中継局概要
デジタルテレビ放送
リモコン 番号 | 放送局名 | チャンネル 番号 | 空中線 電力 | ERP | 偏波面 | (放送対象地域) | (放送区域) 内世帯数 | 運用開始日 |
---|---|---|---|---|---|---|---|---|
1 | NHK 新潟総合 | 24 | 1W | 3.1W | 水平偏波 | 新潟県 | 約-世帯 | 2009年 12月1日[1] |
2 | NHK 新潟教育 | 22 | 全国 | |||||
4 | TeNY テレビ新潟放送網 | 34 | 新潟県 | |||||
5 | UX 新潟テレビ21 | 36 | ||||||
6 | BSN 新潟放送 | 28 | ||||||
8 | NST NST新潟総合テレビ | 32 |
アナログテレビ放送
チャンネル 番号 | 放送局名 | 空中線 電力 | ERP | 偏波面 | 放送対象地域 | 放送区域 内世帯数 | 運用開始日 |
---|---|---|---|---|---|---|---|
40 | UX 新潟テレビ21 | 映像3W/ 音声750mW | 映像18.5W/ 音声4.6W | 水平偏波 | 新潟県 | 728世帯[4] | 1984年 12月13日[4] |
42 | TeNY テレビ新潟放送網 | 743世帯[4] | 1983年 9月1日[4] | ||||
44 | NST 新潟総合テレビ | 映像20W/ 音声5.1W | 784世帯[4] | 1980年 11月14日[4] | |||
46 | NHK 新潟教育 | 映像19.5W/ 音声4.8W | 全国 | 727世帯[4] | 1969年 11月29日[5] | ||
48 | NHK 新潟総合 | 新潟県 | |||||
50 | BSN 新潟放送 | 映像20W/ 音声5.1W | 753世帯[4] | 1970年 8月7日[6] |
FMラジオ放送
出典・脚注
- ^ a b 地上デジタルテレビ放送中継局リスト(2013年6月末現在)(総務省・地上デジタルテレビ放送のご案内)
- ^ a b 地上デジタルテレビジョン放送局の予備免許-村上市、湯沢町及び上越市で地上デジタル放送が受信可能に(2009年9月29日報道資料)(総務省信越総合通信局)
- ^ 管内のデジタル中継局情報(新潟県) (PDF) (総務省信越総合通信局)
- ^ a b c d e f g h NHKアイテック/編集; 日本放送協会/監修; 日本民間放送連盟/監修『全国テレビジョン・FM・ラジオ放送局一覧 2004』NHKアイテック、2004年、320頁。
- ^ 日本放送協会総合放送文化研究所放送史編修室『NHK年鑑'70』日本放送出版協会、1970年、307頁。
- ^ 新潟放送四〇年史編纂委員会 編集『新潟放送四十年のあゆみ』新潟放送、1992年、315頁。
- ^ NHKアイテック/編集; 日本放送協会/監修; 日本民間放送連盟/監修『全国テレビジョン・FM・ラジオ放送局一覧 2004』NHKアイテック、2004年、1039頁。
- ^ 会社沿革(エフエムラジオ新潟ウェブサイト)
- ^ 日本放送協会総合放送文化研究所放送史編修部『NHK年鑑'80』日本放送出版協会、1980年、377頁。