台場フロンティアビル（だいばフロンティアビル）は、東京臨海副都心の一角、東京都港区台場の台場G区画にある超高層ビルである。有明フロンティアビル、青海フロンティアビルとともに東京臨海副都心建設により建設され、1995年10月に竣工した。ビル上部の北西側には入居企業であるユーシーカードのロゴマークが掲げられている。
| 台場フロンティアビル | |
|---|---|
| (写真は2021年5月以前のもの) | |
| 施設情報 | |
| 所在地 | 東京都港区台場2丁目3-2 |
| 座標 | 北緯35度37分43秒 東経139度46分40秒 / 北緯35.62861度 東経139.77778度座標: 北緯35度37分43秒 東経139度46分40秒 / 北緯35.62861度 東経139.77778度 |
| 状態 | 完成 |
| 着工 | 1992年3月[1] |
| 竣工 | 1995年10月[2] |
| 開業 | 1995年11月 |
| 用途 | 事務所、店舗、地域冷暖房施設、地域内供給変電所、下水道中継ポンプ場、地区ガスガバナ[1] |
| 地上高 | |
| 高さ | 113.025m[2] |
| 各種諸元 | |
| 階数 | 地下4階、地上23階、塔屋2階[2] |
| 敷地面積 | 9,002.42 m² [1] |
| 建築面積 | 5,073.77 m² [2] |
| 延床面積 | 74,647.75 m² [2] |
| 構造形式 | 鉄骨鉄筋コンクリート造（地下部）・ 鉄骨造（地上部）[2] |
| エレベーター数 | 16基[2] |
| 駐車台数 | 自走式161台、機械式26台[2] |
| 関連企業 | |
| 設計 | 久米設計[2] |
| 施工 | 鹿島、奥村組、住友建設、多田建設、東洋建設、小松建設工業建設共同企業体[2] |
| デベロッパー | 東京臨海副都心建設[1] |
| 管理運営 | 東京テレポートセンター |
概要
第7番目の副都心と都が位置付け開発事業化計画を策定した臨海副都心地区において[3]、都を中心とする第三セクターの東京臨海副都心建設が民間開発を牽引する先導的施設として先行整備し、開発の核となる最先端のオフィスビルのモデルとして建設した3棟のビルのうちの1棟である[1]。
建物は開発のシンボルとなるタワーとして建設が進められ[1]、低層部は1、2階にエントランスホール、ロビー、店舗を配置。高層部は3、4階はテナント用電算機室対応とし、5階から20階を一般事務室とした[1]。21階は2層吹き抜けのある展望レストランが入ることを想定し設計されている[1]。屋上には周辺環境への影響を考慮し、全ての地域冷暖房施設用冷却塔が配置されたほか、最上部にヘリコプター緊急救助スペースも設けた[4]。
オフィス基準階の平面形態は、構造および設備計画上バランスが良く、フレキシビリティの高い事務スペースを提供することが可能なリニアコアを採用し[4]、4分割対応を可能とした[2]。
管理運営
1998年にフロンティアビル3棟の運営は東京テレポートセンターに委託されたが[5]、過大投資による経営悪化から東京臨海副都心建設は2006年5月に倒産[6]。民事再生処理として同社は竹芝地域開発とともに、2007年4月に東京テレポートセンターに(吸収合併)された。
入居企業等
ユーシーカードが本社を構えている。
なお、1996年10月に霞が関ビルディングから昭和シェル石油[注 1]が本社を当ビルへ移転し[7]、出光興産との経営統合を経て、2020年12月にOtemachi Oneタワーへ移転するまで台場オフィスが置かれていた。また1階にはシェルやフェラーリのグッズの展示・販売、カフェを併設したシェルミュージアムが開設されていたが、移転に先立ち2020年11月に閉館している。翌2021年5月には入居以来、外壁の北東側上部に掲示されていたシェルのロゴマークが撤去された。
交通
- 新交通ゆりかもめお台場海浜公園駅、りんかい線東京テレポート駅が最寄りとなる。
- 最寄りのお台場海浜公園駅前停留所からは都営バス、kmモビリティサービスの路線バス及び京浜急行バスの横浜シティ・エア・ターミナル行高速バスが利用できる。
脚注
注釈
- ^ 2020年7月にRSエナジーに改称。
出典
- ^ a b c d e f g h BE建築設備 1996, p. 16.
- ^ a b c d e f g h i j k “台場フロンティア”. 東京テレポートセンター (2016年9月). 2020年11月18日閲覧。
- ^ a b “臨海三セクの債務処理と再生 ～臨海新都市開発と臨海型大規模工業基地開発～ 国土交通委員会調査室 山田宏”. 立法と調査 258号 (2006年7月21日). 2020年11月18日閲覧。
- ^ a b BE建築設備 1996, p. 17.
- ^ 事業の沿革（東京テレポートセンター）
- ^ “2006年（平成18年）5月度こうして倒産した・・・東京臨海副都心建設（株）”. 東京商工リサーチ (2006年5月). 2020年11月18日閲覧。
- ^ 都労委平成20年（不）第55号 (PDF) （中央労働委員会命令・裁判例データベース）
参考文献
- 『BE建築設備』建築設備綜合協会、1996年4月。
外部リンク
- 台場フロンティアビル - 東京テレポートセンター
- 台場G区画 - 東京都港湾局