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キヨスク

キヨスクまたはキオスク (kiosk) は、JRグループ構内にある小型売店である。名前は簡易構造物一般を指す英語kiosk」に由来する。カナ表記および読みは国鉄時代より「キスク」と呼ばれる[1]が、東日本旅客鉄道系列のJR東日本クロスステーションのみ「キスク」と変更されている(後述「東日本エリア」参照)。

東京駅 東京ホーム7B売店
東海キヨスクが運営)

「Kiosk」(読みは「キヨスク」または「キオスク」)の名称およびロゴは、日本国有鉄道時代に運営していた鉄道弘済会から引き継ぎ、JR東日本クロスステーションの登録商標となっている[1]。このため私鉄の駅売店は「キヨスク」とは称さず、各社それぞれの名称を付けている[1]

概要

日本国有鉄道(旧国鉄)の売店を継承して共通のブランドを有しており、JR旅客6社の系列会社が経営している。国鉄時代から現在までの経緯と、JR北海道フレッシュキヨスクJR北海道系)、JR東日本クロスステーション(JR東日本系)、東海キヨスクJR東海系)、ジェイアール西日本デイリーサービスネットなどのジェイアールサービスネット各社(JR西日本系)、四国キヨスクJR四国系)、JR九州リテールJR九州系)が経営する同ブランドの売店について記載する。

歴史

1932年4月に、上野駅東京駅構内に10店舗で鉄道弘済会が物品販売を行う売店を開いたことに始まる。鉄道事故などで一家の働き手を失ってしまった遺族(主として鉄道殉職者の妻)に働き口を確保する目的があったとされる。

1973年8月、創立40周年を記念してそれまでの「鉄道弘済会売店」からのイメージチェンジを図るため、KIOSK(キヨスク)という愛称が付けられた[2]。KIOSKはトルコ語のköşk(キョシュク。「東屋(あずまや)」の意味)に由来する英語[2]、「清く」「気安く」の意味から「キヨスク」と読ませた[1][注 1]。命名者は当時選考委員を務めていた田中健五である[2]

KIOSKの綴りを日本語読みして「キオスク」と表記する場合があるが、この場合は鉄道弘済会の「キヨスク」以外の業者による店舗を含めた駅売店の総称としての意味合いを込めることが多い。

日本国有鉄道(国鉄)の分割民営化に合わせて、鉄道弘済会は財団法人鉄道弘済会とJRグループ各社が出資する6つの株式会社(北海道キヨスク、東日本キヨスク、東海キヨスク、西日本キヨスク、四国キヨスク、九州キヨスク)に分割された。一部は子会社再編による合併や社名変更を経て、2015年現在、キヨスク事業を展開する6社ともJR各社の完全子会社となっている。

近年は鉄道乗客数の減少や、大都市圏では駅ナカの施設の開業に伴う収益減少から、中小の駅からは撤退するケースが多々見られ、各ホームごとに複数の店舗を有した駅でも駅舎内の1店舗に集約したり、キヨスク各社が展開するコンビニエンスストア業態に転換されるケースや、コンビニチェーンとフランチャイズ契約したキヨスク各社もしくはJR系物販会社の店舗が進出するケースも見受けられる。自動販売機によるオートキヨスク形態の店舗も増加している。

なお、日本国外では一般的に電話ボックスインターネットができるブース、富くじの販売所といった小さな面積で一定の機能またはサービスを提供するものに対して、この呼称が使われる。「コンパクトにまとまっていて機能的なサービスを提供する店=キヨスク」と考えられる。日本では、コンビニエンスストアや駅などに設置されるマルチメディアステーションローソンLoppiファミリーマートFamiポートなど)を指して「キオスク端末」と呼ぶ場合がある。

各社のKIOSKの状況

北海道エリア

  • JR北海道フレッシュキヨスク株式会社(旧北海道キヨスク)が事業を運営。
  • 土産物に特化した「北海道四季彩館」(旧「スーベニアキヨスク」)、一般的な売店形式のキヨスクの2種類が主な業態。通常より品揃えが多く営業時間も若干長めに設定されたコンビニキヨスクも存在したが、2010年よりセブン-イレブンとフランチャイズ契約を締結。一部を除き(SEVEN-ELEVEN STATION by Kiosk)業態に転換された。
    • ただし売店形式のキヨスクでも、店舗によってはコンビニキヨスク同様に営業時間が長めに設定されている事がある。
  • 北海道旅客鉄道(JR北海道)のほかに札幌市交通局札幌市営地下鉄)駅売店(一部はセブン-イレブン)も担当していた。ただし、東豊線栄町駅と東豊線大通駅(バスセンターへの連絡通路側)の売店(ドナショップ)は他社(中央バス観光商事株式会社)にて運営されている。現在は、札幌市交通局からは一部のセブン-イレブンとしての営業継続を除き、全て撤退している。
  • 鉄道のない場所にも店舗があり、廃線となった標津線厚床支線の別海駅跡に設置されたバス待合所「別海ぷらと」内などにあった。
  • Kitacaエリア内のキヨスク運営店舗は原則としてKitaca決済が可能である。但し、札幌市営地下鉄駅構内のキヨスクではKitaca決済はできない代わりにSAPICA決済が可能。
  • 「緑茶うらら」「HOKKAIDOニセコWater」をはじめとした独自開発商品を販売している。

