、間組
1993年 ＊山陽国策パルプ、△日活 井関農機、塩野義製薬
1995年 日本毛織 丸井
1996年 ＊東京銀行、＊本州製紙 中部電力、三和銀行
1997年 ＊三井東圧化学 東洋ゴム工業
1998年 明治海運、＊日本セメント 国際電信電話、あさひ銀行
1999年 ＊ナビックスライン、＊三菱石油 クラリオン、NTTデータ
2000年 ＊三井信託銀行、三井倉庫、山九、丸善、岩谷産業、西華産業、日本ピストンリング、東京製綱、昭和電線電纜、志村化工、三菱製鋼、日本電工、日本冶金工業、日本金属工業、品川白煉瓦、ノリタケカンパニーリミテド、日本カーボン、東洋ゴム工業、日本油脂、旭電化工業、日本合成化学工業、日本化学工業、日本カーバイド工業、ラサ工業、東邦レーヨン、富士紡績、ホーネンコーポレーション、日本甜菜製糖、住友石炭鉱業、三井鉱山、ニチロ、東燃、＊富士銀行、＊第一勧業銀行、＊日本興業銀行、国際電信電話、日本証券金融、鉄建建設 大和証券グループ本社、NTTドコモ、第二電電、東日本旅客鉄道、住友海上火災保険、安田信託銀行、住友信託銀行、静岡銀行、東海銀行、大和銀行、日本興業銀行、ジャスコ、イトーヨーカ堂、セブン-イレブン・ジャパン、東京エレクトロン、富士重工業、三菱自動車工業、松下電工、太陽誘電、京セラ、ファナック、カシオ計算機、アドバンテスト、松下通信工業、ミツミ電機、TDK、テルモ、エーザイ、第一製薬、花王、日本たばこ産業、資生堂、新光証券、東洋信託銀行、横浜銀行、アルプス電気、セコム、＊みずほホールディングス
2001年 ＊日本製紙、＊東洋信託銀行、＊三菱信託銀行、＊東海銀行、＊三和銀行、＊東京三菱銀行、＊さくら銀行、＊住友海上火災保険、京浜急行電鉄、井関農機、△新潟鐵工所、＊大和銀行、青木建設 日本航空、ヤマト運輸、クレディセゾン、髙島屋、＊日本ユニパックホールディング、＊UFJホールディングス、＊三菱東京フィナンシャルグループ、西日本旅客鉄道、藤沢薬品工業、積水ハウス、住友不動産、ダイキン工業、＊大和銀ホールディングス
2002年 ＊あさひ銀行、△佐藤工業、フジタ、＊ジャパンエナジー、＊川崎製鉄、＊NKK、＊日本航空、＊松下通信工業、極洋、飛島建設 千葉銀行、日本コムシス、トレンドマイクロ、オリンパス光学工業、伊勢丹、三井トラスト・ホールディングス、CSK、＊JFEホールディングス、＊新日鉱ホールディングス、＊日本航空システム
2003年 ＊日本コムシス、ハザマ、東亜建設工業 日揮、＊コムシスホールディングス、コナミ
2004年 メルシャン、不二越、日本車輌製造 ソフトバンク、電通、日本ハム
2005年 ＊東急百貨店、＊山之内製薬、＊藤沢薬品工業、△カネボウ、＊セブンイレブン・ジャパン、＊イトーヨーカ堂、森永製菓、＊三菱化学、＊UFJホールディングス、＊第一製薬、＊三共 ＊アステラス製薬、中外製薬、ヤフー、三井化学、＊、ファーストリテイリング、新生銀行、スカイパーフェクト・コミュニケーションズ、、＊三菱ケミカルホールディングス、＊第一三共
