2020年代

日本ローカルの事柄については「2020年代の日本」をご覧ください。

2020年代（にせんにじゅうねんだい）は、西暦（グレゴリオ暦）2020年から2029年までの10年間を指す十年紀である。この項目では、国際的な視点に基づいた2020年代について記載。

千年紀:	3千年紀
世紀:	20世紀 - 21世紀 - 22世紀
十年紀:	1990年代 2000年代 2010年代 - 2020年代 - 2030年代 2040年代 2050年代
年:	2020年 2021年 2022年 2023年 2024年 2025年 2026年 2027年 2028年 2029年

できごと

 

COVID-19を引き起こすSARS-CoV-2の走査型電子顕微鏡画像
（カラー化、黄色がSARS-CoV-2のビリオン）

2020年

詳細は「2020年」を参照

• 2019年末に中国・武漢市で発生した新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）による急性呼吸器疾患（COVID-19）が、2020年に入ってから世界中で大流行（パンデミック）^[1][2]。
• 1月3日 - バグダード国際空港攻撃事件、イラン革命防衛隊司令官のガーセム・ソレイマーニーがイラクの同空港付近で米軍により殺害された。その報復として革命防衛隊は同月8日、在イラク米軍基地に対して複数の弾道ミサイル攻撃を行っている。その数時間後には、イラン革命防衛隊がウクライナ国際航空752便を地対空ミサイルで誤って撃墜し、乗員乗客176人全員が死亡する事件が発生した。
• 1月31日 - 同日23時（GMT/中央ヨーロッパ時間 (CET) では2月1日0時）をもってイギリスがEUを離脱（ブレグジット）^[3]。
• 2月29日 - アメリカ合衆国：トランプ政権とアフガニスタンの反政府勢力タリバンがカタールの首都ドーハで、駐留米軍の段階的撤収などを定めた和平合意に調印した。
• 3月24日 - 日本：新型コロナウイルスの世界的流行に伴い、本年夏に東京都で開催を予定していた東京オリンピック・パラリンピックについて1年程度の延期が決まった。
• 4月8日 - 中国：2月から封鎖していた武漢市の封鎖を解除し、2ヶ月半ぶりに高速鉄道、航空路線が再開された。
• 5月22日 - パキスタン南部のカラチでパキスタン国際航空8303便が墜落し、乗員乗客97人と地上の住民1人が死亡した。
  詳細は「パキスタン国際航空8303便墜落事故」を参照
• 6月16日 - 北朝鮮：韓国の脱北者団体による体制批判ビラ散布への報復として、午後2時49分ごろ、開城工業地区にある南北共同連絡事務所を爆破した。
• 6月11日 - アメリカ合衆国：ジョージ・フロイド抗議運動参加者らが(シアトル市警察署)周辺を占領し、キャピトルヒル自治区設立を宣言。
• 7月1日 - ロシア：憲法が改正された。今回の改正によってこれまでの任期は「リセット」され、2024年以降の最長12年間、即ち2036年までプーチン政権の継続が可能になった。
• 8月4日 - レバノン：ベイルート港爆発事故発生。
• 9月16日 - 日本：第4次安倍内閣 (第2次改造) が午前に行われた臨時閣議により内閣総辞職した。その後衆議院本会議と参議院本会議で行われた内閣総理大臣指名選挙において自民党の菅義偉総裁が指名された。
• 9月27日 - アゼルバイジャンとアルメニアによる大規模戦闘がナゴルノ・カラバフ地方で勃発。民間人および両軍兵士会わせて数百～数千人の死傷者が発生した。アルメニア・アゼルバイジャン両政府は両国全土で戒厳令を導入。一般総動員態勢を宣言。
• 9月28日 - アゼルバイジャン議会がアルメニアに対する戦争状態を宣言。事実上の宣戦布告。
• 10月13日 - Microsoft Windows 10 (2015 LTSB) のメインストリームサポート終了（延長サポート終了は2025年10月14日の予定）。
• 11月3日 - 2020年アメリカ合衆国大統領選挙の一般投票が行われ、ドナルド・トランプ現大統領（共和党）とジョー・バイデン（民主党）が大接戦。最終的にはバイデンが勝利した。
• 12月6日 - 日本の小惑星探査機「はやぶさ2」が地球へ帰還。回収カプセルをオーストラリアのウーメラ試験場に投下し、本体は地球をフライバイして次の探査目標（小惑星「1998 KY₂₆」、2031年7月到着予定）へ向かった^[4]。

