一般社団法人日本映像ソフト協会(にほんえいぞうソフトきょうかい、Japan Video Software Association)は、ビデオソフトメーカー各社が加盟する一般社団法人。略称JVA。旧名は日本ビデオ協会。
沿革
ビデオレンタルシステム
個人向けレンタルビデオ業務について、邦画を中心としたビデオソフトメーカー10社(エイベックス・ピクチャーズ、NBCユニバーサル・エンターテイメントジャパン、KADOKAWA、キングレコード、松竹、東映ビデオ、東宝、日活、バップ、ポニーキャニオン)と頒布権行使委託契約を結び、また、メーカー以外の権利者(日本文藝家協会、日本脚本家連盟、日本シナリオ作家協会、日本音楽著作権協会)との権利処理も行っており、レンタル事業者はJVAと契約することにより、レンタル向けの許諾を一括して受けることができる[2][3]。
主張
2008年(平成20年)6月17日に発表した「私的録画問題に関する当協会の基本的考え方について」では、放送からの録画のうち、特にアニメーション番組に関しては、「放送からの録画によるパッケージビジネスに与える影響は大きいし、仮に直接的な売上げ減がなくても、私的録画補償金が必要」との考えを明らかにした。
脚注
関連項目
外部リンク
- 日本映像ソフト協会
- 日本映像ソフト協会 - YouTubeチャンネル