証券コード（しょうけんコード）は、日本の証券取引所に上場する企業に対し証券コード協議会が付与するアラビア数字で構成（2023年まで（予定）に上場の場合）される識別番号。銘柄コード、新証券コード、ISINコード、証券会社等標準コードなどがある。一般的に、証券コードとは銘柄コード（4桁）のことを指す。なお、証券コードは株式会社東京証券取引所の登録商標である。
海外の証券取引場で使用される、証券に与えられたコードのことを証券コードと称することもある。日本の証券コードのように数字のものの他、ニューヨーク証券取引所やNASDAQ等、ローマ字で構成されたティッカーシンボルもある。
対象
※上記の付番対象以外の商品についても、証券コードの付番権限は証券コード協議会事務局が有している。
銘柄コード
銘柄コードは株式銘柄に個別に付けられている、4桁の数字コード。次のように、それぞれの番号帯によって、ある程度業種が割り振られている。しかし、最近はコード番号が不足してきたこともあり、新規上場する株については、業種に関係なく、2000番台〜4000番台などに割り振られることが増加している。
なお証券コード協議会では、2024年1月4日以降新規上場する株についてはコードにローマ字（大文字のみ、「B/I/O/Q/V/Z」を除く20文字）を組み込む方針を明らかにしており、システム設計者等に注意を呼びかけている[1][2]。
| コード | 業種 |
|---|---|
| 1300番台 | 水産・農業 |
| 1500番台 | 鉱業 |
| 1600番台 | 鉱業（石油/ガス開発） |
| 1700番台〜1900番台 | 建設 |
| 2000番台 | 食品 |
| 3000番台 | 繊維・紙 |
| 4000番台 | 化学・薬品 |
| 5000番台 | 資源・素材 |
| 6000番台 | 機械・電機 |
| 7000番台 | 自動車・輸送機 |
| 8000番台 | 金融・商業・不動産 |
| 9000番台 | 運輸・通信・電気・ガス・サービス |
新証券コード
- 基本構成は、主に、発行体属性コード（1桁）+発行体固有名コード（5桁）+証券種類コード（3桁）の9桁となる。
- 新証券コードの先頭に国名コード（2桁）、最後尾にチェックデジット（1桁）を加えることで、内国株式の場合は、ISINコードとなる。
証券コード協議会
詳細は「証券コード協議会」を参照
日本以外のコード
国際規格
他国
- 数値
- 米国：CUSIP
- 英国：SEDOL
- スイス：VALOR
- ティッカーシンボル
脚注
外部リンク
- 証券コード協議会
コード検索
- 東京証券取引所：上場銘柄
- 名古屋証券取引所：上場銘柄
- 福岡証券取引所：上場銘柄
- 札幌証券取引所：上場銘柄
- 証券保管振替機構：一般債