2021年

 

2020年アメリカ合衆国大統領選挙の結果に抗議し、議会議事堂に侵入するドナルド・トランプの支持者ら

詳細は「2021年」を参照

• 1月6日 - 2021年アメリカ合衆国議会議事堂襲撃事件
• 1月13日 - 米下院本会議は現職大統領のドナルド・トランプが支持勢力を扇動して連邦議会議事堂を襲撃・占拠させたとして罷免を求める弾劾訴追決議案を賛成232票、反対197票の賛成多数で可決。共和党からも10人の議員が賛成に回った。2019年にもウクライナ疑惑で弾劾訴追されており、米大統領が在任中に2回弾劾訴追されるのは史上初（ドナルド・トランプの弾劾）。
• 1月10日 - 北朝鮮の金正恩・朝鮮労働党委員長が党大会で党総書記に選出。
• 1月20日 - ジョー・バイデン（民主党）が46代目のアメリカ合衆国大統領に就任^[5]。
• 1月22日 - 核兵器禁止条約（50か国・地域以上が批准）が発効。
• 2月1日 - 2021年ミャンマークーデター
• 2月13日 - 日本・福島県沖を震源とする、マグニチュード (M) 7.3の地震が発生。
  詳細は「福島県沖地震 (2021年)」を参照
• 3月3日 - イーロン・マスクがCEOを務めるスペースXが宇宙船・スターシップの高高度飛行に成功。
• 3月23日 - 2021年スエズ運河封鎖事故
• 4月2日 - 台湾東部・花蓮県、台湾鉄道・北廻線和仁駅 - 崇徳駅間を乗客498人を乗せ走行していた樹林発台東行き太魯閣自強号（タロコ号）第408列車が線路上で積載形トラッククレーンと衝突、脱線しトンネル内の壁に衝突した。この事故で少なくとも49人が死亡、245人が負傷した。
  詳細は「北廻線太魯閣号脱線事故」を参照
• 5月23日 - アテネ発ヴィリニュス行きのライアンエアー4978便がベラルーシ領空を飛行中にミンスク・ナショナル空港に着陸させられ、搭乗していたベラルーシ野党系政治活動家ジャーナリストのローマン・プロタセビッチらが拘束される事件が発生した。
  「ライアンエアー4978便」も参照
• 6月24日 - アメリカ・フロリダ州マイアミ近郊サーフサイドで12階建てのコンドミニアム「チャンプレイン・タワーズ・サウス」が崩落する事故が発生。98人が死亡。
  詳細は「サーフサイド・コンドミニアム崩落事故」を参照
• 7月7日 - ハイチでジョブネル・モイーズ大統領が暗殺される事件が発生^[6][7]。犯行グループのうち、当局の治安部隊によって4人が射殺、2人が拘束された。
  詳細は「ジョブネル・モイーズ暗殺事件」を参照
• 7月23日〜8月8日 - 新型コロナウイルスの世界的流行に伴い、史上初の延期が決定された第32回夏季オリンピック（東京オリンピック）および第16回夏季パラリンピック（東京パラリンピック）が開催^[8]。
• 8月15日 - ターリバーンによりアフガニスタンの首都・カーブル陥落。
• 8月30日 - バイデン米大統領は米軍のアフガニスタン撤退が期日を前に完了し、911テロ事件直後から約20年間行われた軍事作戦終結を表明^[9]。
  「アフガニスタン紛争 (2001年-2021年)」も参照
• 9月5日 ‐ 2021年ギニアクーデターが発生。
• 9月7日 ‐ エルサルバドルが世界で初めて法定通貨としてビットコインを導入。
• 9月20日 - 中国北京市にユニバーサル・スタジオ・北京が開園。
• 10月1日 - アラブ首長国連邦でドバイ国際博覧会開幕。
• 12月25日 - ジェイムズ・ウェッブ宇宙望遠鏡（ハッブル宇宙望遠鏡の後継機）が打ち上げ。

