中継局概要
デジタルテレビ放送
| リモコン 番号[1][2] | 放送局名 | チャンネル 番号[1][2] | 空中線 電力[1][2] | ERP | 偏波面[1][2] | (放送対象地域) | (放送区域) 内世帯数[3] | 運用開始日[2] |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 1 | NHK 宇都宮総合 | 31 | 300mW | 700mW | 垂直偏波 | 栃木県 | 約2,264世帯 | 2008年 12月26日 |
| 2 | NHK 東京教育 | 34 | 全国 | |||||
| 3 | GYT とちぎテレビ | 30 | 栃木県 | |||||
| 4 | NTV 日本テレビ | 36 | 690mW | 関東広域圏 | ||||
| 5 | EX テレビ朝日 | 42 | ||||||
| 6 | RX TBSテレビ | 38 | ||||||
| 7 | TX テレビ東京 | 44 | ||||||
| 8 | CX フジテレビ | 40 |
- 所在地： 日光市丹勢（沼ノ平）[2]
- 放送区域： 日光市の一部[3]
- 2008年11月14日に予備免許が交付され[3]、12月26日に本放送を開始した[2]。なお、NHK総合テレビの県域放送は2012年4月1日から実施された[4]。
アナログテレビ放送
| チャンネル 番号 | 放送局名 | 空中線 電力 | ERP | 偏波面 | 放送対象地域 | 放送区域 内世帯数 | 運用開始日 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 46[5] | GYT とちぎテレビ | 映像3W[6]/ 音声750mW[要出典] | 映像9.9W/ 音声2.5W[要出典] | 垂直偏波 | 栃木県 | 3,742世帯[7] | - |
| 49[6] | NHK 東京教育 | 映像10W/ 音声2.5W[要出典] | 全国 | 1965年 12月26日[8] | |||
| 51[6] | NHK 東京総合 | 関東広域圏[9] | |||||
| 53[6] | NTV 日本テレビ | 映像9.3W/ 音声2.3W[要出典] | 関東広域圏 | 1966年 8月26日[10] | |||
| 55[6] | RX TBSテレビ | ||||||
| 57[6] | CX フジテレビ | ||||||
| 59[6] | EX テレビ朝日 | ||||||
| 61[6] | TX テレビ東京 | 1981年 8月19日[7] |
出典・脚注
- ^ a b c d デジタル中継局開局情報（栃木県）（総務省関東総合通信局）
- ^ a b c d e f g 地上デジタルテレビ放送のエリア（栃木県日光清滝中継局） (PDF) （総務省関東総合通信局）
- ^ a b c 管内23局の地上デジタルテレビジョン放送局(中継局）を予備免許≪笠間、日光清滝、葛生、沼田沼須中継局≫（報道資料2008年11月14日）（総務省関東総合通信局）
- ^ 放送局情報（放送局のあゆみ）（NHK宇都宮放送局）
- ^ a b 総務省からの重要なお知らせ 中継局のTVチャンネルが変わります - 地上デジタル放送の開始に向けたアナログ周波数変更対策（報道資料2003年10月31日）（総務省関東総合通信局）
- ^ a b c d e f g h （オリジナルURL）
- ^ a b テレビ東京30年史編纂委員会 編纂『テレビ東京30年史』1994年、181頁。
- ^ 日本放送協会 編『NHK年鑑'66』日本放送出版協会、1966年、200頁。
- ^ 放送普及基本計画（総務省）2009年7月22日現在のアーカイブ
- ^ 日本民間放送連盟（編）『日本放送年鑑'67』旺文社、1967年、79頁。