2006年 ＊帝国石油、＊トーメン、東映、日本製粉 ＊豊田通商、＊国際石油開発帝石ホールディングス、東宝、東急不動産
2007年 ＊スカイパーフェクト・コミュニケーションズ、日清オイリオグループ、トピー工業 ＊スカパーJSAT、J.フロント リテイリング、SUMCO
2008年 ＊日興コーディアルグループ、＊三越、＊伊勢丹、＊三井住友海上火災保険、＊三菱UFJニコス、熊谷組、東亞合成 ふくおかフィナンシャルグループ、ユニー、＊三越伊勢丹ホールディングス、＊三井住友海上グループホールディングス、松井証券、大平洋金属、日立建機
2009年 ＊明治製菓、＊明治乳業 ＊明治ホールディングス、マルハニチロホールディングス
2010年 △日本航空、＊新日本石油、＊新日鉱ホールディングス、＊損害保険ジャパン、＊三菱レイヨン、クラリオン 東海旅客鉄道、日新製鋼、＊JXホールディングス、＊NKSJホールディングス、日本電気硝子、東京建物
2011年 ＊三洋電機、＊パナソニック電工、＊住友信託銀行、＊みずほ信託銀行、＊みずほ証券、＊CSK 安川電機、大日本スクリーン製造、第一生命保険、あおぞら銀行、ソニーフィナンシャルホールディングス、アマダ
2012年 ＊住友金属工業、＊日新製鋼、＊日本軽金属 トクヤマ、＊日新製鋼ホールディングス、＊日本軽金属ホールディングス
2013年 ＊東急不動産、三菱製紙 日東電工、＊東急不動産ホールディングス
2014年 ＊マルハニチロホールディングス ＊マルハニチロ
2015年 平和不動産、日東紡績 ディー・エヌ・エー、長谷工コーポレーション
2016年 ＊横浜銀行、↓シャープ、＊ユニーグループ・ホールディングス、日本曹達 ＊コンコルディア・フィナンシャルグループ、ヤマハ発動機、＊ファミリーマート、楽天
2017年 ＊ミツミ電機、↓東芝、北越紀州製紙、明電舎 大塚ホールディングス、セイコーエプソン、リクルートホールディングス、日本郵政
2018年 古河機械金属、＊日新製鋼 サイバーエージェント、DIC
2019年 △パイオニア、＊昭和シェル石油、↓千代田化工建設、東京ドーム オムロン、＊出光興産、バンダイナムコホールディングス、エムスリー
2020年 △ソニーフィナンシャルホールディングス、日本化薬、△ファミリーマート、△NTTドコモ 日本取引所グループ、ソフトバンク、ネクソン、シャープ
2021年 日清紡ホールディングス、東洋製缶グループホールディングス、スカパーJSATホールディングス、＊日本通運 キーエンス、村田製作所、任天堂
2022年 ↓新生銀行、＊静岡銀行、ユニチカ、沖電気工業、マルハニチロ ＊NIPPON EXPRESSホールディングス、オリックス、日本電産、HOYA、SMC、＊しずおかフィナンシャルグループ
2023年 東洋紡、日本軽金属ホールディングス、東邦亜鉛 オリエンタルランド、ルネサスエレクトロニクス、日本航空