2022年

 

ロシアの攻撃によるウクライナ・ハルキウ中心部の被害

詳細は「2022年」を参照

• 1月1日 - 地域的包括的経済連携 (RCEP) 協定が発効。日本、中国、オーストラリアなど10カ国で開始。
• 1月3日 - 核兵器を保有するアメリカ・ロシア・イギリス・フランス・中国の5カ国が「核戦争に勝者はいない。核戦争を絶対に始めてはならない」とする共同声明を発表。
• 1月15日 - トンガに位置するフンガ・トンガ＝フンガ・ハアパイ火山が大規模な噴火活動を起こし、直径300km以上の範囲で噴煙が広がった。サモアやバヌアツなど太平洋沿岸の各国で津波が観測され、日本近海でも潮位変化が観測されたことから16日未明（日本時間）に太平洋側に津波警報・津波注意報が発令された^[10][11]。
  詳細は「2022年のフンガ・トンガ噴火」を参照
• 2月4日〜20日 - 北京にて第24回冬季オリンピック（北京オリンピック）が開催。
• 2月24日 - ロシアがウクライナへの侵攻を開始。
• 3月9日 - 2022年大韓民国大統領選挙。保守系の最大野党・国民の力の尹錫悦が勝利し、5年ぶりに政権交代を果たした。
• 3月31日 - ドバイ国際博覧会が閉幕。
• 3月16日 - 日本・福島県沖でM7.4の地震が発生。
  詳細は「福島県沖地震 (2022年)」を参照
• 4月1日 - 日本の成人年齢を18歳に引き下げる改正民法が施行。
• 4月12日 - ジョンズ・ホプキンズ大学の集計によると、新型コロナウイルス（COVID-19）の感染者が世界全体で5億人を超えた^[12][13]。
• 4月19日 - 世界最高齢の存命人物であった田中カ子が119歳107日（長寿歴代2位）で死去^[14]。
• 4月24日 - 2022年フランス大統領選挙の2回目投票（決選投票）が行われ、現職のエマニュエル・マクロンが再選^[15]。
• 5月16日 - ウクライナ精鋭部隊アゾフ大隊などはウクライナ軍最高司令部の決定に従いアゾフスタリ製鉄所から撤退を開始。事実上のマリウポリ陥落。
• 6月15日 - マイクロソフトのウェブブラウザ「Internet Explorer」のサポートが終了
• 7月8日 - 日本・奈良市内の大和西大寺駅付近にて、元首相の安倍晋三が銃殺された。
  詳細は「安倍晋三銃撃事件」を参照
• 8月30日 - 旧ソビエト連邦の最後の最高指導者ミハイル・ゴルバチョフが腎臓疾患のため入院先のモスクワ中央臨床病院で死去した。
  詳細は「ミハイル・ゴルバチョフの死と葬儀」を参照
• 9月8日 - 英国の君主として70年に渡り在位したエリザベス2世がスコットランドのバルモラル城で崩御。
  詳細は「エリザベス2世の死」を参照
• 9月30日 - ロシアによるウクライナ4州の併合宣言
• 10月1日 - インドネシアの東ジャワ州(マラン県)(カンジュルハンスタジアム)での試合後に暴動が発生。少なくとも125人が死亡した。
  詳細は「2022年カンジュルハン・スタジアムの悲劇」を参照
• 10月29日 - 韓国のソウル特別市の梨泰院・繁華街で群衆事故が発生。少なくとも151人が死亡した。
  詳細は「ソウル梨泰院雑踏事故」を参照
• 11月15日 - 国連経済社会局（UNDESA）人口部が発表した「世界人口推計2022年版」によると、世界人口が80億人に到達すると予測されている^[16][17]。
• 11月20日〜12月18日 - カタールで2022 FIFAワールドカップ開催。

• 12月11日 - NASAの月試料収集プロジェクトに参加する日本の宇宙ベンチャーispaceが、民間初となる月面探査プログラム「HAKUTO-R」の最初のミッション（月面着陸ミッション）で、月面着陸船により月の表土サンプルを収集する予定（本年はispace Japan〈東京本社〉が実施予定、さらに2024年にはispace Europe〈ルクセンブルク〉も参加して2回目のミッション〈月面探査ミッション〉を実施予定）^[18][19]。