東日本エリア

  • 株式会社JR東日本クロスステーション リテールカンパニー(旧:JR東日本リテールネット)が事業を運営。
  • キヨスク各社の中で唯一、民営化前とはロゴマークおよび店舗名(読み)が違う。これは設立直後にCIを導入し、業態別に「LET'S KIOSK」等の店舗名を導入したため(後に廃止されるが、現在でも売店型標準店舗は便宜上レッツ店と呼称される)である。一方、他地域社のキヨスクは鉄道弘済会時代からのロゴをそのまま使用する。その後、2007年7月1日に東日本キヨスクからJR東日本リテールネットに社名変更する際、店舗名も「キスク」から「キスク」に変更した。
  • 東日本旅客鉄道(JR東日本)のほかに、東京臨海高速鉄道りんかい線)とえちごトキめき鉄道直江津駅妙高はねうまライン高田駅)の駅売店も担当している。鉄道のない場所のバスターミナルに、首都圏新都市鉄道(つくばエクスプレス)開業前のつくばセンター内に出店していたこともある。
  • Suicaステーション(駅構内店舗のほとんどでSuicaを使えるようにするもの)対応後の駅構内では、本来POSシステムを導入していないキヨスクにおいても、Suica対応のレジ決済に変更になり、現金を所持していなくてもSuica電子マネーで購入することも可能になった。Suica未導入地域でもPOSレジによる会計に変更された。
  • 近年は関東を中心に、特定企業とのタイアップによりキヨスク全体を特定企業の広告ラッピングし、独自商品を販売するタイプのキヨスクが増えている。主な店舗(恒久的な店舗)としては、以下のものが挙げられる。また、これ以外にも期間限定でオープンするものもある(江崎グリコポッキーブルボンケロロ軍曹など)。
  • NewDays店舗の増加や、駅ナカ事業の拡大によりキヨスクの店舗数は漸減傾向にある。2007年にはそれまでの多くを占めていた正社員店員の早期退職を行ったが、それに代わる従業員の確保が追い付かなかったために、首都圏駅の多くのキヨスク店舗が休業・閉店に追い込まれた。
  • 2015年3月14日より、新業態『NewDays KIOSK』の営業が始まった。これは、キオスクを自社で展開しているコンビニNewDaysのマイクロショップという位置付けで、キオスクのコンパクトでスピーディな点とコンビニの鮮度が高く幅広い商品を買いやすい点と双方の利点を生かした店舗としている[3]。他社で言えば、京急電鉄駅構内売店をセブン-イレブン東京メトロ駅構内売店をローソンのそれぞれ小規模店舗に置き換えたのと同じ形態となっている。2015年3月以降、キオスクの一部店舗が順次『NewDays KIOSK』にリニューアルされているほか、既存のキオスクのままでNewDaysのおにぎりやパンを取扱う店舗も増えている。

東海エリア

  • 東海キヨスク株式会社が事業を運営。
  • ベルマートの名称でコンビニエンスストアを運営している。2018年現在の看板ロゴは「Bellmart Kiosk」。ほかにも土産品に特化した「GIFT KIOSK」や、コンビニと土産店を融合した総合型店舗「GRAND KIOSK」などを展開している。
  • 電子マネーへの対応については名古屋駅及び東京駅構内の一部店舗にてEdyiDおよびQUICPay決済を導入している他、同社が運営しているほぼすべての店舗でTOICASuicaICOCAなどの交通系電子マネー決済が導入されている。