構成銘柄一覧

日本経済新聞社のホームページ[19]に一覧がある。

食品（11銘柄）

繊維（2銘柄）

証券コード 銘柄 備考
3401 帝人
3402 東レ

パルプ・紙（2銘柄）

証券コード 銘柄 備考
3861 王子ホールディングス
3863 日本製紙

化学工業（17銘柄）

医薬品（9銘柄）

石油（2銘柄）

証券コード 銘柄 備考
5019 出光興産
5020 ENEOSホールディングス

ゴム（2銘柄）

証券コード 銘柄 備考
5101 横浜ゴム
5108 ブリヂストン

窯業（8銘柄）

証券コード 銘柄 備考
5201 AGC
5202 日本板硝子
5214 日本電気硝子
5232 住友大阪セメント
5233 太平洋セメント
5301 東海カーボン
5332 TOTO
5333 日本碍子

鉄鋼業（4銘柄）

証券コード 銘柄 備考
5401 日本製鉄
5406 神戸製鋼所
5411 JFEホールディングス
5541 大平洋金属

非鉄金属・金属製品（8銘柄）

機械（16銘柄）

電気機器（30銘柄）

造船（2銘柄）

証券コード 銘柄 備考
7003
7012 川崎重工業

自動車・自動車部品（10銘柄）

精密機器（6銘柄）

証券コード 銘柄 備考
4543 テルモ
4902 コニカミノルタ
7731 ニコン
7733 オリンパス
7741 HOYA
7762 シチズン時計

その他製造（4銘柄）

証券コード 銘柄 備考
7832 バンダイナムコホールディングス
7911 凸版印刷
7912 大日本印刷
7951 ヤマハ

水産（1銘柄）

証券コード 銘柄 備考
1332 ニッスイ

鉱業（1銘柄）

証券コード 銘柄 備考
1605 INPEX

建設（9銘柄）

商社（7銘柄）

証券コード 銘柄 備考
2768 双日
8001 伊藤忠商事
8002 丸紅
8015 豊田通商
8031 三井物産
8053 住友商事
8058 三菱商事

小売業（7銘柄）

銀行（10銘柄）

証券（3銘柄）

証券コード 銘柄 備考
8601 大和証券グループ本社
8604 野村ホールディングス
8628 松井証券

保険（5銘柄）

その他の金融（3銘柄）

証券コード 銘柄 備考
8253 クレディセゾン
8591 オリックス
8697 日本取引所グループ

不動産（5銘柄）

鉄道・バス（8銘柄）

証券コード 銘柄 備考
9001 東武鉄道
9005 東急
9007 小田急電鉄
9008 京王電鉄
9009 京成電鉄
9020 東日本旅客鉄道
9021 西日本旅客鉄道
9022 東海旅客鉄道

陸運（2銘柄）

海運（3銘柄）

証券コード 銘柄 備考
9101 日本郵船
9104 商船三井
9107 川崎汽船

空運（2銘柄）

証券コード 銘柄 備考
9201 日本航空
9202 ANAホールディングス

倉庫・運輸関連（1銘柄）

証券コード 銘柄 備考
9301 三菱倉庫

情報・通信（5銘柄）

証券コード 銘柄 備考
9432 日本電信電話
9433 KDDI
9434 ソフトバンク
9613 NTTデータ
9984 ソフトバンクグループ

電力（3銘柄）

証券コード 銘柄 備考
9501 東京電力ホールディングス
9502 中部電力
9503 関西電力

ガス（2銘柄）

証券コード 銘柄 備考
9531 東京ガス
9532 大阪ガス

サービス業（15銘柄）

各種記録

日次の推移

項目 該当日・解説
1日最大の上昇幅 1990年10月2日 +2,676.55円 終値22,898.41円 (+13.24%)。上昇率でも算出開始以来2番目の数値。バブル景気が崩壊しかけていた時期で、前日に2万円を割り込んだ反動と、橋本龍太郎大蔵大臣（当時）の株価対策発表による。
1日最大の上昇率 2008年10月14日 +14.15% 終値9,447.57円 (+1,171.14円)。世界金融危機 (2007年-)が起こっていた時期で、前週に1週間で3000円以上下落していた反動に加え、取引前日に相次いで発表されたG7各国の金融危機回避策が好感されたため。

歴代上昇率上位10位 2021年2月現在[20]。

順位 年月日 前日終値（円） 当日終値（円） 上昇率（%）
1 2008年10月14日 8,276.43 9,447.57 +14.15
2 1990年10月02日 20,221.86 22,898.41 +13.24
3 1949年12月15日 98.50 109.62 +11.29
4 2008年10月30日 8,211.90 9,029.76 +9.96
5 1987年10月21日 21,910.08 23,947.40 +9.30
6 2020年03月25日 18,092.35 19,546.63 +8.04
7 1997年11月17日 15,082.52 16,283.32 +7.96
8 1994年01月31日 18,757.88 20,229.12 +7.84
9 2008年10月29日 7,621.92 8,211.90 +7.74
10 2015年09月09日 17,427.08 18,770.51 +7.71
1日最大の下落幅 1987年10月20日 -3,836.48円 終値21,910.08円 (-14.90%)。ブラックマンデーのため（東証1部銘柄の約49％がストップ安）。
1日最大の下落率 1987年10月20日 -14.90% 終値21,910.08円 (-3,836.48円)。ブラックマンデーのため。