2023年

詳細は「2023年」を参照

• 1月1日 - クロアチアが欧州単一通貨ユーロに移行、シェンゲン協定に加入しヨーロッパ域内移動自由化。
• 1月5日 - 第265代ローマ教皇ベネディクト16世の葬儀がバチカンで行われた。
• 1月8日 - 前ブラジル大統領ジャイール・ボルソナーロの支持者がルーラ大統領の当選に異議を唱えブラジリアの国民議会や連邦最高裁判所、プラナルト宮殿を襲撃。
  詳細は「2023年ブラジル三権広場襲撃事件」を参照
• 1月10日 - Microsoft Windows 8.1の延長サポート終了
• 1月16日 - ウクライナソレダルの戦いでソレダルでウクライナ軍敗北、ロシア軍によって攻略される。
• 1月18日 - ウクライナ・キーウ郊外のブロヴァリーの幼稚園にウクライナ国家非常事態庁所有のヘリコプターが墜落し、搭乗していた内務大臣ら全員と園内にいた子供を含む14人が死亡。
  詳細は「ウクライナ非常事態庁ヘリ墜落事故」を参照
• 1月25日 - オーストラリアの西オーストラリア州で放射線物質のカプセルが行方不明になる。
• 2月5日 - 2月1日に発見された中国の気球をアメリカのF-22が領海上で追撃。
  詳細は「2023年中国気球事件」を参照
• 2月6日 - トルコ南部のガズィアンテプ付近でM7.8の大地震が発生。
  詳細は「トルコ・シリア地震」を参照
• 4月15日 - スーダンで(スーダン軍)（英語版）と準軍事組織である即応支援部隊（RSF）との間で戦闘が勃発。
  詳細は「2023年スーダンでの戦闘」を参照

予定及び予測

2023年

詳細は「2023年」を参照

• 日本では、この年に空飛ぶクルマが実用化される予定^[20]。
• スタートトゥデイの代表取締役社長である前澤友作が民間初の月周回旅行を計画。6〜8人のアーティストも一緒に連れていく^[21][22]。
• 国連経済社会局（UNDESA）人口部が発表した「世界人口推計2022年版」によると、インドの人口がこの年に中国の人口を抜き、世界最多となる（2022年時点で人口は共に14億人以上）^[16][17]。なお2020年代以降、中国は人口減少期に入り、加速度的に高齢化が進んでいく^[23]。
• ドイツの全原子力発電所が、稼働を停止する予定。

2024年

詳細は「2024年」を参照

• パリにて第33回夏季オリンピック（パリオリンピック）が開催予定。
• 第60回アメリカ合衆国大統領選挙の実施。
• 国際宇宙ステーション (ISS) の運用について、この頃までの延長が国際合意されている（NASAは2030年まで運用を継続する方針）。
• アメリカ合衆国のエネルギー省の傘下にある国立再生可能エネルギー研究所は、この年までに風力発電によって、本国東海岸地域の総消費電力の20%を供給できると見込んでいる。
• カタルーニャ独立運動ではパリオリンピックに「独立カタルーニャ共和国」で参加することを標榜しており、この頃までに独立達成を目指すと思われる。同時にスペインとの独立戦争への発展が危惧される。
• TSMCは、この年に(3ナノメートル)ノードの半導体の大量生産を開始する予定。同社はこの先の2nmプロセスまでの目処が立ったとしているが、1nmを超えて（Sub-1nm）集積回路の微細化が進むかどうかは不透明で、スピントロニクスや量子コンピュータの開発が待たれる。
• ドライバー不足により「モノが運べない」物流危機が始まる（2024年問題）。

2025年

詳細は「2025年」を参照

• 大阪市で2025年日本国際博覧会（大阪・関西万博）が開催予定。
• リチウムイオン二次電池の世界需要が、2008年比で約100倍に拡大する。
• NASAがアルテミス計画によりこの年以降、半世紀ぶりに宇宙飛行士を月面に着陸させる予定（当初目標の2024年から延期）^[24][25]。
• JAXAは「JAXA Vision 2025」で、月面に人型ロボットが居住するビジョンを描いている。
• この年の7月頃に太陽極大期の到来が予測されている^[26]。

