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概要
類義語に海難事故があるが、この2つの実際の用法は「海上か水上か」とは異なる。
「海難事故」が、海難審判法などでの法律用語としての「海難」に従い、（海上に限らない）船舶の事故を意味することが多いのに対し、「水難事故」は、ウォータースポーツや水辺のレジャーでの事故を含み、それらを特に指して使うことも少なくない。山岳で行われる渓流釣りの場合、山岳事故に含めることもある。
一般に水と触れあう機会が多くなる暖かい時期（特に夏）に増加する傾向がある。
通常、ため池では水難事故防止のため、行政による注意喚起の看板、高いフェンスが設けられていたり、出入り口が施錠されていたりするが、児童生徒が釣り竿片手にフェンスを乗り越えたり、破損していたりする所から侵入し、事故に遭うケースが多数報告されている。
2020年は新型コロナウイルス感染拡大を受けて多くの海水浴場が閉鎖され、遊泳禁止のエリアや川などでの水難事故が増加した[1][2]。
水難事故における救助・捜索
日本において、海上での水難事故で負傷者や行方不明者がある場合には、海上保安庁の潜水士、警察や消防などの水難救助隊や航空自衛隊の救難隊、海上自衛隊の救難飛行隊、日本水難救済会や海守に所属するボランティアの人々による水難救助活動や捜索活動が行われる。
関連項目
脚注
- ^ “川の事故、死者が大幅増の県も 海水浴場の閉鎖が影響か 新型コロナウイルス：朝日新聞デジタル”. 朝日新聞デジタル (朝日新聞社). (2020年8月15日) 2020年8月21日閲覧。
- ^ “「遊泳危険」エリア、気を付けて 県内で水難事故相次ぐ 海岸全域、警戒続ける：東京新聞 TOKYO Web”. 東京新聞 (東京新聞社). (2020年8月18日) 2020年8月21日閲覧。