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ジャック・ドーシー

ジャック・ドーシー(Jack Patrick Dorsey[2]1976年11月19日 - )は、アメリカ合衆国起業家実業家ソフトウェア・デザイナー。エヴァン・ウィリアムズらと共にTwitterを創業した。一度退社した後に2015年から再度共同創設者CEOを務めていたが、2021年11月29日に辞任。

ジャック・ドーシー
Jack Dorsey
2010年のドーシー
生誕 (1976-11-19) 1976年11月19日(46歳)[1]
アメリカ合衆国 ミズーリ州セントルイス
住居 アメリカ合衆国 カリフォルニア州サンフランシスコ
職業起業家投資家

キャリア

 
ドーシーが書いたTwitterのアイディアになるメモ

幼年期をミズーリ州セントルイスで育つ。8歳でMacintoshに触れ、10歳で、IBMパソコンに精通し、14歳のとき、自動車の交通システムについて興味を持ち、今なお使われているタクシー会社のソフトウェアをオープンソースで書いた。ミズーリ工科大学からニューヨーク大学に進み、そこでTwitterのアイディアを最初に思い付いたが、大学は中退した。 2000年オークランドウェブからタクシーや救急サービスを派遣するサービスの会社を始めた。2000年7月、LiveJournalよりもリアルタイム性が高く、どこにいても自分の状況を知人に知らせたり、逆に知人の状況を把握できたりするサービスの可能性に気付いたという。

初めてインスタントメッセンジャーを目にした時、ソフトウェアのユーザーステータスのアウトプットを、同時に多人数と簡単に共有できないものかと考えた。そこでテキストメッセージに関心があった(Odeo)社にコンタクトを取り、同社のビズ・ストーンSMSテキストが適していると判断、Twitterのプロトタイプを2週間程で作り上げた。このTwitterのアイディアはOdeoのユーザーを魅了し、エヴァン・ウィリアムズからの投資を受けた。

2006年、エヴァン、ビズらと共にObvious社(現Twitter社)を設立した。

また、2009年2月にはiPhoneなどのスマートフォンをクレジットカード決済端末にするSquareを開始し、同社のCEOに就任した。

2013年12月、ウォルト・ディズニー・カンパニーの取締役に任命された[3]

2021年11月29日、TwitterのCEOを辞任すると発表。後任は前CTOのパラグ・アグラワルが就任。

2022年12月16日、fiatjafによって提唱されたNostrプロトコルに14 BTCをサポートすると発表[4][5]

人物

2019年8月30日、自身のツイッターアカウントから下品な言葉や民族差別的なツイートが約15件送信された。ツイッター社は、ハッキング被害によるものだと説明した[6]

2020年4月8日、新型コロナウイルス感染症への対応として自身の資産から10億ドル(約1100億円)を寄付することを発表した[7]

2020年10月、ツイッター社は2020年アメリカ大統領選挙に出馬している民主党ジョー・バイデン候補の汚職疑惑を報じたニューヨーク・ポストの記事について、「安全でない可能性がある」と表示し、利用者がリンクをツイート不可とする措置を行った。これに対して、利用者の一部からソーシャルメディアは反保守的で偏向しているとの主張がなされた。ドーシーは、自社の対応を容認できないとし「自分たちのルールをこうして適用する際には、もっと分かりやすく説明するためさらに努力が必要だと承知している」と述べた[8]

脚注

[脚注の使い方]
  1. ^ Jack Dorsey's facebook account
  2. ^ https://twitter.com/marciadorsey/status/402764395219918848
  3. ^ “TwitterとSquareの創業者ジャック・ドーシー氏がディズニーの取締役に”. (2013年12月24日). https://www.itmedia.co.jp/news/articles/1312/24/news092.html 2013年12月30日閲覧。 
  4. ^ “nostr - Notes and Other Stuff Transmitted by Relays” (英語). fiatjaf. 2023年3月1日閲覧。
  5. ^ “https://twitter.com/jack/status/1603535971114487816”. Twitter. 2023年3月1日閲覧。
  6. ^ “ツイッターCEOがハッキング被害、人種差別的ツイート送信される”. Bloomberg. 2020年10月18日閲覧。
  7. ^ “ジャック・ドーシーが1100億円を寄付、資産の3分の1を放出へ”. Forbes JAPAN(フォーブス ジャパン). 2020年10月18日閲覧。
  8. ^ “米大衆紙のバイデン親子記事、SNSが表示制限 ツイッターCEOは自社対応批判”. BBCニュース. 2020年10月18日閲覧。

外部リンク

  • Twitter公式サイト
  • jack (@jack) - Twitter
  • jack (@jack) - Instagram
  • Square
  • Square Japan
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