歴代下落率上位10位 2021年2月現在[20][21]。

順位 年月日 前日終値（円） 当日終値（円） 下落率（％）
1 1987年10月20日 25,746.56 21,910.08 -14.90
2 2008年10月16日 9,547.47 8,458.45 -11.41
3 2011年03月15日 9,620.49 8,605.15 -10.55
4 1953年03月05日 378.24 340.41 -10.00
5 2008年10月10日 9,157.49 8,276.43 -9.62
6 2008年10月24日 8,460.98 7,649.08 -9.60
7 2008年10月08日 10,155.90 9,203.32 -9.38
8 1970年04月30日 2,315.43 2,114.32 -8.69
9 2016年06月24日 16,238.35 14,952.02 -7.92
10 1971年08月16日 2,740.98 2,530.48 -7.68

年次の推移

2020年末現在。

年 前年大納会
終値（円）		 当年大納会
終値（円）		 騰落率
（％）
1950年 109.91 101.91 -7.28
1951年 101.91 166.06 +62.95
1952年 166.06 362.64 +118.38
1953年 362.64 377.95 +4.22
1954年 377.95 356.09 -5.78
1955年 356.09 425.69 +19.55
1956年 425.69 549.14 +29.00
1957年 549.14 474.55 -13.58
1958年 474.55 666.54 +40.46
1959年 666.54 874.88 +31.26
1960年 874.88 1,356.71 +55.07
1961年 1,356.71 1,432.60 +5.59
1962年 1,432.60 1,420.43 -0.85
1963年 1,420.43 1,225.10 -13.75
1964年 1,225.10 1,216.55 -0.70
1965年 1,216.55 1,417.83 +16.55
1966年 1,417.83 1,452.10 +2.42
1967年 1,452.10 1,283.47 -11.61
1968年 1,283.47 1,714.89 +33.61
1969年 1,714.89 2,358.96 +37.56
1970年 2,358.96 1,918.14 -18.69
1971年 1,918.14 2,713.74 +41.48
1972年 2,713.74 5,207.94 +91.91
1973年 5,207.94 4,306.80 -17.30
1974年 4,306.80 3,817.22 -11.37
1975年 3,817.22 4,358.60 +14.18
1976年 4,358.60 4,990.85 +14.51
1977年 4,990.85 4,865.60 -2.51
1978年 4,865.60 6,001.85 +23.35
1979年 6,001.85 6,569.47 +9.46
1980年 6,569.47 7,116.38 +8.33
1981年 7,116.38 7,681.84 +7.95
1982年 7,681.84 8,016.67 +4.36
1983年 8,016.67 9,893.82 +23.42
1984年 9,893.82 11,542.60 +16.66
1985年 11,542.60 13,113.32 +13.61
1986年 13,113.32 18,701.30 +42.61
1987年 18,701.30 21,564.00 +15.31
1988年 21,564.00 30,159.00 +29.04
1989年 30,159.00 38,915.87 +29.04
1990年 38,915.87 23,848.71 -38.72
1991年 23,848.71 22,983.77 -3.63
1992年 22,983.77 16,924.95 -26.36
1993年 16,924.95 17,417.24 +2.91
1994年 17,417.24 19,723.06 +13.24
1995年 19,723.06 19,868.15 +0.74
1996年 19,868.15 19,361.35 -2.55
1997年 19,361.35 15,258.74 -21.19
1998年 15,258.74 13,842.17 -9.28
1999年 13,842.17 18,934.34 +36.79
2000年 18,934.34 13,785.69 -27.19
2001年 13,785.69 10,542.62 -23.52
2002年 10,542.62 8,578.95 -18.63
2003年 8,578.95 10,676.64 +24.45
2004年 10,676.64 11,488.76 +7.61
2005年 11,488.76 16,111.43 +40.24