西日本エリア

  • 2000年4月1日西日本旅客鉄道(JR西日本)の物販・飲食事業を行っている子会社の再編成により、株式会社ジェイアール西日本デイリーサービスネットが発足し、それまで旧:西日本キヨスクが運営していたキヨスクについても、ジェイアール西日本デイリーサービスネットの運営となった。なお、近畿圏以外はおおむね支社エリアごとに設立された子会社が運営している(ジェイアールサービスネット福岡等)。
  • 金沢支社管内を管轄するジェイアールサービスネット金沢では2000年の発足後に独自の店舗ブランド「ステーションピット ちゃお」を展開し、ハート・インと並行してより小規模なコンビニ業態として転換を進めていたほか、キヨスク業態を存続した店舗についてもこの店名に変更していた。2014年以降は後述する「セブン-イレブン キヨスク (Kiosk)」及び「セブン-イレブン ハートイン (Heart・in)」への再転換を進め、2015年の北陸新幹線長野ー金沢間の延伸開業に伴い北陸本線から転換されたあいの風とやま鉄道沿線からの撤退などの店舗整理が進んでいる。
  • JR西日本管内のキヨスクでは2005年、レジ決済業務を導入。大阪市内や近郊からエリアを広めている。レジ導入を活かし、コンビニエンスストアに似た間取りとし、利用客が店舗内で商品を選ぶ「ニューキヨスク」を展開。レジと間取り以外は本来のキヨスクと変わりない。また、近畿圏や岡山・広島エリアを中心にICOCA電子マネー決済が導入されている。
  • 2014年3月27日にジェイアール西日本デイリーサービスネットおよび親会社のJR西日本が、セブン-イレブン・ジャパンと業務提携(事実上のフランチャイズ化)を行ったことにより、JR西日本管内の既存売店(ハート・イン[注 2]デイリーインも含めた約500店舗)を今後5年間で「セブン-イレブン キヨスク (Kiosk)」及び「セブン-イレブン ハートイン (Heart・in)」に転換された[4]
    • 2023年3月時点ではジェイアール西日本デイリーサービスネット運営による無印の「キヨスク」は存在しない(2019年6月時点で存在したJR豊岡駅東口店は2021年閉店、JR新宮駅改札口店は2020年閉店、紀伊田辺駅改札口店は紀伊田辺駅の駅舎リューアルに伴い2019年7月に閉店、翌8月に駅構内併設施設として「セブン-イレブン ハートイン JR紀伊田辺駅前店」が開業)。

四国エリア

  • 四国キヨスク株式会社が事業を運営。
  • 2014年平成26年)7月4日、セブン-イレブン・ジャパンと提携(西日本同様事実上フランチャイズ化)し、3年以内にJR四国管内の既存売店(キヨスク及びビッグキヨスクの計36店舗)を「セブン-イレブン Kiosk」に転換予定と発表した[5][注 3]。なお、セブン-イレブンの店舗名としてはJR西日本エリアとは異なり、「Kiosk松山駅店」のように「Kiosk」が英字表記となる。転換対象外以外で転換されない店舗の一部はそのまま閉店している(卯之町駅窪川駅など)。
  • 2018年(平成30年)7月5日 - 「セブンイレブンKiosk多度津駅店」の開店により、セブンイレブンへの転換を終了(当初、対象の36店のうち20店のみ転換)[6]
  • 四国キヨスクの独自商品はnanacoのポイントが付かない。

九州エリア

キヨスクで販売されているもの(一例)

JRグループの駅ナカコンビニ

他社局の駅売店ブランド

脚注

[脚注の使い方]

注釈

  1. ^ 組織(鉄道弘済会)が「清く」「すくすく」と成長するように、という説もある。
  2. ^ セブンイレブンへ転換した店舗は、ブランド名の「ハートイン」に中黒が入っていない。
  3. ^ 土産物専門店のKiosk銘品館(高知・松山・徳島)、イオン高松東店は転換対象外。

出典

  1. ^ a b c d “鉄道トリビア(431) 「キヨスク」は日本で作られた造語、JRグループのみ存在する”. マイナビニュース (2017年11月18日). 2020年12月13日閲覧。
  2. ^ a b c “愛称『キヨスク』誕生から20年”. 交通新聞 (交通新聞社): p. 4. (1993年7月30日) 
  3. ^ 3/14(土)KIOSKの新型ショップ「NewDays KIOSK」がJR上野駅園通路にオープン|エキナカポータル
  4. ^ JR西日本グループとセブン-イレブン・ジャパンの駅店舗事業における業務提携について - セブン-イレブン・ジャパン、西日本旅客鉄道、ジェイアール西日本デイリーサービスネット共同発表。 2014年3月27日閲覧。
  5. ^ JR四国グループとセブン-イレブン・ジャパンのキヨスク店舗事業における業務提携について (PDF) - 報道発表資料 2014年7月4日
  6. ^ “キヨスクの"セブン化"終了”. 交通新聞 (交通新聞社): p. 3. (2018年8月15日) 

関連項目

外部リンク

  • 北海道キヨスク
  • ジェイアール東日本リテールネット
  • 東海キヨスク
  • ジェイアール西日本デイリーサービスネット
    • ジェイアールサービスネット福岡
  • 四国キヨスク
  • JR九州リテール
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