2026年

詳細は「2026年」を参照

• ミラノとコルティナ・ダンペッツォにて第25回冬季オリンピック（ミラノ／コルティナ・ダンペッツォオリンピック）が開催予定。
• 2026 FIFAワールドカップがアメリカ合衆国・カナダ・メキシコにおいて開催される。
• スペインのサグラダ・ファミリアが完成予定。

2027年

詳細は「2027年」を参照

• ITER（国際熱核融合実験炉）が(重水素-トリチウム)運転を開始予定^[27]。
• 横浜市で国際園芸博覧会（花博、A1認定）開催予定^[28]。

2028年

詳細は「2028年」を参照

• ロサンゼルスにて第34回夏季オリンピック（ロサンゼルスオリンピック）が開催予定。
• SSLのルートキーの期限。
• 10月26日に直径1.6キロの小惑星 1997 XF₁₁ が地球に接近。
• 第61回アメリカ合衆国大統領選挙の実施。

2029年

詳細は「2029年」を参照

• 4月13日に直径300メートル以上の小惑星アポフィスが32,500km（静止軌道近く）の距離まで地球に接近。この接近では衝突しないことが判明している。

世相

社会

• 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の世界的流行により、世界各国でロックダウンや入国制限などの措置が実施されるなどこれまでにない緊急事態に陥った。また、感染症対策の一環として教育現場ではオンライン授業、職場でもテレワーク（リモートワーク）が行われるなど、社会のオンライン環境（デジタル化）が図らずも進展した。
• 国連は、2015年に終了したミレニアム開発目標（MDGs）に代わる新たな開発目標として、持続可能な開発目標（SDGs）を同年に採択しており、2030年までに達成すべき17の具体的指針を掲げている。これに伴い、2020年代には企業のサステナビリティへの配慮がますます求められるようになった。
• 2022年2月、ロシアによるウクライナ侵攻が起き、大国による主権国家への武力行使は世界中に衝撃を与えた。ロシアに対して多くの国が国連総会の非難決議に賛同し、プーチン大統領をはじめ政府関係者の資産凍結やSWIFT排除といった厳しい経済制裁を課すなど、風当たりが強くなっている。

科学と技術

通信・IoT

• 携帯電話やIoTなどに使用される無線通信システムの方式として、第5世代移動通信システム (5G) の普及が予測されている。
• ガートナーは、2026年までに25%の人々が1日1時間以上をメタバース上で過ごすようになると予測している^[29]。

ブロックチェーン

• デジタル資産をブロックチェーンと紐付けることで所有権と価値を担保する、NFT（非代替性トークン）の技術が注目される。

宇宙

• スペースX、ブルー・オリジンなどの民間企業による有人宇宙飛行ビジネスが進展する。
• ハッブル宇宙望遠鏡の後継機となる、ジェイムズ・ウェッブ宇宙望遠鏡の運用が開始される。

エネルギー

• トヨタ、BMWを始めとする複数の自動車メーカーは、2020年代中の実用化に向けて全固体電池の開発を進めている^[30][31]。

文化と芸術

建築

「2020年代の建築」も参照

超高層建築物・構築物

• セントラル・パーク・タワー（ニューヨーク）

•  

  111 West 57th Street
  （ニューヨーク）

大衆文化

コンピュータゲーム

• テレビゲーム市場ではマイクロソフトが「Xbox Series X/S」、ソニー・インタラクティブエンタテインメント (SIE) が「PlayStation 5」を2020年にそれぞれ発売（(第9世代)）。