2006年 16,111.43 17,225.83 +6.92
2007年 17,225.83 15,307.78 -11.13
2008年 15,307.78 8,859.56 -42.12
2009年 8,859.56 10,546.44 +19.04
2010年 10,546.44 10,222.92 -3.01
2011年 10,228.92 8,455.35 -17.34
2012年 8,455.35 10,395.18 +22.94
2013年 10,395.18 16,291.31 +56.72
2014年 16,291.31 17,450.77 +7.12
2015年 17,450.77 19,033.71 +9.07
2016年 19,033.71 19,114.37 +0.42
2017年 19,114.37 22,764.94 +19.10
2018年 22,764.94 20,014.77 -12.08
2019年 20,014.77 23,656.62 +18.20
2020年 23,656.62 27,444.17 +16.01
年 大発会始値（円） 年間最高値（円） 年間最安値（円） 大納会終値（円）
1986年 13,130.37 18,996.12 12,871.89 18,701.30
1987年 18,702.64 26,646.81 18,525.86 21,564.00
1988年 21,551.20 30,264.36 21,148.26 30,159.00
1989年 30,165.52 38,957.44 30,082.81 38,915.87
1990年 38,921.65 38,950.77 19,781.70 23,848.71
1991年 23,827.48 27,270.33 21,123.90 22,983.77
1992年 23,030.66 23,901.89 14,194.40 16,924.95
1993年 16,980.23 21,281.03 15,671.97 17,417.24
1994年 17,421.64 21,573.21 17,242.32 19,723.06
1995年 19,724.76 20,023.52 14,295.90 19,868.15
1996年 19,945.68 22,750.70 18,819.92 19,361.35
1997年 19,364.24 20,910.79 14,488.21 15,258.74
1998年 15,268.93 17,352.95 12,787.90 13,842.17
1999年 13,779.05 19,036.08 13,122.61 18,934.34
2000年 18,937.45 20,833.21 13,182.51 13,785.69
2001年 13,898.09 14,556.11 9,382.95 10,542.62
2002年 10,631.00 12,081.43 8,197.22 8,578.95
2003年 8,669.89 11,238.63 7,603.76 10,676.64
2004年 10,787.83 12,195.66 10,299.43 11,488.76
2005年 11,458.27 16,445.56 10,770.58 16,111.43
2006年 16,294.65 17,563.37 14,045.53 17,225.83
2007年 17,322.50 18,300.39 14,669.85 15,307.78
2008年 15,155.73 15,156.66 6,994.90 8,859.56
2009年 8,991.21 10,767.00 7,021.28 10,546.44
2010年 10,654.79 11,339.30 8,824.06 10,228.92
2011年 10,398.10 10,857.53 8,160.01 8,455.35
2012年 8,560.11 10,395.18 8,295.63 10,395.18
2013年 10,688.11 16,320.22 10,398.61 16,291.31
2014年 16,147.54 18,030.83 13,885.11 17,450.77
2015年 17,325.68 20,952.71 16,592.57 19,033.71
2016年 18,818.58 19,592.90 14,864.01 19,114.37
2017年 19,298.68 23,382.15 18,224.68 22,764.94
2018年 23,506.33 24,270.62 19,155.74 20,014.77
2019年 19,561.96 24,066.12 19,561.96 23,656.62
項目 該当年・解説
1年の最大の上昇率 1952年 +118.38% 大発会終値166.06円 大納会終値362.34円 (+196.28円)。戦後初の株式ブームによる[22]。
1年の最大の下落率 2008年 -42.1% 大発会終値15,155.73円 大納会終値8,859.56円 (-6296.17円)。リーマンショックのため。

その他の記録

項目 解説
連騰日数
  • 2017年10月2日 - 2017年10月24日 (16営業日) 20,400.51円 - 21,805.17円。2017年10月20日日経平均株価は21,457.64円であり56年9か月ぶりに戦後最長に並んだ。そして2017年10月23日には前日の第48回衆議院議員総選挙で与党が大勝したことによる好感触を受け日経平均株価は21,696.65円を記録し戦後最長を更新する15営業日連騰となった。
  • 1960年12月21日 - 1961年1月11日 (14営業日) 1,287.89円 - 1,403.06円 (+8.94%)。日本では岩戸景気の好景気期にあった。その後も上昇を続け、半年後の7月18日には1,829.74円まで値を上げた。
続落日数
  • 1954年4月28日 - 1954年5月18日 (15営業日) 351.67円 - 323.92円 (-7.89%)。日本では朝鮮特需の終結による反動不況が続いていた時期である。
史上最安値
バブル崩壊後最安値
史上最高値
  • 1989年12月29日 09:04 最高値 38,957.44円。バブル景気による。
  • 1989年12月29日 終値 38,915.87円。バブル景気による。
リーマン・ショック後最高値
  • 2021年9月14日 最高値 30,795.78円
  • 2021年9月14日 終値 30,670.10円
証券取引法に基づく証券取引所開所による初立会
  • 1949年5月16日 終値 176.21円

ETF・投資信託・先物

過去10年間の利回り
銘柄 レバレッジ 年利
NEXT FUNDS 日経225連動型上場投信 1倍 13.33%[23]
NEXT FUNDS 日経平均レバレッジ上場投信 2倍 21.41%[24]
楽天日本株トリプル・ブル 3倍 25.51%[25]
2022年末現在。円建て、配当込み。

日経平均株価に連動するETFとしては下記のものが東京証券取引所に上場している[26]。

  • ダイワ上場投信－日経225（1320）[27]
  • NEXT FUNDS 日経225連動型上場投信（1321）[28]
  • iシェアーズ・コア 日経225 ETF（1329）[29]
  • 上場インデックスファンド225（1330）[30]
  • MAXIS 日経225上場投信（1346）[31]
  • One ETF 日経225（1369）[32]
  • SMDAM 日経225上場投信（1397）[33]
  • 上場インデックスファンド日経225（ミニ）（1578）[34] - 取引単位が他の10分の1。
  • NZAM 上場投信 日経225（2525）[35]
  • iFreeETF 日経225（年4回決算型）（2624）[36] - 配当が年1回ではなく年4回

レバレッジ型・インバース型のETFとしては下記のものが東京証券取引所に上場している[37]。これらは2012年4月から上場し始めた[38]。

  • 野村アセットマネジメント
    • NEXT FUNDS 日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信（1570）（2倍）[39]
    • NEXT FUNDS 日経平均インバース・インデックス連動型上場投信（1571）（-1倍）[40]
    • NEXT FUNDS 日経平均ダブルインバース・インデックス連動型上場投信（1357）（-2倍）[41]
  • 日興アセットマネジメント
    • 上場インデックスファンド日経レバレッジ指数（1358）（2倍）[42]
  • 大和アセットマネジメント
    • ダイワ上場投信－日経平均レバレッジ・インデックス（1365）（2倍）[43]
    • ダイワ上場投信－日経平均インバース・インデックス（1456）（-1倍）[44]
    • ダイワ上場投信－日経平均ダブルインバース・インデックス（1366）（-2倍）[45]
  • 楽天投信投資顧問
    • 楽天ETF-日経レバレッジ指数連動型（1458）（2倍）[46]
    • 楽天ETF-日経ダブルインバース指数連動型（1459）（-2倍）[47]
  • シンプレクス・アセット・マネジメント
    • 日経平均ブル2倍上場投信（1579）（2倍）[48]
    • 日経平均ベア上場投信（1580）（-1倍）[49]
    • 日経平均ベア2倍上場投信（1360）（-2倍）[50]