•  

  PlayStation 5

フィクションのできごと

• 2020年頃 - 世界各地で半導体を分解する生態を持つ微生物「シリコンカビ」が大量発生。これによってコンピュータに依存するインフラが麻痺し、多くの国家の機能が失われる。その後、シリコンカビの影響が軽微だったアジアの大国が欧州へ侵攻し、第三次世界大戦が勃発する（ゲーム『重鉄騎』）^[32]。
• 前半 - 1月29日、NASAの有人火星探査船「スキアパレッリ2号」の着陸機によって4名のクルーが初の火星着陸を達成。その7分後に着陸機と軌道上の母船の双方が奇妙な物体「テセラック」の攻撃を受け、通信が途絶する。（漫画『度胸星』）^[33][34]
• 中頃 - 米国知能電子工学委員会（USIB）によって機械戦略家として製造された光思考装置「GOLEM XIV」が、米国の世界的地位や軍事的ドクトリンの優勢について全面的な無関心を通告する声明を提出。調査委員会の審理により、この「反乱」は人工知能が進化の結果「思想家」と化したものと判断され、GOLEM XIVは外部世界から自己を遮断した同種の人工知能「HONEST ANNIE」とともにマサチューセッツ工科大学に無期限貸与されることになる。（小説『(GOLEM XIV)（英語版）』）^[35]
• 時期不明
  • 彗星クルスチョフ7でフォン・ノイマン型工場を運営していた(ロブスター)（英語版）のアップロード群が、太陽系外の異種知性によるものと見られる2種類の信号を受信する。強い第1の信号は太陽系から100光年以上彼方のプロキシマ・ケンタウリ方面から、微弱な第2の信号は3光年先に存在する褐色矮星ヒュンダイ+4904/-56から放たれたもの。（小説『アッチェレランド』）^[36]
  • 国際連合安全保障理事会航空宇宙軍小委員会の下に(航空宇宙軍)が創設される。（小説『航空宇宙軍史』）^[37][38]
  • 東ヨーロッパの某地方にて中世から続く王族を大公としてロスアニア公国が独立し、世界中からIT企業やバイオベンチャーを誘致した結果、小国ながらバイオテクノロジーの発展で知られるようになる。（漫画『終末のハーレム』）^[39]

脚注

注釈

出典

[脚注の使い方]

1. ^ 新型コロナは「パンデミック」に相当、ＷＨＯ事務局長が表明 ロイター (2020年3月12日)
2. ^ WHO事務局長、新型コロナ「パンデミック」と表明 日本経済新聞 (2020年3月12日)
3. ^ イギリス､EU離脱関連法が成立　31日23時にEU離脱へ（ニューズウィーク日本版 2020年1月24日）
4. ^ 地球帰還後の「はやぶさ2」は2031年に小惑星1998 KY26へ（アストロアーツ 2020年9月15日）
5. ^ ジョー･バイデン氏が第46代アメリカ大統領に就任 BBCニュース (2021年1月21日) 2021年1月21日閲覧。
6. ^ “ハイチ大統領暗殺される　モイーズ氏、首都の私邸で銃撃受け”. 毎日新聞. (2021年7月7日). https://mainichi.jp/articles/20210707/k00/00m/030/284000c.amp 2021年7月8日閲覧。 
7. ^ “ハイチで大統領暗殺　暫定首相は非常事態を宣言”. 日本経済新聞. (2021年7月8日). https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN07EQA0X00C21A7000000/ 2021年7月8日閲覧。 
8. ^ 東京五輪・パラ、「1年程度」の延期決定　「東京2020」の名称は維持 BBC NEWS (2020年3月24日)
9. ^ 米軍アフガニスタン撤退完了　米最長20年の戦争終結もなお米国人100人残留、協力者ら含めると6万人 東京新聞 (2021年8月31日)
10. ^ “トンガ大規模噴火 日本の津波注意報はすべて解除”. NHK (2022年1月16日). 2022年1月16日閲覧。
11. ^ “トンガ沖海底噴火、世界でも津波観測　NZが現地支援へ”. 日本経済新聞. 2022年1月16日閲覧。
12. ^ “”. NHKニュース (2022年4月13日). 2022年4月13日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年4月13日閲覧。
13. ^ “世界のコロナ感染者数が累計５億人超す…２か月で１億人増、収束見通せず”. 読売新聞オンライン (2022年4月13日). 2022年4月13日閲覧。
14. ^ “世界最高齢の田中カ子さん死去　１１９歳、国内歴代も更新―福岡：時事ドットコム”. 時事通信社 (2022年4月25日). 2022年4月25日閲覧。
15. ^ “マクロン氏再選　ルペン氏と再対決、差縮まる―仏大統領選：時事ドットコム”. 時事通信社 (2022年4月25日). 2022年4月25日閲覧。
16. ^ ^{a b} 世界人口は今年11月に80億人に：国連が「世界人口推計2022年版」を発表（国連人口基金駐日事務所 2022年7月12日、2022年8月7日閲覧）
17. ^ ^{a b} “人口１４・１億人のインド、来年には中国を上回り世界最多に…国連推計”. 読売新聞オンライン (2022年7月12日). 2022年7月22日閲覧。
18. ^ “NASAが月試料収集プロジェクトに日本のiSpaceなど4社を選抜、宇宙鉱業のパイオニア育成を目指す”. TechCrunch Japan (2020年12月4日). 2020年12月5日閲覧。
19. ^ 月着陸船と月面車を開発、民間プログラム『HAKUTO-R』の進捗は順調（レスポンス 2022年1月26日）
20. ^ ““空飛ぶクルマ”2023年実用化の目標、全会一致で決定のワケ”. ニュースイッチ Newswitch. 2021年11月20日閲覧。
21. ^ “「2023年 月への旅」ZOZO前澤社長。訓練はどれくらい必要なのか？” (2018年9月19日). 2018年9月24日閲覧。
22. ^ 前澤友作さん、２３年に費用総額１０００億円超の月周回計画 - スポーツ報知 (2021年12月21日)、2022年8月11日閲覧。
23. ^ 中国はピーク時に14億2493万人…国連予想による中国・インド・インドネシアの2100年までの人口推移(最新)（ガベージニュース 2022年7月30日、2022年8月7日閲覧）
24. ^ “NASA、有人月面着陸計画「アルテミス」のスケジュール発表”. AFBニュース. AFBニュース (2019年5月24日). 2019年5月24日閲覧。
25. ^ NASA「アルテミス計画」有人月面着陸は2025年以降に、新型コロナや訴訟も影響 - sorae (2021年11月13日)
26. ^ 太陽活動の第25周期がスタート（アストロピクス 2020年9月16日）
27. ^ . ITER & Beyond. 2016年10月15日閲覧。
28. ^ 国際園芸博覧会 - 横浜市
29. ^ “ガートナー「2026年までに25％の人々が1日1時間以上をメタバースで過ごす」”. TechCrunch Japan. 2022年2月15日閲覧。
30. ^ 株式会社インプレス (2021年9月7日). “トヨタ、全固体電池は特性を考えハイブリッド車から導入へ 2020年代前半に量産車投入で、電池関連の総投資額は1.5兆円”. Car Watch. 2022年2月14日閲覧。
31. ^ “BMW、全固体電池を市販EVに搭載へ…2020年代終わりまでに”. レスポンス（Response.jp）. 2022年2月14日閲覧。
32. ^ STORY - 『重鉄騎』公式サイト（R-18）。2018年2月3日閲覧。
33. ^ 山田芳裕『度胸星 01』小学館、2009年、3-27,60-62,83-88,172-188,208,209頁。ISBN (978-4-09-193704-9)。 
34. ^ 山田芳裕『度胸星 03』小学館、2010年、150頁。ISBN (978-4-09-193706-3)。 
35. ^ スタニスワフ・レム『虚数』国書刊行会、1998年、139,144-149頁。ISBN (978-4-336-03593-6)。 
36. ^ チャールズ・ストロス『アッチェレランド』早川書房、2009年、35-42,99,100,136-139,194,204,205頁。ISBN (978-4-15-209003-4)。 
37. ^ 谷甲州『航空宇宙軍史 終わりなき索敵〔下〕』早川書房、1996年、345頁。ISBN (978-4-15-030570-3)。 
38. ^ 谷甲州『航空宇宙軍史 仮装巡洋艦バシリスク』早川書房、1985年、12,13頁。ISBN (978-4-15-030200-9)。 
39. ^ 原作：LINK、漫画：宵野コタロー『終末のハーレム 10』集英社、2020年、61頁。ISBN (978-4-08-882188-7)。 

関連項目

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