日本の投資信託としては下記がある。下記以外にも多数ある。

  • 三菱UFJ国際投信
    • eMAXIS Slim 国内株式（日経平均）[51]
    • eMAXIS 日経225インデックス[52]
    • インデックスファンド225[53]
    • 三菱UFJ インデックス225オープン[54]
    • つみたて日本株式（日経平均）[55]
    • 夢楽章 日経平均オープン[56]
  • 野村アセットマネジメント
    • Funds-i 野村インデックスファンド・日経225[57]
    • 株式インデックス225[58]
    • 積立て株式ファンド[59]
  • ニッセイアセットマネジメント
    • ニッセイ日経225インデックスファンド[60]
    • ＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ日経平均インデックスファンド[61]
  • 日興アセットマネジメント
    • インデックスファンド225[62]
    • インデックスファンド225（日本株式）[63]
  • 大和アセットマネジメント
    • 大和 ストックインデックス225ファンド[64]
    • ストックインデックスファンド225[65]
    • ダイワ・ノーロード 日経225ファンド[66]
    • D-I's 日経225インデックス[67]
    • iFree 日経225インデックス[68]
  • 農林中金全共連アセットマネジメント
    • 農中日経225オープン[69]
    • 農林中金＜パートナーズ＞つみたてNISA日本株式 日経225[70]
  • PayPay投信 日経225インデックス[71]

日本のレバレッジ型やインバース型の投資信託としては下記がある。

  • 楽天投信投資顧問
    • 楽天日本株トリプル・ブル（3倍）[72]
    • 楽天日本株トリプル・ベアⅣ（-3倍）[73]
    • 楽天日本株4.3倍ブル（4.3倍）[74]
    • 楽天日本株3.8倍ベア（-3.8倍）[75]
  • SBIアセットマネジメント
    • SBI 日本株4.3ブル（4.3倍）[76]
    • SBI 日本株3.7ベアⅢ（-3.7倍）[77]
    • SBI 日本株3.8ベア（-3.8倍）[78]

先物は下記に上場している。詳細は日経225先物取引を参照。

  • 大阪取引所
    • 日経225先物 - 取引単位は指数の数値×1,000円。呼値の単位は10ポイント。[79]
    • 日経225mini - 取引単位は指数の数値×100円。呼値の単位は5ポイント。[80]
  • シカゴ・マーカンタイル取引所
    • Nikkei/USD - 取引単位は指数の数値×$5。呼値の単位は5ポイント。[81]
    • Nikkei/Yen - 取引単位は指数の数値×500円。呼値の単位は5ポイント。[82]
  • シンガポール証券取引所
    • SGX Nikkei 225 Index - 取引単位は指数の数値×500円。呼値の単位は5ポイント。[83]
    • SGX Mini Nikkei 225 Index - 取引単位は指数の数値×100円。呼値の単位は1ポイント。[84]
    • SGX USD Nikkei 225 Index - 取引単位は指数の数値×$5。呼値の単位は5ポイント。[85]

日本の取引所CFDのくりっく株365に上場している。

  • 日経225リセット付証拠金取引 - 取引単位は指数の数値×100円。呼値の単位は1ポイント。[86]

店頭CFDとして取り扱っている証券会社もある。

脚注

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注釈

  1. ^ 採用銘柄の株価の単純平均を基準とし、その後の株式分割などを除数を修正して計算する株価指数。
  2. ^ 例としては、1997年9月に、採用銘柄の三井東圧化学が非採用銘柄三井石油化学に吸収合併されて三井化学となり算出から除外され、東洋ゴム工業が追加採用。
  3. ^ 東京電力の代わりに関西電力などを採用する、大阪市場の主要銘柄250社で算出される「大証平均株価」は、2000年4月の大規模銘柄入れ替えは行われなかった。
  4. ^ 任天堂・村田製作所・ベネッセホールディングス・日本電産・ローム・シマノなどの銘柄。
  5. ^ なお、「日経225」「Nikkei 225」については、日本での商標登録がされていない（特許情報プラットフォームでヒットしない）。

出典

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  85. ^ SGX USD Nikkei 225 Index
  86. ^ 取扱商品｜取引概要｜くりっく株３６５とは？｜くりっく株３６５公式ホームページ

関連項目

 
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30年ぶりに日経平均株価が3万円を超える

外部リンク

  • 日経平均株価 - 日経平均プロフィル
  • 日経平均株価 - 日本経済新聞
  • 日経平均株価 - Bloomberg
  • 日経平均株価 超長期月足チャート - BaseViews
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